アフリカでは、20歳未満の人口が2070年までに最大の年齢層になると予測されている。
そのため、若者がデジタル優先の経済で成功するための手段を得られるようにすることが不可欠だと、アフリカ開発銀行のハナン・モルシー氏は述べる。
アフリカがこうした教育格差を解消し、社会全体のデジタル化に備えて初めて、新たなテクノロジーの恩恵を得られる。
デジタル化の加速、人工知能（AI）、クラウドコンピューティング、ロボット工学、3Dプリンティングといった第四次産業革命（4IR）の主な特徴は、教育、雇用、そして働き方の未来に明白かつ重大な影響を及ぼす。これは特にアフリカ諸国に当てはまる。過去10年間で、大陸の20歳未満人口の割合は25％超増加し、2070年までに大陸最大の年齢層になると予測されている。アフリカが4IRを迎えるにあたり、若者は最も重要な資産の一つとなる。
この人口ボーナスを生かすには、アフリカ諸国は来るべき技術革命に備え、教育制度を抜本的に見直さなければならない。自動化はスキルへの賃金プレミアムを高め、所得格差を悪化させる可能性がある一方、生産性を高め、新たな職業を生み出す可能性もある。したがって4IRは、テクノロジーを活用して開発上の障壁を飛び越える、アフリカ諸国にとってまたとない機会となる。
4IRは、労働市場で求められるスキルに大きな影響を与える。世界的に需要は、変化に適応できる社会的・行動的スキルや、反復性のない認知スキルへと移りつつあり、定型業務や特定の職務に結びついた限定的なスキルへの需要は後退している。アフリカでは、ソフトウェアエンジニア、マーケティング専門家、ライター、金融アドバイザーへの需要が高まっている一方、機械技術者、事務アシスタント、会計士への需要は減少している。
こうしたスキルの習得は幼児期に始まる。教育の強化に加え、アフリカ諸国は子どもたちの栄養、健康、社会的保護への投資を増やす必要がある。残念ながら、世界の5歳未満の発育阻害児の3分の1がアフリカに暮らしており、その数は今も増加している。それでも、栄養状態と労働力の認知能力との関連は明らかだ。特に受胎から2歳までの最初の1,000日間の栄養改善に投資する政府は、経済面でも人道面でも広範な見返りを得るだろう。
若者の年齢層の上の端にあたる高等教育は、職業人生を通じて直面する仕事環境の変化に労働者が適応できるよう備えるうえで、今まで以上に重要になっている。ケニアとタンザニアでの調査は、アフリカ開発銀行（AfDB）が引用しているものだが、例えば、反復性のないスキルと認知スキルは、より高い初任給、仕事への満足度の向上、そして時間の経過に伴う賃金上昇と関連していることを示す。それでもアフリカ全体で、人口の4％未満しか大学の学位を持たない。さらに、教育は社会科学と人文科学に偏ったままで、4IRを活用するうえで不可欠なSTEM分野で遅れをとっている（STEMとは、科学、技術、工学、数学を指す）。
その結果、企業の変化する需要と、アフリカの教育制度が提供するスキルとの不一致が拡大している。アフリカ諸国がこの格差を解消するのが早いほど、新たなテクノロジーの恩恵を得られる可能性は高まる。
すでにこの方向で大きく前進している国もある。例えばエジプトは「インタラクティブ教室」を導入し、電子百科事典をあらかじめ搭載したタブレット150万台を配布した。この百科事典は、学校のネットワークや青少年センターからも利用できる。エジプトの約2,500校はすでに高速インターネットに接続されており、高度なモバイル技術を活用して、遠隔地では太陽光発電式の「スマート」教室が新たに整備されている。
アフリカ開発銀行（AfDB）は、「雇用につながるコーディング」を、次世代にデジタルスキルを提供するための「アフリカの若者のための雇用」戦略の一環として開始した。このプログラムは15～35歳の若者を対象とし、大学や研修センターにコンピューターなどの機器を提供するほか、有力テクノロジー企業と連携して需要に応じた研修プログラムを実施し、若者に不可欠なソフトスキルや対人スキルを身につけさせ、直接的な雇用機会も提供する。さらにAfDBは、学術機関と協力し、アフリカの教育制度をより機敏で応答性の高いものにする方法についての研究に参加している。
新型コロナ危機以前、アフリカの経済成長は力強かったものの、その恩恵は広く行き渡らず、地域全体で貧困と格差が高い水準にとどまっている。また、大陸では就学率が大きく改善した一方、平均就学年数や学校の質など、複数の指標で他地域に後れを取っている。アフリカの高校中退率は依然として30％を超え、世界平均の13％の2倍以上に達する。
他地域に追いつくには、アフリカ諸国は教育とスキル開発に関する国家戦略を採用し、若者だけでなく、成人労働者、中退者、インフォーマル経済で働く人々、経済的・社会的に不利な立場にある人々にも焦点を当てなければならない。アフリカの雇用主は、労働者の準備不足を事業成長の大きな制約として挙げることが多い。同様に、AfDBの調査によると、就業しているアフリカの若者のほぼ半数が、自分のスキルは仕事に合っていないと考えている。また3分の2は学歴が過剰または不足しており、その結果、賃金や仕事への満足度が低下している。
こうしたスキルと教育の不一致に取り組んで初めて、アフリカ諸国は4IRに備えた適応力と柔軟性のある労働力を育成できる。そのためには、ソフトスキルを重視しながら、基礎インフラとデジタルインフラに投資する新たな教育理念が必要となる。中退率を下げるには、出席への奨励策や遠隔地の学校へのアクセスを強化し、少なくとも小学校教育を義務化すべきだ。
需要により合致した教育を確保することで、アフリカ諸国は労働市場で続くミスマッチを減らし、教育を学生にとってより魅力的にするとともに、雇用主にとってより有用なものにできる。有望な選択肢の一つは、新たな動的情報システムを使って経済における現在および将来の労働市場ニーズを追跡することだ。これにより若者は求人情報を知り、応募し、必要なスキル要件を満たしやすくなる。
アフリカの教育を抜本的に見直せば、大陸全体の生産性と生産量の向上につながる。AfDBの調査によると、教育達成度（修了率）と教育の質（より多く、より優れた教師、教科書、その他の資源）の双方の改善は、労働者の生産性と正の相関があり、ひいては国の開発成果にも結びついている。
したがって、アフリカの若者にとってスキル開発が重要であることは見過ごせない。これは大陸におけるイノベーションの主要な原動力の一つだ。この関係から恩恵を得るため、アフリカの労働力は明日の仕事に向けて今日から準備を始めなければならない。
