長年、欧米の人々はそれをペルシャのバザールからやって来た蛇使いの仕業のように思い描いてきた。しかし今週、アリババグループが新規株式公開（IPO）の価格を設定するにあたり、最も怠惰な観察者でさえ大きな衝撃を受けるはずだ。技術分野の勢力均衡が米国から中国へと移りつつあることの証拠を求める者があれば、アリババの株式市場へのデビューがそれを揺るぎなく示している。
アリババのIPOが米国で行われた史上最大の公開売り出しになり得るという事実は忘れてよい。アリババの現金残高が少なくとも200億ドル以上増加するという点も忘れてよい。同社の主要創業者の名であるジャックが、ラリー、マーク、ポニー、ジェフといった、インターネットにおける12文字の名前の仲間入りをしたという考えも忘れてよい。数字を見て、その含意を考えてみてほしい。
IPO後、ツイッターを利用する専門家たちは、アリババの時価総額がおよそ2000億ドルになる見通しだと試算している。これにより、同社は、アップル（6140億ドル）、グーグル（3870億ドル）、マイクロソフト（3820億ドル）、チャイナモバイル（2590億ドル）に次ぐ、世界で5番目に価値の高いTMT（テクノロジー、メディア、通信）企業となる。もう少し詳しく見ると、このリストからはさらに多くのことが分かる。アリババのIPO後、TMT企業上位50社の合計時価総額はおよそ6.1兆ドルとなる。30年前には、この大部分を米国企業が占めていた。今日では、米国のシェアは約66%まで低下している。中国のシェアは10%まで上昇している。
インターネット企業を対象とした同様の集計は、さらに興味深いものだ。アリババのIPO後、世界最大のインターネット企業上位50社の合計価値はおよそ1.7兆ドルとなり、そのうちおよそ5300億ドルを、過去15年の間に設立された中国企業が占める。現在、世界で最も価値が高く、存在感のあるインターネット企業50社のうち15社が中国企業であり、アリババに加えて、テンセント、バイドゥ、JD.com、VIP Shops、奇虎360（Qihoo）、携程（CTrip）などが含まれる。米国で生まれた少数の企業、すなわちイーベイ、ツイッター、ネットフリックス、プライスラインの合計価値を足し合わせても、アリババの時価総額に並ぶには、なお約200億ドルが必要となる。
表面下には、あまり目立たない傾向もいくつか見られる。中国のインターネット企業は、自国の裏庭にある市場機会のおかげで、国内にとどまってきた。米国においては、有機的成長や買収、投資を通じて拡大することが、中国において米国企業が同じことを行うよりもはるかに容易になるだろう。米国企業は規制当局を非難するだろうが、過去10年間、中国における同社の問題の大半は自らが招いたものだった。すなわち、不適切な人材の選定、米国で機能したことは他の地域でも機能するという思い込み、そして当然ながら、母語としての英語への依存である。
世界のTMT上位50社に名を連ねる中国企業が、インターネット事業者の集団であること、2つの主要な国内通信事業者であるチャイナモバイルとチャイナテレコム、そして電子機器製造企業のホンハイを含むという事実は、他の技術分野のリーダーたちを眠れぬ夜に追いやるはずだ。2014年のリストに中国の半導体、ネットワーク、企業向けソフトウェア、ストレージ企業が含まれていないからといって、2024年にも同様のことが続く保証はまったくない。
セコイア・ファンドは、本記事で言及された企業に投資ポジションを保有している可能性がある。
提携により掲載： LinkedIn
著者：マイケル・モリッツ、セコイア・キャピタル会長
画像：香港の電話会議中に展示される、アリババの新規株式公開のパンフレット。REUTERS/Bobby Yip
