パンデミック中に世界各地の都市で実施された自動車のない交通対策は、今なお多くのアフリカの都市で見られない。
しかし、自動車に依存しない移動を考慮して整備された交通インフラは、COVID-19後の都市をより良い方向へ変える可能性がある。
ケープタウンからカンパラまで、いくつかの都市は、近い将来のアフリカにおける都市モビリティの姿を垣間見せてくれる。
自転車専用レーンや歩道が、次々と整備されている。世界各地の都市で、ボゴタ、パリ、ジャカルタから、ロサンゼルスやシドニーのような自動車中心の都市に至るまで、身体的距離を保った移動を可能にするパンデミック対策として整備が進む。しかし、歩行者や公共交通機関の利用者が都市の移動の大半を占めるアフリカの都市では、こうしたインフラは今も目立って欠けている。
自動車優先の都市が日常的にもたらす弊害――大気汚染や交通渋滞、致命的な交通事故など――に加え、「パンデミックによって、無計画で、誰もが利用できず、自動車中心の都市が最もレジリエンスに乏しいことが明らかになった」と、WRIアフリカ・ロス持続可能な都市センターの都市モビリティ・プロジェクトマネージャー、イマン・アブバカーは語る。
アクラからナイロビ、ダカールからアディスアベバ、ダルエスサラームからラゴスまで、街路では歩行者、自転車利用者、公共交通機関や共同交通の利用者が大半を占める。「これほど非動力型の移動が多いにもかかわらず、道路空間は自動車に不釣り合いなほど多く割り当てられている」とアブバカーは付け加える。
非動力型の移動をする多数派を排除するだけでなく、こうした設計は公衆衛生にも悪影響を及ぼす。実際、東アフリカで最近実施された調査は、主に自動車の排出ガスが原因で、アディスアベバ、カンパラ、ナイロビの都市の大気質が健康を損なう水準にあることを示している。
世界的な減少を機に、アフリカの都市は、現地の実情を反映した交通インフラへと一足飛びに移行できる。存在しない自動車利用者層を前提とした、高速道路や広大な道路に基づく街路設計を避けることで実現できる（少なくとも、そうした設計が受け入れられ、主流になっている地域では、その魅力を損なうことができる）。
自動車のない街路を超えて
パンデミックを乗り切るための重要な要素というだけでなく、オープン・ストリーツ――つまり、一時的に自動車のない街路をつくる取り組み――は、パンデミック後に豊かに暮らすための重要な要素となり得る。COVID-19の発生に伴い、オープン・ストリーツは、自動車のない空間という性質を保ちながら、身体的距離を保つ必要性に焦点を当てる新たな意味を帯びている。
しかし、世界的なオープン・ストリーツ運動には、これ以上の役割がある。空間的正義に根ざし、多数派のために設計された、公平で持続可能な交通システムを都市に根付かせるきっかけとなり得る。
ボゴタのシクロビアに着想を得たオープン・ストリーツのプログラムは、世界数百都市で人気を集めており、アフリカの都市では、ケープタウン、アブジャ、キガリ、アディスアベバなど、アクティブモビリティと共同交通が主流の都市でも広がっている。この取り組みの根幹にあるのは、非動力型交通（NMT）、持続可能なモビリティ、そして結束力のある地域社会を基盤とする都市を提唱することだ。これにより、「街路の捉え方、投資のあり方、使い方、そこでの体験」が変わると、アブジャ・オープン・ストリーツの主要オーガナイザーであるエンジニア、エマニュエル・ジョンは語る。
この概念が数十年にわたり毎週実施され、大勢の人々が交流し運動する社会的な場となってきたラテンアメリカでは、大勢の人が集まる傾向があるため、プログラムが中断されている。例えばボゴタでは、COVID-19以前、毎週日曜日に100万人を超える住民が街頭に繰り出し、自転車に乗ったり、走ったり、組織的な大規模運動教室に参加したり、自動車のない空間を楽しんだりしていた。パンデミック下で、こうした活動において身体的距離の確保や衛生対策を徹底するのは大きな課題だ。同様に、アフリカ大陸各地の比較的小規模で新しい取り組みも中断を余儀なくされている。それでも、その理念は新たな取り組みに浸透し、パンデミック後のアフリカの都市づくりの可能性を垣間見せている。
南アフリカ、ケープタウン
ケープタウンで最も古いタウンシップ、ランガでは、若者のグループが自転車を使った配達事業を始め、最近では、より多くの人に自転車を使ってもらおうと自転車センターも設立された。アパルトヘイト時代に「非白人」住民のために都市周縁部に建設され、人口の大半が暮らす多くのタウンシップの厳しい環境は、こうした取り組みを困難にしている。この動画は、未舗装道路がもたらす深刻な課題を浮き彫りにしている。自転車専用レーンとなればなおさらだ。確かに、こうした取り組みは、自転車利用を促すために欧州や一部のラテンアメリカの都市が進めている数々の施策には遠く及ばないが、間違いなく第一歩である。
これまで、南アフリカ当局はCOVID-19の感染拡大を防ぐ対策としてNMTの利用を推進しておらず、一時的な対策も正式な形では導入されていない。それでも、モビリティの推進者の間では、既存の政策、例えばケープタウンの自転車戦略の実施を後押しする機会が訪れているかもしれないとの見方で一致している。ロックダウンが緩和され、人々が職場や「普通」と考える生活に戻るにつれ、この機会は失われる可能性もある。
ウガンダ、カンパラ／ケニア、ナイロビ
ナイロビとカンパラでは、パンデミック中にNMTインフラの大規模な改善が完了した。カンパラでは2019年、中央業務地区（CBD）の一部で歩行者・自転車向け設備の改善に着手した。特に、主要な非公式交通ターミナルに近い、非常に混雑したナミレンベ・ロードとルウム・ストリート周辺が対象となった。完了したプロジェクトはパンデミックの発生時に開始され、非常に好意的な反応を得ている。
一方、ナイロビでは今年初めに行政体制が変わり、新たに発足したナイロビ首都圏サービスはCBD内の歩行者・自転車向けインフラの改善から業務を開始した。2015年のナイロビNMT政策に沿って、隣接する地域にも対象を広げることを目指している。この政策は、ようやく実施に移されたようだ。この2都市では、都市住民の45％超が主な移動手段として徒歩を利用しているため、NMTインフラが不可欠である。
エチオピア
エチオピア全土では、最近発表された同国のNMT戦略が、利用者の多数派のニーズを反映する持続可能な交通インフラを構想し、整備するため、大きく前進している。
「非動力型の移動手段が広く利用されているにもかかわらず」と戦略は述べる。「エチオピアの都市では、交通計画やインフラ整備が自動車中心に進められ、NMTの重要性が過小評価されてきた。」
国のNMT戦略と首都のNMT戦略は、この状況を変えようとしている。10年の終わりまでに、エチオピアの地方都市に約430 kmの歩行者用インフラと300 kmを超える自転車道を整備し、首都アディスアベバには600 kmの歩道と200 kmの自転車専用レーンを設けることを目標としている。エチオピアのオープン・ストリーツ運動――メンゲド・レ・セウ――は、地域住民が参加できる対話の場を設け、人々を第一に考える都市がどのような姿になり得るかについて政策提言を行うことで、このビジョンを後押ししている。
今後に向けて
パンデミックは、移動のあり方を含め、あらゆることを再考する機会をもたらしている。特にグローバルサウスの都市は、息苦しいほどの大気汚染、後を絶たない交通死亡事故、渋滞の中で失われる膨大な時間に悩まされている。オープン・ストリーツと、ポップアップ型のNMTインフラは、パンデミックを乗り切るための一部であるだけでなく、公正な社会を築くうえで欠かせない要素でもある。
こうした一時的なモビリティ設計をロックダウンの記憶だけに終わらせないためには、その目的を仮設から恒久的なものへと移し、誰もがきれいな空気、安全、移動の自由を享受できる街路を実現しなければならない。
