中国のどの都市でも数日過ごせば、スクーターにまたがった配達員が街路や路地、歩道を縫うように走り、絶え間なく食べ物を家庭やオフィスへ届けていることに気づくだろう。タピオカティーのカップを山ほど積んだ人もいれば、サンドイッチやサラダで荷が重そうな人もいる。なかには、調味料や野菜、生肉を添えた辛い火鍋の揺れる容器を、調理鍋や茶わん、食器と一緒に運ぶ人までいる。
中国は、持ち帰り食品の消費量が世界最大の国だ。報告書によると、前瞻産業研究院が公表したこの報告書では、2016年の中国のオンライン飲食デリバリー市場の規模は1,660億元（250億ドル）で、2011年から約8倍に拡大したとされている。同報告書は、中国のオンラインフードデリバリー・プラットフォームの登録ユーザー数を約2億5,600万人と推計している。携帯電話所有者のほぼ40％が端末で食べ物を注文したことがあり、国内の食事配達企業は毎週、約4億件の注文を処理している。
同時に、デリバリーサービスが生み出す廃棄物も増えている。同報告書によると、中国の主要な食事配達プラットフォーム3社は毎日、食品容器を6,500万個、使い捨て割り箸を2,000万膳、ビニール袋を2,000万枚消費している。この数字が抽象的に感じられるなら、別の形で考えてみよう。ある1日にデリバリーサービスで使われたビニール袋をすべて広げて並べると、面積は42万平方メートルに及び、天安門広場にほぼ匹敵する。こうした統計の背後には、日ごとに制御が難しくなる環境危機がある。
現在、ほぼすべての飲食店がデリバリー注文の食品を使い捨て容器に入れ、使い捨ての割り箸を添えており、その費用は消費者に転嫁されている。食事を終えた客の大半は、こうした品をそのまま捨ててしまう。購入価格は数元にすぎないが、環境や消費者の健康にかかる代償ははるかに大きく、完全に取り除くのも難しい。
食品デリバリーが環境にもたらす負荷への懸念が高まるなか、環境NGOの重慶緑色志願者連合は、中国を代表する3つの食品デリバリー・プラットフォーム、訴訟を起こした。対象は、百度外売、餓了么、美団外売だ。環境活動家らは、各社が資源を浪費し、生態系の悪化に加担していると非難している。法律上、こうした行為は「公共の利益に重大な損害を与えるおそれ」があるという。9月1日、北京第四中級人民法院はこれらの訴訟を受理した。
NGOが公開書簡で公表した申し立てによると、「美団外売だけで毎日、推定2,000万膳の割り箸を消費しており、成木6,700本に相当する。1年間では、このプラットフォームで使う割り箸を供給するために、成木250万本を伐採しなければならない……このペースで伐採を続ければ、森林が枯渇するまであとどれほどだろうか」。
緑色志願者連合の訴訟は、環境を理由にオンライン食品デリバリーサービスを提訴した初の事例だ。勝訴するかどうかにかかわらず、配達企業が引き起こす汚染への認識を高め、中国の環境を顧みない企業の活動を妨げ、地域の環境を守るうえで一般の人々が持つ力を示した点で、支持に値する。
中国のデリバリーサービスと海外の同業者の慣行を比べてみよう。オーストラリアや英国では、「テイクアウェイ」のハンバーガーやサンドイッチの多くが生分解性の油紙に包まれ、ピザはリサイクル可能な段ボール箱で配達される。一方、中国のデリバリー注文は通常、複数の料理の組み合わせで、ソースがたっぷりかかったものも多いため、油紙や段ボールの包装には適さない。その代わりに、透明なプラスチック容器をポリエチレン袋で包んで届けることが多い。
日本では、使い捨てではなく通常の食器をデリバリーに添える事業者もある。客は食事を終えると、食器を洗い、後で配達員が回収できるよう玄関の外に置いておく。
しかし中国では、食器のリサイクルを客に促すため、事業者が大幅な割引や特典を用意しなければならないのが一般的だ。中国は日本のモデルから学べるが、消費者が必要な環境意識を身につけるには時間がかかるだろう。食器やビニール袋の価格を明示しても効果はなかった。消費者は利便性や時間の節約を考えてデリバリーを注文するため、通常、1元か2元の追加料金は気にしない。国営紙『環球時報』が実施した調査では、回答者の71.6％が、食品デリバリーに伴う環境問題を知らなかったと答えた。
この問題への効果的な長期的解決策を見いだすには、中国は廃棄物処理の体制を強化し、リサイクル可能なごみとそうでないごみを分別する仕組みを導入する必要がある。中国では毎日、家庭ごみが発生し、その量は52万トンに上る。建設廃棄物を加えると、この数字は増えて140万トンとなり、米国の発生量の2倍に達する。食品デリバリーの廃棄物は、中国で悪化する汚染問題の縮図だ。都市にはごみの山が積み上がり、老朽化した廃棄物管理システムは対応に追われている。
都市は、住民が出す廃棄物を制御できなくなりつつある。2016年には、省境を越えたごみの不法投棄が広く世間の注目を集めた。費用削減のため、上海で出た2万トンを超える廃棄物が、近隣の江蘇省蘇州市にある西山島にひそかに投棄された。
さらに深刻なのは、海洋に直接投棄されるプラスチックごみで、水生生態系にほぼ取り返しのつかない被害を与えている。学術誌『サイエンス』に掲載されたデータによれば、中国は世界最大の排出国で、海洋プラスチックごみ全体のほぼ3分の1を占める。魚が飲み込んだ汚染物質は食物連鎖をさかのぼって人間の体内に入り、その結果、がんや先天異常のリスクが高まっている。
中国では、持ち帰り食品のごみが今後も当面、廃棄物管理の問題を引き起こし続けるだろう。生産や分別から処理、再利用に至るまで、非効率な管理モデルは問題の拡大に追いつけていない。環境上の理由から中国東部のある大学が禁止したように、全国で食品デリバリーを禁じることは明らかにできない。
規制や教育によって問題を抑えるほうが、全面禁止を試みるより効果的な場合もある。食品デリバリーの廃棄物を減らすには、注文した料理は玄関に届いた時点で終わりではないと、中国の消費者に理解してもらわなければならない。食べ終えた後も、食品容器をリサイクルする必要がある。
中国の環境保護法第6条は、すべての事業体と個人に環境を保護する義務があると定めている。しかし、中国人民大学の法学教授、周珂氏が『北京新聞』の最近のインタビューで指摘したように、この法律はこれまで十分に実施されてこなかった。長年、中国の環境保護の取り組みは行政介入を中心としており、企業と市民が負うべき責任を明確に定めていなかった。
この法的根拠があれば、中国政府は食品小売業者やプラットフォームに強く働きかけ、使い捨ての割り箸やプラスチック製カトラリーの危険性を目立つ形で表示させられるはずだ。また、リサイクル可能なプラスチック製食品容器を事業者に使わせ、現在リサイクルできない容器と同様に、追加費用を消費者に転嫁することもできる。基準に従わない小売業者をデリバリー・プラットフォームから排除し、使い捨てカトラリーを使わない消費者に特典を与えることも可能だ。手軽な持ち帰り火鍋の残りを環境に押しつけ続ければ、いつか環境からしっぺ返しを受けるだろう。
