2014年はアフリカの海洋安全保障にとって重要な年であり、いくつかの改善が見られた年でもあった。多くの人にとって、海洋安全保障は海賊行為と同義であり、海賊行為との闘いは依然として最も顕著な成功分野である。
国際海事局の海賊行為報告センター（IMB-PRC）による2014年年次報告書 によると、アフリカ海域で報告された海賊行為および海上武装強盗の事案は、2011年以降減少を続けている。これは脅威が弱まりつつあり、改善が今後も続く可能性が高いという、心強い見方をもたらす。
こうした段階的な前進を踏まえ、2015年のアフリカ海域で何を望むのか。また、これらの要望はどの程度実現可能だろうか。
今年は、海賊行為および海上武装強盗の発生件数と深刻度が引き続き低下しなければならない。IMB-PRCは2014年、アフリカ海域で発生した、またはアフリカの海賊によるものとされた襲撃を55件記録した。2013年の79件から減少した。うち41件は西部、ギニア湾および大西洋沿岸で起き、12件はアフリカの角沖、または西インド洋沿岸で発生した。
残る2件は、いずれも港内での軽微な窃盗事件で、それぞれモロッコとモザンビークで起きた。ただし、小さな留保が必要だ。これは当局に報告された事案に限られる。たとえばギニア湾では、全事案のわずか50％しか報告されていないと推定する人もいる。海洋安全保障の専門家や研究者は現在、確率に基づく判断の問題に直面している。襲撃の性質を示す証拠が乏しいため、効果的な対抗策を特定するのが難しいからだ。
入手可能な証拠のうち、IMB-PRCの情報が依然として最良の情報源だが、法的な海賊行為の定義（領海の外で発生すること）に当てはまる事案は29件にすぎない。一方、26件は停泊中または錨泊中の船舶で発生しており、したがって各国の領海内で起きている。海賊襲撃と見なされているものの多くは、技術的には武装強盗事件である。コンゴのポワントノワールのような港に停泊する船舶や、ラゴスのような錨地で、船用品や機器が盗まれる軽微な窃盗が多い。
あらゆる事案に海賊行為という呼称を当てること は、海上武装強盗と区別しないという点で誤りであるだけでなく、世界各地の海洋安全保障支出や政策決定に重大な影響を及ぼしかねない。このように、本来は国内問題であることが多い事柄が、国際問題だけであるかのように扱われる。
このことは、各国内の治安・司法機関の能力を高め、港湾や領海で犯罪行為を抑止し、発生時に対応できるようにする必要性を示している。そうすれば、アフリカ海域を航行し、通過する際のリスクとコストを大幅に低減できるだろう。2014年も、保険料、リスクに伴う支払い、遅延による収入損失は高い水準にとどまった。
解決策の一つは、沿岸警備隊を創設または強化することだ。また、各国が 国際船舶・港湾施設保安（ISPS）コードに定められたベストプラクティスや基準をどのように実施しているかを評価することも考えられる。昨年開設されたヤウンデの海洋安全保障地域間調整センターなど、海事情報共有センターを拡充し支援すれば、当局による自国海域の監視や、潜在的リスクに関する他国への警告に大いに役立つだろう。
その結果、安全保障だけに狭く焦点を当てるのではなく、海洋開発の利益を優先し始めているアフリカの関係者を支援することにもなる。 南アフリカの「オペレーション・ファキサ」は2014年に開始された。これは、海洋関連の経済活動が国内総生産に大きく貢献することを目指す、多数の開発プロジェクトの一つである。海洋経済の拡大と投資を望む他の人々にとって、こうした取り組みを注視することは重要となる。
海洋政策の調整は、関係者にとって最大の課題となるだろう。各国は協力する姿勢を強めており、それは地域、大陸、国際の各レベルで明らかだ。これには、西アフリカ諸国経済共同体（ECOWAS）などの地域経済共同体（REC）、アフリカ連合（AU）、国連（UN）、そして国際海事機関（IMO）や国連薬物犯罪事務所（UNODC）などの機関が含まれる。
国連安全保障理事会（UNSC）も11月、UNSC決議2184を採択してソマリア海域の安全確保への取り組みを再確認し、ソマリア沖での各種海賊対策任務を2015年まで延長した。アフリカ諸国と関係者はますます積極的になり、ECOWAS統合海洋戦略（EIMS）やAUの アフリカ統合海洋戦略（AIMS 2050）など、数多くの国家、地域、大陸レベルの戦略を策定・実施している。
しかし、北部および東部のRECでは海洋戦略の策定がほとんど進展しておらず、懸念が残る。一方、南部アフリカ開発共同体は、他地域で透明性が示されているにもかかわらず、戦略の機密性を維持している。
また、これらの取り組みと、それ以前のアフリカおよび国際的な取り組みとの間には明確な違いがある。以前の取り組みは、海賊対策に偏った焦点、調整上の問題、アフリカの主導性の欠如を容易に批判された。最初の2点は、部分的に改善されつつある。 たとえば、オバンガメ・エクスプレスのような演習 がある。これは米アフリカ軍の年次海軍演習で、2014年にはナイジェリアが主催し、アフリカの海軍11隊が参加した。ただし、3点目の批判に対処するには、アフリカ主導で企画・開始される演習がさらに必要となる。
この要望リストはすでに充実している。海賊行為のさらなる目に見える減少、港湾警備とアフリカ諸国の領海における確認可能な改善、海洋経済開発の進展、そして継続的な国際協力である。しかし、 2015年世界海事デー のIMOテーマ「海事教育と訓練」を手がかりにすれば、実現可能性を損なわずに、さらに項目を加えることができる。
これは、ガーナのアクラにある地域海事大学や、南アフリカのポートエリザベスにある南アフリカ国際海事研究所のような場所で、新世代のアフリカ人船員を育成するため、新たな学校、研究機関、奨学金、資金を設けて海事部門を拡充するよう促す。国家戦略は、RECやAIMS 2050の戦略とともに、この開発を導くために活用できる。AIMS 2050は、漁船団の拡大、造船産業の繁栄、アフリカの物資を運ぶアフリカ船籍船の実現といった目標を達成するため、幅広い優秀な船員層が必要になると見込んでいる。
2014年を振り返れば、語るべき明るい話がある。しかし、それだけではない。多くの人々にとって、アフリカと海洋の関係は依然として悲劇的な物語であり、 難民や人身取引の被害者が置かれた窮状もその一部だ。過積載の船で欧州を目指すなか、数百人ものアフリカ人が溺死する事態が増えている。
見過ごされたままの長期的な課題には、海洋境界紛争、資源の所在や採掘をめぐる意見の相違、違法漁業や気候変動による環境被害の影響もある。こうした懸念に直面すれば、楽観論は容易にくじかれかねない。しかし、AIMS 2050とEIMSが描くアフリカの海洋分野の成功の可能性を考えれば、2014年と2015年は、アフリカの将来の繁栄と平和を確かなものにする実現可能な展望が生まれた年となり得る。
本記事は、 Institute for Security Studiesとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ティモシー・ウォーカー。ISSプレトリアの紛争管理・平和構築部門の研究員。
画像：カヤックを漕ぐ人々が、ケープタウン沖に錨泊する船のそばを通り、日暮れの最後の光を浴びている。REUTERS/Mike Hutchings
