スーパーアプリを使えば、決済、商取引、移動、コミュニケーションなどのアプリを一つのプラットフォームに統合でき、複数のアプリを使い分ける必要がなくなります。
2021年初頭にアフリカへ出荷されたスマートフォンの85%を低価格帯の機種が占めていたことから、アフリカの人々のオンライン生活をよりシンプルにするうえで、スーパーアプリは欠かせません。
「スーパーアプリは、貴重なストレージ容量とブロードバンド通信を節約する自然な選択肢です。」
ごく最近まで、アフリカの多くの都市では、結婚式の計画や家族・友人との観光の手配をする際、幹事が複数のモバイルアプリを使い分ける必要がありました。
告知や段取りにはWhatsAppのようなアプリが必要で、資金集めにはM-pesaのような送金プラットフォームを利用し、会場間の移動にはUberやBoltのような配車アプリを使っていました。
中東とアフリカを対象とした新たな報告書によると、こうした活動はすべて、決済、商取引、移動、コミュニケーションのアプリを一つのプラットフォームに便利に統合する、アフリカのスーパーアプリに集約されつつあります。
MasterCardとEconomist Impactによる報告書（PDF）は、若くデジタル技術に精通した人口の急増と、フィンテックなどの新興技術への大規模な投資が、スーパーアプリの開発にとって肥沃な土壌となっていると指摘しています。
「アフリカには、新しい技術やイノベーションへの意欲を持つ、若くデジタル技術に精通した人々が暮らしています。スーパーアプリの登場を含め、この活力は地域全体に表れています」と報告書は述べています。
アフリカには少なくとも5つのスーパーアプリがあり、さらに増える見込み
「オンライン市場からワンストップショップへ：中東・アフリカにおけるスーパーアプリの台頭」と題した報告書によると、大陸内では少なくとも5つのスーパーアプリが形になりつつあり、今後数年間でさらに多くが登場する可能性が高いとされています。
北アフリカには、エジプトのフィンテック・スタートアップHalanがあります。当初は後払いサービスを提供していましたが、その後、マイクロファイナンス、配車、食料品の配達サービスを追加しました。
アルジェリアを拠点とするTemtemは最近、電子商取引、交通、配達を組み込んだ独自のスーパーアプリ「Temtem ONE」を立ち上げました。Halanと同様に、Temtemも配車アプリとして事業を開始しました。
ケニア最大の通信会社であるSafaricomは今年初め、自社のM-Pesaスーパーアプリを立ち上げました。現在提供しているモバイルマネーサービスに加え、チケット予約、配達、データ消費量の少ないミニアプリなど、サービスの拡充を計画しています。Safaricomのユーザーはすでに、電子商取引プラットフォームMasokoで買い物をしたり、ゲームをしたり、学習教材を利用したり、求人に応募したり、日刊電子新聞を読んだりできます。
ウガンダを拠点とする配車会社SafeBodaも、北アフリカの同業他社と同様に最近スーパーアプリの分野へ事業を広げました。一方、ナイジェリアの宅配サービス会社Gokadaは、ユーザーが一つのプラットフォームで荷物の発送、料理の注文、タクシーの配車をできるようにしています。
南アフリカに本社を置く通信事業者MTN Groupは、スーパーアプリAyobaで、インスタントメッセージに、携帯電話で行うモバイルコマース取引やエンターテインメントを組み合わせています。
アフリカ大陸での低価格スマートフォンの普及がアプリを大きく変えた
報告書によると、アフリカでは低価格帯のスマートフォンを活用し、中国に続いてスーパーアプリの利用拡大が進んでいます。
「多くの国では、安価なスマートフォンの登場により、人々はデスクトップ技術の段階を飛び越え、まずモバイルアプリを採用しました。スーパーアプリは、貴重なストレージ容量とブロードバンド通信を節約する自然な選択肢です」と報告書は述べています。
報告書によると、2021年第1四半期にアフリカへ出荷されたスマートフォンの85%を低価格帯の機種が占めました。
8月に公表されたInternational Data Corporation（IDC）の四半期版「Global Mobile Phone Tracker」によると、2021年第2四半期のアフリカ向けスマートフォン出荷台数は前年同期比13.2%増加し、合計2,280万台となりました。
この記事の原版は、Africa No Filter傘下のストーリー通信社birdの許可を得て再掲載されました。
