技術、人口動態、環境の変化により、安定した給与を得る機会が減り、「自ら生計を立てる」必要性が高まる一方、格差が大幅に拡大する恐れも生じています。誰もが確かな基盤を持ち、意義ある人生を送る機会を平等に得られるよう、社会制度にイノベーションが必要です。
生計とは、単なる仕事以上のものです。生き延び、自らの可能性を実現するために必要な、社会が生み出すあらゆるものの一部を、個人がどのように得るかを指します。 生計という概念の変化は、技術、人口動態、環境、そして進化をめぐる激変が収束するなかで現れつつあります。
第一に、技術の進歩によって時間と距離は縮まりました。知識集約型の活動への移行、データと情報の奔流、世界中の個人や組織のつながりの深化によって、人間同士、そして過去・現在・未来との関わり方が変わりました。
第二に、人口動態の変化は、財やサービスの需要と供給を大きく偏った形で変えました。世界の富裕地域での高齢化と出生率の低下、他の地域での人口の急増と移住が相まって、人間のニーズのあり方と、それを満たす可能性が変化しています。
第三に、環境上の制約により、生命を支える生態系の再生能力に影響を及ぼす人間活動は限界を課されています。気候変動、生物多様性の損失、汚染は、人類にとって新たな、そしておそらくより過酷な生物物理的環境を生み出しています。最後に、生物学的進化は、少なくとも原理上、意識的に方向づけられるようになりました。これは、以前は文化的進化に限られていた可能性です。遺伝子改変や人工的な能力拡張装置は、人間の能力を大幅に高める可能性があります。ただし、それらを利用できるのは少なくとも費用を負担できる人々に限られ、アクセスの格差が不平等を大きく拡大させる恐れがあります。
私的または公的機関に「雇用」され、恒久的な「仕事」に依存するという、比較的新しいあり方は薄れ、「自ら生み出す」生計が再び世界標準になるでしょう。 2世紀前まで、安定した給与のある仕事という概念はほとんど存在せず、歴史を通じて大半の人々は自ら生計を立てなければなりませんでした。20世紀半ばまでには、富裕国の多くの人々にとって仕事が現実のものとなりましたが、世界の貧しい地域では、大半の人々が「自営業」のままで、通常はインフォーマルセクターで働き、何らかの形で自ら、あるいは親族を搾取していました。たとえば、ペルーの労働者の70%は自ら雇用を生み出しています。
富裕地域でも、安定した仕事は今や失われつつあります。自動化による雇用の置き換え、頻繁な転職やパートタイムの仕事が増え、若い世代では個人事業主や少人数の起業家の割合が高まる傾向にあります。「限界費用ゼロ」や「シェアリング」経済が、「自ら生み出す」生計の可能性を広げているためです。こうした交流や起業の急増を可能にする基盤となる製品やサービスの提供には、極めて大規模な事業と投資が必要です。急成長する数十億ドル規模の情報通信技術企業が、ハードウェア、ソフトウェア、インフラを提供しています。それでも、安定した給与やキャリアパスは、職務ローテーション、断続的な雇用、パートタイム勤務や複数の職を兼ねる働き方に取って代わられつつあります。
潜在的には豊かさに満ちた世界に生きながら、増え続ける人々が能力を発揮するための確かな基盤を持てないという逆説を反映するには、社会制度のイノベーションが必要です。 現在の制度的枠組みは、意義ある人生を送るための手段を少数の人々に集中させています。ますます、相当な資本資産や高度な知識を持つ人々だけが、比較的安定した収入を得られるでしょう。それ以外の人々にとっては、自営業に伴う不確実性に加え、急速に変化する需要、技術進歩の成果への不平等なアクセス、生命を支える生態系の再生能力の低下が重なります。
政府、市民社会、企業、学術界、個人の役割をどのように再定義するのでしょうか。制度をどう改革できるでしょうか。年金や医療の費用をどう賄うべきでしょうか。教育制度は、成人が新たな技能を継続的に学ぶ機会をどう提供できるでしょうか。少数の巨大企業IT企業と無数の零細起業家から成る世界を、どう規制すべきでしょうか。知的財産の制約はどのような役割を果たすのでしょうか。環境という公共財をどう守るのでしょうか。誰もが自らの人生の計画を設計し、実現する公正な機会をどう生み出せるでしょうか。
制度上のイノベーションには、機会を平等にするための新たな富と所得の再分配制度、自ら生み出す生計に対する技術、経営、情報、金融面での支援、時間の配分に基づく代替通貨制度、サイバースペースや仮想現実が生み出した人間の能力の新領域を探り、活用する取り組み、そして平和と安全、経済の安定、気候変動の緩和、生物多様性の保全など、集団的ニーズを満たすために緊急に必要な国際公共財の提供と資金調達が含まれるでしょう。
誰もが最低所得を得られるよう保障するという考えは、仕事へのインセンティブよりも人々が豊かに生きるための確かな基盤づくりを優先するようになれば、新たな意味を持つかもしれません。貧困、不平等、生計に関する他の多くの議論も、人々が意義ある人生を送る能力をどう高めるかという根本的な問題として捉えられるようになれば、大きく変わる可能性があります。
本稿は、2015年世界経済フォーラム年次総会に向けて、世界戦略的先見コミュニティのメンバーが寄せた個人の見解の一つです。さらに読むには、 全コレクションをご覧ください。
著者:フランシスコは、50年にわたり研究者、アドバイザー、コンサルタント、政策立案者、教師を務めてきました。




