マサチューセッツ工科大学の労働経済学者、デービッド・オーターは、最大かつ最重要の課題に取り組んできた実績がある。中技能職の消失に警鐘を鳴らし、中国との貿易の弊害を指摘し、産業の集中化の進行に懸念を示すとともに、自動化によって雇用が失われるのかという問題を提起してきた。
アトランタで開催された米国経済学会の最近の年次大会での講演で、オーターはこうした論点の多くを一つの物語にまとめようとした。かなり意訳すれば、その筋書きはおおよそ次のようなものだ。40年前、大学に進学しなかった米国人も都市に移り、製造業や事務職で良い仕事に就くことができた。しかし1980年ごろから、海外移転や自動化などの影響で、こうした仕事が消え始めた。2000年までには、製造業は着実に衰退していた。
大学教育を受けていない労働者は、清掃、警備、小売、飲食サービス、肉体労働といった低技能のサービス職に、ますます追いやられていった。幸い、以前より多くの米国人が大学に進学したが、進学しなかった人々はますます社会の周縁に置かれていった。
教育格差が拡大する一方で、地域間の格差も拡大していた。高技能職は都市にますます集積する一方、低技能のサービス職は都市中心部の外で増えてきた。同時に、製造業や事務職などの中技能職の賃金は都市部と農村部で均衡し、こうした職に就く労働者は、都市に移っても大幅な賃金上昇を得られなくなった。
そのため、中流階級として豊かに暮らすための主要な道が閉ざされた。かつては、大学教育を受けていない人でも大都市に移り、工場やオフィスで高給の仕事に就くことができた。今では、故郷にとどまっても変わらないかもしれない。その結果、オーターが示すように、都市部と農村部の教育格差は広がった。1970年には、農村部の米国人が大学の学位を持つ割合は都市部の人よりわずか5％低いだけだったが、2015年までにはその差は20ポイントに拡大した。言い換えれば、米国の大きな社会的分断、つまり小さな町に住む大学非進学者と都市に住む高学歴者との分断は、根深い経済的要因に端を発している。
実際には、オーターの賃金データは、大学の学位を持たない人々にとって大都市での見通しがどれほど厳しいかを過小評価している可能性が高い。都市部では家賃などの生活費がはるかに高く、給与の購買力が大きく損なわれる。求人検索企業インディードのエコノミスト、ジェド・コルコによると、地域ごとの生活費を考慮して賃金を調整すると、平均的な労働者の収入は、オハイオ州トレドやアラバマ州バーミングハムよりも、ニューヨーク市やロサンゼルスのほうが実際には少ない。
一方、シンクタンクのブルッキングス研究所に属するハミルトン・プロジェクトの地図を見ると、生活費で調整した賃金は米国内でほとんど地域差がない。
大学教育を受けた労働者の場合、状況は大きく異なると考えられる。オーターによれば、こうした労働者は人口密度の高い地域に移ることで、今も大幅な賃金上昇を得られる。その上昇分は、生活費の増加を十分に補える可能性が高い。
なぜ都市はもはや、中技能労働者や大学の学位を持たない人々にとって、機会に恵まれた場所ではなくなったのだろうか。米国経済が製造業から、ソフトウェアや金融などの知識集約型産業へと移行するなか、都市化を促す経済的要因が変化している。
その背景の一部は、現代経済において都市が存在する二つの基本的な経済的理由、すなわち集積とクラスター化によって説明できる。集積とは、あらゆる業種の企業、特に製造業の企業が互いに近い場所に立地する傾向を指す。雇用主は従業員の近くにいたいと考え、従業員は自分が働く企業や商品を買う企業の近くに住みたいと考えるため、こうした現象が起きる。その結果、多様な産業が集まる都市が形成される。
一方、クラスター化とは、テクノロジーなど、単一の業界に属する企業が互いに近くに集まろうとする傾向を指す。テクノロジーや金融などの知識基盤型産業では、アイデアが生命線であり、近くに住む労働者同士がアイデアを共有し、さまざまな雇用主とも交流する傾向があるため、クラスター化の効果ははるかに強い。また、雇用主が豊富な技能労働者層にアクセスする必要性も、クラスター化を促す。シリコンバレーをはじめとするテクノロジー産業の集積地を支えているのは、こうした力だ。
米国経済が製造業を海外に移転したり自動化したりし、消費者が物理的な商品よりもデジタル商品やサービスを購入するようになるにつれて、集積の重要性はクラスター化に比べて低下した。前世紀の煙突が立ち並ぶ工業都市は、テクノロジーの拠点や金融センターに取って代わられた。経済学者エンリコ・モレッティは、著書『仕事の新しい地理学』でこの展開を詳しく記録している。この変化は、オーターが観察する多くの傾向を説明できるだろう。
では、中技能労働者や大学に進学しなかった労働者が、まともな中流階級の生活を送れるようにするには、何をすべきだろうか。また、小さな町と大都市の間に生じつつある分断を、どうすれば食い止め、あるいは緩和できるだろうか。モレッティの案は、一部の都市開発活動団体も支持しているが、都市に住宅を大幅に増やし、家賃を下げ、誰にとっても暮らしやすい場所にすることだ。もう一つの案は、研究大学を活用し、知識労働者を人口の少ない地域に分散させることで、衰退する地域を再生することだ。
しかし最終的には、政府がサービス業労働者層を支援するために介入しなければならないかもしれない。賃金補助、公的医療、所得支援、持ち運び可能な年金、労働組合を支援する政策、その他さまざまな賃上げ策を活用し、今日の低技能職を、かつての良質な事務職や工場労働のような仕事に近づけることができる。そうしなければ、大学に進学しなかった労働者や小さな町が、さらに取り残されていくのを見守ることになるかもしれない。
