テクノロジーが機会を生み出せば、インドは今後数日のうちに変革を遂げられる。
インドでは現在、労働者の77%がインフォーマル経済に従事している。
今後10年間で、インドの潜在的労働力に9,000万人が加わる。
2030年、インドは世界第3位以内の経済大国となっている。国民は、高度なテクノロジーが相互に利益をもたらすエコシステムの中で暮らしている。テクノロジーは機会を生み出す。その恩恵を受ける人々は、質の高い仕事、より良い医療、技能に基づく教育を享受している。いずれも、わずか10年前には手の届かなかったものだ。このインドのビジョンでは、デジタル技術が、人々の前進を妨げている現在の隔たりを埋める助けとなる。これが「ブリッジタル・ネーション」だ。10年以内に実現できる構想である。
しかし今は2020年。私たちは、医療、教育、司法、そしてあらゆる分野に存在する巨大な隔たりのこちら側に、まだとどまっている。どうすれば向こう側へ渡れるのだろうか。インドをはじめとする発展途上国にとって、その答えは第4次産業革命のツールにある。思い描く繁栄は、押し寄せるテクノロジーをどう活用すれば自分たちの力にできるのか、ほんの少し考え方を変えれば、現実のものとなる。
デジタルからブリッジタルへ
デジタル技術が日々、私たちを取り巻く世界を変えている。買い物から旅行、仕事まで、デジタル化の進展の影響を受けないものはない。進歩の速度は増す一方だ。AIや自動化も、私たちの生活に影響を及ぼし始めている。その影響は大きく、今では雇用喪失やそれ以上の事態を懸念する声がつきまとう。しかし、よく見れば、この見方が当てはまるのは先進国だ。固有の特性を持つ発展途上国では、テクノロジーの進展は異なる形で展開する。適切に活用すれば、より多く、より良い仕事につながると私たちは考えている。これを「ブリッジタル」と呼ぶ。
なぜそう考えるのか。それは、インドがまさにこうした取り組みに適した状況にあるからだ。成熟した市場を持ち、イノベーションが効率性の向上に重点を置く先進国とは異なり、インドには市場そのものが不足している。たとえば、銀行口座を持たない成人が今も1億9,000万人いる。テクノロジーを活用したアプローチは、十分なサービスを受けられていない人々の需要に応えるために必要な新たな市場を生み出せる。こうした市場は、地域に新しい雇用をもたらす。
インドは多くの分野で世界水準に後れを取っている。たとえば医療では、世界の基準と比べて医師数は半分、病床数は3分の1にとどまる。従来の方法で追いつく時間も資金もない。テクノロジーを活用してサービスを再構想すれば、テクノロジーと既存の資源を仲介する新たな雇用層が生まれる。
インドでは現在、労働者の77%がインフォーマル経済に従事している。農場で働いたり、建設業や小規模な地元商店の経営など、生産性の低い仕事に就いたりしている人々だ。平均月収は約160ドルにすぎない。この膨大なインフォーマル労働者層に、状況に応じたテクノロジーを導入すれば、生産性と賃金が向上し、暮らしの改善につながる可能性がある。
今後10年間で、世界最大の経済大国では潜在的労働力が減少する見込みだ。働き手が少なくなる先進国は、失われる労働力を代替できるテクノロジーの開発に力を注ぐだろう。一方、インドでは、技能や資格が十分でない人も多い9,000万人のインド人が労働力に加わる。インドには、労働者の技能を高めるテクノロジーの開発が必要だ。
成熟した市場では、デジタル変革は利益を生み出す取り組みとして、効率性の向上や作業の自動化に重点を置く。しかし、医師に診てもらうために長距離を移動する人々や、数百の求人に何百万人もの卒業生が応募するインドでは、デジタル変革は人間の能力を拡張する形を取らなければならない。
医療へのアクセスを広げる
たとえば、医療へのアクセスの格差を考えてみよう。現状では、需要に応えられるだけの熟練労働者が足りない。アクセスの格差を解消するには、医師がさらに60万人、看護師が250万人必要となる。
現在いる医師も、処方箋の記入、予約の記録、事務書類の作成など、ほかの人でもできる作業に勤務時間の4分の1から半分を費やしている。ブリッジタルの取り組みによって、医師の働き方を変えられる。医師が現在行っている診断前の作業の多くは、キオスク端末、携帯型タブレット、あるいはスマートフォンに組み込んだチェックリストに置き換えられる。臨床経験はなくても、テクノロジーについて3～4カ月の研修を受けた人がこれを使えば、専門医療チームはより多くの患者を診療できるようになり、技能の低い人々にも仕事が生まれる。
第4次産業革命に対し、世界経済フォーラムはどのような取り組みを行っているのか？
フロンティア技術・イノベーションセンターは、科学者、政策立案者、ビジネスリーダーが集い、新興技術とその現実社会への影響を理解するための場を提供する。
連携と実験を促すことで、同センターはパートナーが研究段階のイノベーションを、共通の世界的課題に取り組む実用的な応用へと結びつける支援を行う。
テクノロジーにより、専門医は道路が途切れる場所よりさらに遠くにいる患者とも遠隔診療を行える。これによって、現在、プライマリ・ケアを受けるのに苦労しているインド人の65～70%が、初期医療を受けられるようになる。
その結果、雇用が生まれ、医療支援の供給が増える。インドが2030年までに必要とする医師数の不足分の80%以上を、このアプローチで補える。インドのアクセス課題を雇用創出の原動力として築く、テクノロジーを基盤とした橋渡しだ。
これは単なる理論ではない。インド各地の医療分野の試験的取り組みで、実際に効果が見られている。バンガロール近郊のある地区では、医師、看護師、未熟練労働者、地域保健活動員、医療コーディネーターが連携して働いている。患者と医師の連携を可能にする共通のテクノロジー・プラットフォームが、彼らの仕事をつないでいる。その結果、通常なら医師に診てもらうまで長く待つことになった患者が、異変の兆候が現れた時点で受診するようになった。最後の手段である病院ではなく、プライマリ・ヘルスセンターで治療を受けられるようになったのだ。このシステムが稼働してから数カ月のうちに、プライマリ・ヘルスセンターを訪れる人の数は目に見えて増えた。こうした変化が確認されたのは、ほんの小さな一地区で、しかも医療分野だけだった。
インドは「アンタルラーピカ」である
交通、医療、司法を含む6つの分野を見渡すだけでも、このようなブリッジタルによる再構想は3,000万人の雇用につながる可能性がある。
実のところ、より多くの、より良い仕事を生み出すために必要なものは、すでにそろっている。人々が現在持つ技能を高め、より有効に生かす力もある。デジタルの手法やテクノロジーを自分たちのニーズに合わせれば、なおさらだ。人間とテクノロジーが同じ仕事を奪い合うと考えるのをやめ、両者を組み合わせて使えば、どちらか一方だけの場合より確実に大きな力を発揮すると理解する必要がある。
インドにぴったりのサンスクリット語がある。「アンタルラーピカ」――答えを内に秘めたパズル、という意味だ。インドは、内側から解くことのできるアンタルラーピカである。
