ガーナでは、意欲あふれる女性や若者のグループが、意外な素材である竹から自転車を作っています。10人の農家が竹を育て、25人の製作者がそれを環境に優しい自転車に仕立てます。ガーナの起伏の多い道路で使えるほか、海外に輸出することもできます。ガーナ・バンブー・バイクスの創設者兼CEO、バーニス・ダパー氏は、近く新たに2つの工場を建設し、失業率の高い地域でさらに50人を雇用する計画です。
ガーナ・バンブー・バイクスは、持続可能な経済成長と発展への移行を主導するうえで、女性が重要な役割を果たせることを示す一例にすぎません。しかし、健全な地球の上に繁栄する未来を築くには、こうした取り組みをますます連携させる必要があります。政策決定の場でも、企業の舵取り役として持続可能性へ導く立場でも、世界にはより多くの女性の気候変動リーダーが必要です。
女性の就労が増えれば、経済は成長します。世界経済フォーラムによると、人的資本の活用拡大を意味するジェンダー平等の進展は、一人当たりGDP、競争力、人間開発と正の相関があります。その資本を無駄にすれば逆の影響が生じます。国連開発計画は、報告しているように、例えばサハラ以南アフリカでは、ジェンダー不平等によって年間平均950億ドル（GDPの6％）の損失が生じています。
それでも世界中の女性は、雇用や賃金における大きなジェンダー格差に直面しています。世界の労働力に占める女性の割合は1990年以来およそ50％で推移している一方、男性は75％を超えています。また、ほとんどの国で、働く女性の平均賃金は男性の1ドルに対してわずか60～75セントです。
経済成長と発展を支えるには、すべての労働者の潜在力を引き出し、女性に収入を得るだけでなく、リーダーとして活躍する機会も与える必要があります。女性が力を発揮できるようにし、経済における役割を変えていかなければなりません。世界が今、進めているグリーン経済への新たな経済変革を迎えたこの時ほど、それを実現する好機があるでしょうか。
実際、気候変動を考えると、経済における女性の役割を変革することは、さらに喫緊の課題となり得ます。従来の役割分担により、特に開発途上国では、気候変動が男性と女性に異なる影響を及ぼすことがよくあります。
男性は賃金労働に従事したり、換金作物を栽培したりすることが多いため、干ばつのような気候変動に起因する事象が起きると、賃金を失い、仕事を求めて都市へ移らざるを得なくなることがあります。地域で食べる作物を育て、家族の世話を担うことが多い女性には、その選択肢がありません。
その代わりに女性は、地域で食料を確保し、家族を支える収入を得るための別の手段を見つけなければなりません。例えば、少額の資産を売ったり、子どもに手伝わせるために学校を辞めさせたりすることもあります。女性が毎日すでに何時間も飲料水を汲みに行っている地域では、こうした課題がさらに深刻になります。降雨パターンの変化により、水を求めてさらに遠くまで移動しなければならなくなる可能性もあります。
こうした状況を踏まえると、持続可能な経済への移行がもたらす機会を女性がつかめるよう、力を与えることが不可欠です。特に、4つの重要な分野での変化が大きな効果をもたらすでしょう。
第一に、女性が金融制度をより利用しやすくする必要があります。サハラ以南アフリカでは、男性は女性より銀行口座を持つ可能性が30％高くなっています。この格差を縮めるには、女性が利用しやすい、より柔軟な条件の融資や貯蓄手段を設計する必要があります。例えば、マイクロクレジットの拡大が挙げられます。これはすでに多くの国で、女性が起業するのを可能にしてきた方法です。
これを実現するには、女性が信頼でき、実際に価値ある顧客であると、なお懐疑的な融資機関を納得させる必要があります。マイクロクレジットに関するデータを示すこともその一つです。データは、女性が男性と同じか、それ以上に確実に融資を返済することを証明しています。金融制度を利用できるようになれば、女性は小規模事業を立ち上げて投資できるうえ、緊急事態に直面した際も、より安心して貯蓄を取り崩せます。
第二に、女性には土地に関する平等な権利が必要です。土地の所有権は、既婚女性の共有であれ、世帯主である独身女性の単独所有であれ、経済的安定と生産性を高めるだけでなく、従来型金融へのアクセスも広げます。耕作地に対する正式な権利があれば、女性は土壌の肥沃度を高めるための投資も行いやすくなり、より生産的で持続可能な土地利用につながります。
第三に、女性が新たに台頭するグリーン経済に積極的に参加できるよう支援する政策が必要です。教育の充実や技能訓練、職場での差別からの保護などが含まれます。クリーンエネルギー産業はまだ新しいため、女性が従来は女性の就労が少なかった、エンジニアリングなどの高賃金職に進出する助けになる可能性があります。
最後に、女性が政治の場でも力を発揮できるようにする必要があります。人口の半数が政治的決定に意見を反映できなければ、政策立案の正当性が損なわれます。政府が持続可能で包摂的な経済への移行を支えるインセンティブや規制を導入する際、女性は重要な役割を果たせます。
こうした支援がなくても、女性たちはすでにこの移行がもたらす機会をつかんでいます。社会的企業のソーラー・シスターは、ナイジェリア、タンザニア、ウガンダで手頃な価格のソーラー照明を販売する2,500人の女性に雇用を生み出しました。別の太陽光発電ソリューションであるルーモスは、ナイジェリアの女性起業家を支援しています。
しかし、クリーンテック産業で働く女性の割合は依然として十分に高くありません。また、同産業で働く女性の多くは、一般に職位の低い段階にとどまっています。この状況を変え、すべての人が経済的な潜在力を発揮できるようにするには、女性の社会的・政治的包摂を促す積極的な取り組みが必要です。
ジェンダー格差を解消することは、女性と地球にとって正しいことです。それは経済的にも賢明な選択です。この機会を逃してはなりません。
