この記事は世界経済フォーラムの地政学プラットフォーム
経済制裁と絨毯爆撃には多くの共通点がある。両者は無差別であり、社会の中で最も脆弱な層、そしてしばしば最も罪のない層に不均衡に大きな打撃を与える傾向があり、軍事侵攻が続かない限り、望ましい効果をもたらすことはめったにない。
こうして経済制裁は、1994年のハイチ、1995年のボスニア、1999年のコソボ、2001年のアフガニスタン、2003年のイラクにおける、米国主導の介入の前触れとなった。
いずれの場合も、米国が当該国の再建に取り組んだ際、これら長年の制裁によってもたらされた広範な物理的・社会的損害の修復費用の大部分を、米国の納税者が負担した。
こうした事例において、経済制裁の使用は、武力行使に訴える前に米国とその同盟国があらゆる他の手段を試みたことを示したという理由で正当化されうる。また、第二次世界大戦におけるドイツおよび日本の都市の破壊と同様に、軍事占領に先立って抵抗力を弱める役割も果たした。
しかし、軍事介入が失敗した場合、あるいはそもそも試みられなかった場合はどうなるのか。その場合、達成可能な目標と結びつかない制裁の継続は、指導者の抵抗に対して、服従的な国民を罰するためだけの、純粋に懲罰的で報復的なものになるおそれがある。
キューバの場合がまさにこれに当たる。1959年に、米国によって訓練・装備されたキューバ亡命者が組織した侵攻が失敗して以来のことである。シリアの場合も、2016年にオバマ政権がバッシャール・アル＝アサドに反対する反体制派への支援を撤回して以降、同様の状況となった。
達成可能な目標と結びつかない制裁の継続は、指導者の抵抗に対して、服従的な国民を罰するためだけの、純粋に懲罰的で報復的なものになるおそれがある。
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60年にわたる経済制裁も、フィデル・カストロ、その弟、そして後継者たちの支配を一日たりとも短縮させることはできなかった。シリアの場合、トランプ政権はアサドの退陣要求すら放棄している。それにもかかわらず、制裁が緩められる気配はない。
経済制裁が、体制転換には至らないものの、例えば核拡散防止といった目的の達成には成功してきたことは事実である。国際的な制裁は、イラクとイランの双方に核兵器開発計画の停止を余儀なくさせた。それにもかかわらず、米国の当局者は自らの成功を正当に評価できずにいる。
2003年、米国は存在しない核・化学・生物兵器施設を探すという名目でイラクに侵攻した。2017年には、イランが自国に課された全ての要件を履行していることを認めつつも、米国は6か国によるイランとの核合意から離脱した。
正戦の原則は古典的および宗教的な学問に由来し、今日の国際法および現代の道徳的基準の基礎となっている。これらの原則のうち二つは、経済制裁の使用を考える際に特に注目に値する。
第一に、戦争は成功の合理的な見込みをもって戦われる場合にのみ正当化されうる。勝ち目のない大義のために生じた死傷は、道徳的に正当化できない。第二に、戦争で用いられる兵器は戦闘員と非戦闘員を区別しなければならない。民間人が標的とされることは決して許されない。
歴史家たちは、これらの原則をドイツおよび日本の都市に対する連合国の爆撃に当てはめることについて、今なお議論を続けている。主要な工業都市であるハンブルクやベルリンの破壊は、戦争末期に破壊された、経済的重要性の低い都市ドレスデンの破壊よりも正当化されやすいと考えられている。
同様に、長崎への原子爆弾投下は、その3日前に被爆した広島への投下以上に議論を呼んでいる。広島の後、日本側は降伏に向けて慌ただしく動いていた。
米国の政策立案者にとって、経済制裁は、何もしないことと、効果はあるものの危険または高コストを伴う行動をとることの間で、あまりにもしばしば安易に選ばれる手段である。しかし、国民全体に何年、あるいは何十年にもわたる困窮やそれ以上の苦難を科す前に、当局者は次のように問うべきである。「我々の取り組みは成功しそうか。そして、そのために国民全体を罰する価値はあるのか。」
キューバの事例では、答えは否である。アサド政権の支配を終わらせるための実効的な取り組みが放棄された今、シリア国民に対し、その指導部の違反行為を理由に罰を科し続けることも、同様に正当化されないかもしれないことを、経験は示唆している。
経済制裁と絨毯爆撃は、同様に破滅的である、RAND コーポレーションのジェームズ・ドビンズ
