来月、政策担当者や専門家がインドネシアのバリ・ヌサドゥアに集まり、国際通貨基金（IMF）と世界銀行グループの年次総会が開かれる。この開催地はふさわしい。インドネシアは、20年余り前に勃発したアジア通貨危機の震源地だったからだ。この危機は、アルゼンチンやトルコなどの新興市場で現在起きている混乱に重要な教訓をもたらしている。
今日の問題が1997～1998年のような危機を実際に引き起こすかどうかを予測するのは、他の人に任せたい。それでも、一世代前の危機を取り巻く状況と今日の状況を比較すれば、どの新興国が最も脆弱なのかをより的確に見極められる。
ここ数年の出来事と1997～1998年の危機前夜には、顕著な共通点がある。1990年代初頭の景気後退後、米国は低金利と緩和的な金融政策を維持した。これは2008年の世界経済危機後と同様である。その10年の半ば、米連邦準備制度理事会（FRB）は今日と同じように、段階的な金融引き締めを始め、フェデラルファンド金利は1995年にピークに達した。
しかし1990年代には、新興市場、とりわけアジア諸国が対外借入を大幅に増やし、後に危機の引き金となった通貨とバランスシートのミスマッチを生んだ。十分な外貨準備を積み上げ、対外債務を低く抑えてきた多くの新興国では、今日こうした状況は見られない。
しかし、だからといって新興国が危機を免れたわけではない。実際、アルゼンチンの対外債務も、ペソが最近急落し、政府がIMFに支援資金を要請するまでは、比較的低いと見なされていた。
危機を防ぐ確実な方法はない、というのが実情だ。もちろん、対外債務を低く保つこと、柔軟な為替レートを維持すること、適切なマクロプルーデンス政策を実施することなどは、危機を回避する助けとなる。信頼性を示し、市場の信頼を保つための、つかみどころのない政策の組み合わせも役立つだろう。ポール・クルーグマンなら「信頼の妖精」を呼び出すと言うところだ。
しかし、最も健康な人もウイルスに感染するように、十分に備えた経済でさえ危機に巻き込まれることがある。だからこそ各国は、予防策にとどまらず、迅速な回復を支える力を強化しなければならない。
それが実際に何を意味するかを考えるには、1997～1998年の危機から各国経済が回復するまでにかかった時間の違いに目を向ける必要がある。韓国の実質一人当たりGDPは2年以内に危機前の水準に戻った。一方、マレーシアとタイは6年、トルコは8年、インドネシアとアルゼンチンは10年を要した。
この差は、各国の豊かさによるものではない。アルゼンチンは、韓国を除く他のすべての国よりはるかに豊かだった。むしろ、少なくとも一因は、生産と輸出の構造や高度さにある。1997年の輸出の高度さを順位づけると、韓国が首位で、マレーシア、タイ、トルコ、アルゼンチン、インドネシアと続いた。この順序は回復に要した期間を反映している。
なぜ、より高度な輸出基盤が金融危機からの回復を支えるのだろうか。2015年のIMF「世界経済見通し」報告書が示すように、グローバル・バリューチェーンが拡大した現在も、為替レートは輸出の伸びに影響する。さらに、より高度で差別化された輸出品ほど、為替変動に反応しやすい傾向がある。そのため危機時の通貨安は、生産基盤がより高度な経済において、輸出と成長をより大きく押し上げる。
アジア通貨危機時の経験もこれを裏付けている。韓国ウォンの下落によってサムスン製品の競争力が高まり、同社は市場シェアを拡大できた。一方、アルゼンチンとインドネシアの主な輸出品である農産物は、通貨安への反応がはるかに小さかった。
IMFのレダ・シェリフ、フアド・ハサノフ、リーチェン・ワンは最近、明らかにしたところでは、輸出の高度さは経済成長を決める最も確かな要因である。しかし、それは経済の強靱性を高める強力な源にもなり得る。柔軟な為替レートを採用し、対外債務を抑える新興国をはじめ、新興国は危機を回避できる可能性があるものの、それを保証するものはない。しかし、より高度な輸出基盤があれば、長期にわたる景気後退のリスクは大幅に低下する。
