高速インターネット接続が地域の雇用に及ぼす影響から、ICTはアフリカで最も効果的な雇用創出政策の一つとなる可能性が示されている
私たちが学んできた教科書的な理論は、「モノ」――財、サービス、投資、情報、コミュニケーションなど――の流れがより自由になれば、世界で最も貧しい人々、すなわち発展途上国の労働者に恩恵をもたらすはずだと予測している（Goldberg and Pavcnik 2007）。これが、ほとんどの経済学者がグローバル化の過程に危険よりも可能性を見いだす理由の一つである。
アジアの一部地域では、ここ数十年に雇用と所得が広く伸びてきた。しかし、発展途上世界の多くの地域では、世界経済への統合が進んでも、貧困層の経済的な前進は期待外れに終わっている（Harrison et al. 2011）。現代の情報通信技術（ICT）の普及は、その説明の一端となり得るだろうか。ICTはそれ自体がグローバル化の一側面であると同時に、貿易の自由化など、ほかの形態のグローバル化の結果でもある。豊かな国では、ICTは「スキル偏向型」である（Katz and Autor 1999, Goldin and Katz 2007）。そのため、例えば米国では、ICTの急速な普及が、低学歴労働者の相対的な賃金上昇の鈍化と相対的な雇用率の低下に寄与してきた。
海底ケーブルがアフリカを照らす
最近の研究プロジェクト（Hjort and Poulsen 2017）で、Jonas Poulsenと私は、The Economistが「現代最大の発明」と呼んだICTの一形態、すなわちインターネットがアフリカにもたらす平均的な経済効果とその分布への影響を評価した（The Economist 2012）。2000年代後半から2010年代初頭にかけて、10本の海底光ファイバー・インターネットケーブルが、アフリカ沿岸の陸揚げ地点の都市と他の大陸を結んだ。これにより、アフリカのデータ伝送速度と容量は大幅に向上した。海底ケーブルが現地の陸上インターネット網を「ターボ化」する前後で、陸上ケーブルを通じて陸揚げ地点の都市と接続された人々と、接続されていない人々の経済状況を比較することで、アフリカにおける高速インターネットの影響を測定できた。
私たちは主に、人々が仕事に就いているかどうかに注目した。雇用はもちろん、貧困から抜け出す手段となり得る。多くの世帯調査では、回答者に就業状況を尋ねている。私たちは、合計人口が約5億人にのぼるアフリカ12カ国で、海底ケーブルの敷設前後に実施された調査データを用いた。雇用されている回答者に、どのような仕事に就いているかを尋ねる世帯調査もある。これにより、高速インターネットがアフリカの仕事の質にどう影響するかを評価できるとともに、この技術が労働者の職業間の移動に影響したかどうかを把握できた。
私たちの調査結果は心強いものだった。高速インターネットが利用可能になると、接続地域の雇用率は非接続地域と比べて4.2％から10％上昇した。この規模の雇用効果を踏まえると、高速インターネットのインフラ整備は、アフリカで実行可能な政策の中でも、とりわけ大きな雇用創出の可能性を持つかもしれない。
これらの推定値を因果関係として解釈できるかどうかを検証した。海底ケーブルの敷設前から、接続地域では雇用がより速いペースで増えていた可能性があるが、そうした地域間の異なる傾向を示す証拠は見つからなかった。また、雇用の増加は、既存の非公式な仕事が公式化したためとも見受けられなかった。国によっては、高速インターネットの導入後に一部の仕事が非接続地域から接続地域へ移る可能性があるが、こうした雇用の移転で説明できるのは、雇用率全体の上昇の一部にすぎない。
高速インターネットが利用可能になると、自分の農場で働くような非熟練職に就く労働者が減ることも分かった。非熟練職の雇用減少を上回る形で、専門職や技術職など熟練職の雇用が増えた。この変化と雇用全体の増加が相まって、海底インターネットケーブルがアフリカに到達した際、接続地域の富と平均所得の代理指標が上昇した理由を説明できる。
調査対象国のほとんどでは、熟練職の雇用増加が最も大きかったのは中等教育または高等教育を受けた労働者だったが、初等教育のみを修了した人も、仕事に就く可能性が高まった。南アフリカでは、熟練職の雇用増加でさえ、初等教育または中等教育の学位を持つ「中程度の教育を受けた」労働者で最も大きかった。
ICTが政策設計に与える影響
高速インターネットは、豊かな国よりも幅広い層の労働者にアフリカで恩恵をもたらす。なぜそうなるのかを解明することは、今後の研究にとって極めて重要である。私たちの研究では、新技術を利用できる企業ほど、職場内研修を実施する可能性が高いことを示した。そうした研修によって、インターネットがもたらす生産性の向上が、高学歴労働者よりも中程度の教育を受けた労働者に相対的に大きく及ぶのかもしれない。ICTが利用可能になると若者がより長く学校に通うようになるなら（Goldin and Katz 2008）、高速インターネットなどの技術がもたらすもう一つの好影響となる。この場合、発展途上国におけるICTの教育水準への偏りは、長期的に変化する可能性がある。
高速インターネットが雇用をどのように増やすかを理解することは、政策設計にも重要である。変革をもたらす新技術は、さまざまな経路を通じて仕事を生み出す可能性があるからだ。私たちは、高速インターネットによって企業の新規参入、生産性、輸出が増加したことを示した。先行研究では、これらはいずれも雇用創出を促す可能性のある経路とされているが、ほかの仕組みも作用した可能性がある。
これは、現代のICTが発展途上国に大きく好ましい影響をもたらし得ることを示す複数の研究のうちの一つにすぎない（Jensen 2007, Jensen and Oster 2009, Aker 2010, Chong et al. 2012, Jack and Suri 2014も参照）。世界で最も貧しい人々の経済的な前進は、私たちが期待したほど速くはなかった。しかし、これらの証拠に照らすと、ICTの普及がその理由とは考えにくい。
