フランスの雑誌『シャルリー・エブド』への襲撃は、民主主義と自由、そしてすべての自由な社会を支える理念への攻撃でした。過激主義とテロの脅威に直面する今、私たちはその理念のために声を上げ、自分たちの信じることを語る権利を守る勇気を持たなければなりません。しかし、他者にも同じ権利があるという事実を尊重する配慮も必要です。
『シャルリー・エブド』は、イスラム教にとって侮辱的だと受け止める人々がいた画像を掲載したことで苦難を経験した、最初の出版物ではありません。2005年、私がデンマーク首相だったとき、デンマーク紙『ユランズ・ポステン』は預言者ムハンマドの風刺画12点を掲載し、国際的な論争を引き起こしました。デンマーク国内外の一部のイスラム教徒は、預言者の画像を掲載したとして同紙を冒涜だと非難しました。また、画像はイスラム教への侮辱だという声もありました。同紙、私の政府、そして海外のデンマークの権益に対する報復を求める声が上がりました。
私たちの対応は、言論の自由は民主主義を支える柱の一つであり、それを損なえば民主主義そのものを損なうという原則に基づいていました。自由な国では、すべての市民が、文章、絵、その他あらゆる平和的な表現手段を通じて、自分の望むことを語り、信じ、批判し、あるいは嘲笑する権利を持っています。また、他者の意見に異を唱え、その異議を平和的かつ合法的な方法で表明する権利も、すべての市民にあります。
2005年の風刺画危機のさなか、イスラム世界の一部の論評家や政治家は、言論の自由の権利が乱用されたと主張し、まず『ユランズ・ポステン』に、次いで私の政府に、謝罪と風刺画への非難を求めました。確かに、言論の自由は賢明かつ責任ある形で行使するのが最善の権利です。しかし私たちは、それを制限しようとすることは賢明でも責任あることでもないと考えていましたし、今も私はそう信じています。侮辱だと受け止めたことへの正しい対応は反論を示すことであり、テロ攻撃を仕掛けることではありません。そして民主主義国では、いつでも裁判所に訴えることができます。
この原則が、2005年の危機を通じて私たちの指針となりました。イスラム教徒の団体や政府から大きな圧力を受けたにもかかわらず、独立系新聞の編集上の判断について謝罪はしませんでした。また、風刺画の掲載を正当化しようともしませんでした。私たちはただ、言論の自由を守るために声を上げたのです。
『シャルリー・エブド』への攻撃に感じる恐怖と怒りの中でも、私たちは皆、この原則を堅持しなければなりません。表現の自由を制限すれば、私たち自身の社会を弱めることになるからです。同誌の記者たちへの攻撃は忌まわしく卑劣なものでした。しかし、私たちの社会の土台である自由を縮小することで応じれば、殺人者たちの思うつぼです。
政府は、ジャーナリストが望むことを書く自由と、すべての市民がその内容を支持したり異を唱えたりする自由を守らなければなりません。そしてジャーナリストは、自らが信じることを今後も書き、描き続けなければなりません。自己検閲は彼らの自由を損ない、言論の自由へのさらなる圧力を招くことになります。
ここ数日、『シャルリー・エブド』事件への正しい対応は同誌の風刺画を再掲載することだと判断した編集者もいれば、そうしないと決めた編集者もいました。また、同誌の行動を批判した編集者もいました。編集者にはそうした判断を下し、自らが適切だと考える形で意見を表明する権利がありました。それこそが民主主義の本質です。報復を恐れてそうした判断が下される日、それは私たちの自由が終わる日です。
市民にとって言論の自由とは、ジャーナリストに対してであれ、いかなる宗教的信条を代表する人々に対してであれ、暴力に訴えることなく、自分の信じることを勇気を持って表明することです。漫画を掲載したという理由でジャーナリストを冷酷に射殺するのは、身の毛もよだつ犯罪です。しかし、モスクを襲撃したり、その信仰を理由にイスラム教徒を暴行したりすることも同様です。
言論の自由と宗教への敬意をどう両立させるかという、きわめて道徳的な問題については、情熱的な議論も含め、議論の余地があります。しかし、この議論で用いるべきなのは武器ではなく言葉、カラシニコフではなくキーボードです。私たち一人ひとりには自分の意見を持つ権利があります。意見を異にする人々を殺す権利は、誰にもありません。
1月11日にパリで行われた数百万人の行進は、連帯と平和を示す壮大な表現でした。すべての指導者と議員は、過激主義の脅威に対応するにあたり、これらの理念にふさわしい行動を目指すべきです。
パリでのテロ攻撃は、報道の自由、そして自由全般を守る取り組みにおける転機になることが期待されます。何が懸かっているのかを、何百万人もの人々が理解したからです。表現の自由を当然のものと考えてはなりません。たとえ、そしておそらく特に、表現された内容に異議があるときこそ、私たちはその自由のために声を上げ、守らなければなりません。
本記事は、 プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが本記事の見解を支持することを意味しません。
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著者：デンマークの元首相でNATO事務総長を務めたアンデルス・フォー・ラスムセンは、ラスムセン・グローバルの創設者兼会長です。
画像：シンガポールの金融街にあるユナイテッド・オーバーシーズ銀行（UOB）支店の外で、男性が画面を見ている。ロイター／Vivek Prakash。
