アフリカは2015年に注目すべき重要な大陸です。これから始まる年には、計り知れない機会がある一方で、相当なリスクもあります。開発資金、新たな国際開発目標、気候変動をめぐるハイレベルの国際会合で、アフリカは受けるにふさわしい世界の注目を集めようとしています。
しかし、こうした機会と並んで、世界の急速に変化する経済環境はリスクももたらします。2014年に急落した石油や商品価格は、不安定な状態が続くとみられます。また、銀行システムは新たな規制・コンプライアンスの枠組みに対応を迫られるでしょう。こうしたマクロレベルの変化は、これまで大幅に過小評価されてきました。
2015年にアフリカで展開すると私たちが見ているシナリオをいくつか紹介します。
発電が大きく前進: アフリカのエネルギー需要は膨大ですが、エネルギー不足に悩む国々が一足飛びにクリーンエネルギーへ移行できる余地も大きいのです。今のところ、化石燃料は住宅、工場、学校、病院への電力供給と、経済全体の成長を支えるうえで依然として不可欠です。
しかし、石油価格の下落にもかかわらず、再生可能エネルギーはアフリカのエネルギー構成において、今後大きく、かつ拡大する割合を占める見込みです。
気候変動をめぐる議論の転換: これまでの世界的な気候変動交渉は、アフリカにほとんど成果をもたらしていません。2015年、アフリカ諸国はより率直な姿勢を取り、気候変動をめぐる議論を依存から機会と変革へと転換する好機をつかむでしょう。議論を呼ぶことになりますが、それはアフリカが化石燃料を引き続き活用する必要性を擁護し、気候正義とはクリーンエネルギーへの投資を増やし、アフリカの森林と農業従事者を守ることだと、豊かな国々に示すことを意味します。
資金調達の障壁を打ち破る: 不安定な世界の銀行システム、米国の金利上昇、緊迫する気候資金交渉、国際援助の縮小。こうした理由から、資金調達の難しさは2015年のアフリカにとって主要な制約となる可能性があります。しかし、それに対応して、アフリカの投資家や政府はより多くの革新を進めるでしょう。
ピアツーピア型の銀行サービスやモバイルバンキングが発展するでしょう。ますます多くのアフリカの人々が国内貯蓄の力を活用するようになり、保険市場は、そうした貯蓄を投資するための有望で効果的な手段として台頭するでしょう。その結果、アフリカの銀行はついに、待ち望まれていた大きな変革に直面することになります。
アフリカの変革が加速: 石油・ガス探査への資金が減り、米国の金利上昇が外国投資を米国へと引き寄せるため、アフリカへの投資ペースは鈍化するでしょう。しかし、多くの投資家は、再生可能エネルギー、農業、漁業、ファッションなど、アフリカの幅広い産業の長期的な可能性に目を向けるでしょう。
アフリカの指導者とそのパートナーは、この短い機会が続いている今こそ、外国投資を呼び込む好機を逃してはならないと認識するでしょう。
石油価格下落の明るい側面: 石油価格の低迷は、アルジェリア、アンゴラ、ナイジェリア、ガーナなど多くの経済に問題をもたらしますが、不平等を助長してきた燃料補助金を削減する機会にもなります。
注目を集めるナイジェリア: アフリカで最も人口が多く、最大の経済規模を持つナイジェリアは、2月の選挙を前に緊張が続くでしょう。この選挙は、同国の驚くべき強さと脆弱さの両方を世界に示すことになります。ナイジェリアには、その卓越した力と活力を生かし、世界に前向きな影響を与える道筋を定める機会があります。
秘密主義の最後の砦: 採掘産業を含め、透明性の向上を求める世界的な動きが続くことで、アフリカは恩恵を受けるでしょう。米国では、収益の透明性向上に対する米国石油協会の抵抗は、世界的な透明性革命に抗う、うんざりするほど反動的な動きとして見られるでしょう。
米国はドッド=フランク法の実施を進め、採取産業透明性イニシアティブ(EITI)への参加を目指すでしょう。2014年11月に新方針を発表したトラフィグラに続き、スイスに拠点を置く商品取引会社がさらにEITI基準に参加するでしょう。
スイスの商品取引部門は長らく秘密主義の最後の砦と見なされてきました。他の地域では石油、ガス、鉱業と、アフリカでのそれらの事業に透明性をもたらしている世界的な改革に、同部門は頑として抵抗しています。
利益を公にする: 匿名の企業所有を含む、欧州における企業秘密への取り締まりは続くでしょう。そして米国も同様の措置を取らざるを得なくなります。各国は、企業の所有者を示す公開登録簿を作るよう、圧力を強められるでしょう。それにより、アフリカから得た不正な利益を隠してきた人々が身を隠す場所は失われます。
利害の世界的な一致を背景に、企業のリーダー、銀行業界、法執行機関は、この水準の透明性を支持する声をますます強めるでしょう。
沿岸経済を守る: 身近なところでは、一部のアフリカ諸国が、発効までに25カ国の批准を必要とする「寄港国措置協定」を支持するでしょう。アフリカには沿岸国が35カ国(島嶼国を含めると38カ国)あり、違法漁業による被害が世界でも特に深刻な地域があります。そのため、この重要な国際協定を前進させるうえで、アフリカの役割は極めて重要です。
世界への影響力が拡大: そして、いつものように、この大陸は汎アフリカのアイデンティティと文化的影響力を世界中で築き続けるでしょう。アフリカのファッションや映画の世界進出、汎アフリカ銀行の台頭、汎アフリカの食品市場、そしてTwitter、Facebook、LinkedInという世界的大手に挑む、新たな汎アフリカのソーシャルメディア・プラットフォーム(Mara Onlineなど)の登場に注目してください。
コフィー・アナンの 『アフリカ進捗報告書』 は、アフリカの気候変動、エネルギー、農業をテーマに、2015年6月に発表予定です。
この記事は、 Mail & Guardian Africaとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者:キャロライン・ケンデ=ロブは、アフリカ進捗パネルのエグゼクティブ・ディレクターです。
2013年4月10日、ラゴス中心業務地区にあるナイジェリア証券取引所の建物を望む景色。ロイター。




