世界で最も人口の多い2カ国、中国とインドは長年競争関係にあり、主要な経済大国へと台頭してきた。しかしデジタル分野では、中国が明確に優位に立っている。ピュー・リサーチ・センターが2013年に両国の先端技術の普及状況を追跡し始めて以来、中国人のインターネットおよびスマートフォンの利用率は、インド人の少なくとも3倍と一貫して報告されている。この傾向は2016年まで続いている。
最新の世論調査では、中国人の71%が、少なくとも時折インターネットを利用するか、スマートフォンを所有していると回答した。これが当センターの定義するインターネット利用者である。これに対し、インターネットを利用するかスマートフォンを所有していると答えたインド人はわずか21%だった。
スマートフォンの所有だけを見ても、中国とインドの差は同様に大きい。2016年春時点で、中国人の約10人に7人（68%）がスマートフォンを所有していると回答したのに対し、インド人では18%だった。中国でスマートフォンの所有率は2013年以降、31ポイント上昇したが、同じ期間のインドでの上昇はわずか6ポイントだった。また、調査対象となった中国人のほぼ全員（98%）が少なくとも基本的な携帯電話を所有している一方、インド人で同じことを言えるのは72%にとどまる。
両国間のデジタル格差は、より広範な経済の歩みの違いを反映している。2001年から2011年にかけて、1日当たり10.01～20ドルを稼ぐ中国の中所得層の割合は、3%から18%へ上昇した。同じ10年間に、インドでは人口に占める中間層の割合が1%から3%へ拡大した。2015年、中国の1人当たり国内総生産（購買力平価）は、インドの5倍を超えていた。当センター独自の調査では、1人当たり所得とインターネットへのアクセス状況およびスマートフォン所有率との間に強い相関関係があることが示されている。さらに、一部のアナリストは中国のデジタルインフラへの投資が、インドに対する技術面での優位性につながっていると論じている。
中国とインドの間の違いに加え、各国内にもデジタル格差が残っている。世界の多くの地域と同様に、中国でもインドでも、若く、教育水準が高く、所得の高い人々は、スマートフォンを所有している可能性が高い。年齢が高く、教育水準や所得が低い人々に比べて、その傾向が見られる。
例えば、18～34歳の中国人では94%がスマートフォンを所有しているのに対し、50歳以上ではわずか10人に3人だ。中等教育以上を受けたインド人では約10人に4人（38%）がスマートフォンを所有しているが、教育水準がより低いインド人ではわずか9%である。この格差は、それぞれの国の所得中央値を上回る人々と下回る人々の間でも見られる。
スマートフォンの所有には、都市部と農村部の格差もある。都市部の中国人（72%）は農村部の中国人（63%）より所有率が高く、インドでも都市部（29%）が農村部（13%）を上回る。インドではスマートフォン所有率に男女差もある。インド人男性（23%）は女性（14%）よりスマートフォンを所有している可能性が高い。
中国とインドの間には、もう一つデジタル格差がある。ソーシャルメディアの利用だ。中国人では10人に6人がソーシャルメディアを利用していると答えたのに対し、インド人ではわずか14%だった。この差の多くは、中国ではインターネットを利用できる人がより多いことによる。インターネットにアクセスできるインド人のほぼ3分の2（65%）がソーシャルメディアを利用していると答えている。それでも中国人の利用率は84%で、2013年にこの質問を初めて行って以来、大幅に上昇している。
注： こちら で、調査の主要な結果、各国で使用したスマートフォンおよびソーシャルネットワーキングの例の一覧、ならびに調査方法をご覧ください。
