これまで以上に、アフリカが若者をデジタル経済と未来の働き方に備えさせることが不可欠だ。2019年版世界開発報告書は、将来の労働市場では、デジタル活用力、創造的思考、問題解決力、協働力、共感力、適応力など、新たなスキルが求められると指摘している。こうした新たな需要を踏まえると、大陸の人口のおよそ60%を占める若者という最大の資産を強化しないのは、アフリカにとって怠慢と言えるだろう。
適切な対策を講じれば、大陸はこの有望な人口ボーナスを生かすことができる。さらに、先を見越した取り組みは、大規模な労働力の代替や慢性的な失業のリスクを低減するとともに、デジタル経済に伴う新たな起業や経済の機会を活用することにつながる。
ルワンダやケニアなどの国々は、すでに若者をデジタル経済と未来の働き方に備えさせるうえで大きな進展を遂げている。一方、アフリカの多くの国では、大陸を悩ませる深刻なスキル不足やデジタルインフラの不備に対処するための実効性ある行動がまだ取られていない。アフリカ諸国が若者をデジタル経済と未来の働き方に備えさせるために活用すべき4つの戦略を紹介する。
1. 変化に対応できる教育制度をつくる
これには、初等、中等、高等教育の各段階で教育課程を見直し、更新することが含まれる。デジタル活用力などの技術的スキルを若者に身につけさせることで、デジタル経済で需要が見込まれるプログラミングやバーチャルデザインなどの業務を担えるようになる。他のアフリカ諸国は、ケニアの中等学校向け実践的オープンソースカリキュラム（SPOC）から学べる。このカリキュラムでは、高校生にプログラミングを教えている。さらに、創造性や適応力などのソフトスキルがあれば、雇用が長期の現場勤務よりも短期のオンライン業務を中心とする可能性が高い、変化の速いデジタル経済でも若者は活躍できる。
2. デジタル経済に関する政策を策定する
技術革命の先行きが不透明であり、それに伴ってデジタル経済がサイバー犯罪や独占の影響を受けやすいことを踏まえ、アフリカ諸国は関係者を適切に規律する規制政策を策定しなければならない。こうした政策は、若者のデジタル事業が成長できる環境を整えるとともに、適切な教育や雇用の機会をすべての若者が利用できるようにする。組織内で生涯学習を促進する政策も、若者が変化の激しい環境に容易に適応できるよう支援するうえで重要だ。さらに、デジタル政策の策定は、データ窃盗やプライバシー侵害など、デジタル空間を悩ませる倫理的問題について、若者が加害者または被害者となる事態を防ぐためにも不可欠である。ただし、デジタル経済を規制する過程で、創造性や革新、正当な自由を抑圧しないよう、アフリカ諸国は注意しなければならない。
3. デジタルインフラを拡充する
全国規模のデジタルインフラ、とりわけ光ファイバーネットワークを整備し、電力やデジタル機器へのアクセスを改善すれば、アフリカ諸国内の接続環境を向上させられる可能性がある。これにより、農村部を含むより多くの若者が、高速インターネットにアクセスしながら新たなスキルを習得し、活用できるようになり、デジタル経済における格差の緩和と繁栄の共有につながる。イシェレケゾ広帯域通信衛星は今年2月にルワンダが打ち上げたもので、デジタルインフラ拡充の好例として、他のアフリカ諸国も参考にできる。アフリカは他の大陸と比べてインターネット接続環境が最も劣っているため、デジタルインフラの拡充は特に重要だ。
4. 官民協力を最適化する
政府、多国間開発銀行、民間セクターが連携すれば、アフリカの若者のスキル向上を促す革新的な資金調達モデルを生み出す余地が広がる。また、特にアフリカ諸国でデジタルインフラを整備する際に、取り組みの重複がもたらす格差も縮小できる。したがって、官民協力によって、より多くのアフリカの若者が研修プログラムやデジタルインフラを利用できるようになる。
アフリカ諸国が上記の戦略を実行すれば、アフリカの若者がデジタル経済と未来の働き方のなかで繁栄する可能性を高められる。十分な備えを持つ若い人口がいれば、アフリカは飛躍的に繁栄し、アフリカ連合のアジェンダ2063の達成に向けて前進できる。同計画は、アフリカを世界的な大国へと変革することを目指している。ただし、提案された戦略を実行するには、アフリカ各国政府と市民の真摯な政治的意思と揺るぎない取り組みが必要となる。
