アイルランドにとって厳しい数年間が続きました。10年足らずの間に、欧州の成功例の一つから一転しました。金融危機前には、トーマス・フリードマンのような専門家が他国にアイルランドを見習うよう促していましたが、やがて金融支援を受けることになりました。
2010年までに、アイルランドの銀行は640億ユーロもの公的支援を受け、IMFも介入を余儀なくされ、国の破綻を防ぎました。
政府が2015年の驚異的なGDP成長率26％を発表したとき、状況は好転したかに見えました。予測されていた7.8％をはるかに上回る数字でした。しかし、これらの数字はすぐに疑問視されました。
しかし、かつて苦境にあえいだこの国の状況は好転しつつあるようです。聖パトリックの日、そしてその後も祝うべき3つの理由をご紹介します。
失業率が低下
アイルランドを打ちのめした世界金融危機から数年後の2012年、失業率は15.2％（若年層では31％）に達しました。
しかし近年、エメラルドの島アイルランドは好調です。2016年12月までに失業率は7.2％に低下し、2008年以来の低水準となりました。欧州委員会の推計によると、この低下傾向は今後も続く見通しです。
ただし、気がかりな点が一つあります。求人が増える一方で、アイルランドの人々が必ずしもその職に必要な技能を備えているとは限りません。ヘイズの最近の報告書によると、アイルランドでは欧州でも特に大きなスキルのミスマッチが生じています。
人々が故郷に戻っている
アイルランドには長い移民の歴史がありますが、経済危機後の数年間には、仕事を求めて人々が国を離れざるを得なくなり、この流出が加速しました。2015年には、アイルランド生まれの人の6人に1人が国外で暮らしており、OECD加盟国の中で最も高い割合でした。
しかし昨夏、この傾向はついに反転しました。7年ぶりにアイルランドでは純移民数がプラスとなり、流出した人数と同じだけの人々を受け入れました。
GDPの数字は好調（今度こそ本当に）
確かに、2015年のGDP成長率は、アイルランドの論評者たちを含め、広く批判されました。しかし、その論争を別にすれば、実際に状況は好調です。
今月初め、報道機関はアイルランド経済が2016年に5.2％成長したと伝えました。これにより、同国はユーロ圏で最も成長率の高い経済となりました。
