2008年の経済危機への対応は、量的緩和やゼロ近傍（あるいはマイナス）の金利といった金融刺激策に過度に依存する一方で、構造改革はあまりにも不十分でした。このため、次の危機が早期に到来し、大規模な軍事紛争への道を開くおそれがあります。
次の経済危機は、皆さんが考えるよりも間近に迫っています。しかし本当に警戒すべきは、その後に何が起こるかです。現在の社会、政治、技術の状況において、所得格差の拡大と相まった長期にわたる経済危機は、大規模な世界的軍事紛争へとエスカレートしかねません。
2008～09年の世界金融危機は、各国政府を破綻寸前に追い込み、システム全体の崩壊を招きました。政策当局は、量的緩和やゼロ近傍（あるいはマイナス）の金利を含む大規模な金融刺激策を用いて、世界経済を瀬戸際から立て直すことに成功しました。
しかし、金融刺激策は、停止した心臓を再び動かすためのアドレナリン注射のようなものです。患者を蘇生させることはできても、病気を治すことはできません。病んだ経済を治療するには構造改革が必要であり、その対象は金融や労働市場から税制、出生動向、教育政策に至るまで多岐にわたります。
政策当局は、そのような改革に取り組むと約束してきたにもかかわらず、完全に失敗しています。代わりに、政治にかかりきりの状態が続いています。イタリアからドイツに至るまで、政府の樹立と維持には、実際の統治に費やす時間以上の時間がかかっているように見えます。また、たとえばギリシャは、年金制度の実質的な改革や事業環境の改善を行うのではなく、国際的な債権者からの資金に頼って、（かろうじて）溺れずにいるような状態です。
構造改革の欠如により、各中央銀行が経済に注入した前例のない過剰流動性は、最も効率的な用途に振り向けられませんでした。その結果、世界の資産価格は、2008年以前の水準をさらに上回る水準にまで押し上げられました。
米国では、住宅価格は現在、不動産情報サイトZillowによれば、2006年の不動産バブルのピーク時を8％上回っています。株価収益率（CAPE）は、株式市場の価格が妥当な範囲内にあるかどうかを測る指標ですが、現在は2008年および1929年の大恐慌の開始時の両方の水準を上回っています。
金融引き締めによって実体経済の脆弱性が明らかになるにつれ、資産価格バブルの崩壊は、さらに別の経済危機を引き起こすでしょう。しかもその危機は、これまでの危機よりもさらに深刻なものになりかねません。われわれが最も強力なマクロ経済政策という「薬」に対して耐性をつけてしまっているからです。超低金利や非伝統的な金融政策という形でのアドレナリン注射が長年繰り返された結果、経済を安定させ刺激する力は著しく低下しています。
歴史が手がかりになるとすれば、この過ちがもたらす結果は、経済の枠を大きく超えて広がる可能性があります。ハーバード大学のBenjamin Friedmanによれば、長期にわたる時期の経済的困窮は、少数派集団や外国に対する国民の反感によっても特徴づけられてきました。こうした態度は、不安、テロリズム、さらには戦争を助長しかねません。
たとえば大恐慌の間、米国のHerbert Hoover大統領は、外国からの競争からアメリカの労働者や農家を守ることを目的として、1930年のスムート・ホーリー関税法に署名しました。その後の5年間で、世界貿易は3分の2縮小しました。10年も経たないうちに、第二次世界大戦が始まりました。
もちろん、第二次世界大戦は、第一次世界大戦と同様、多数の要因によって引き起こされたものであり、戦争への決まった道筋があるわけではありません。しかし、高水準の不平等が紛争を煽る上で重要な役割を果たしうると考える根拠はあります。
経済学者Thomas Pikettyの研究によれば、所得格差が急上昇した後には、しばしば大きな危機が続きます。その後、所得格差はしばらく縮小し、再び拡大して新たなピーク、そして新たな災厄を迎えます。データポイントの数が限られているため、因果関係はまだ証明されていませんが、特に富と所得の格差が歴史的に高い水準にある現在、この相関関係は軽視すべきではありません。
社会不安や外交上の緊張を高める他の多くの要因、すなわち技術的な混乱、記録的な規模の移民危機、グローバル化への不安、政治的な分極化、台頭するナショナリズムを踏まえると、この状況はさらに懸念されます。これらはすべて、将来の危機の引き金となりかねない、失敗した政策の兆候です。
有権者が不満を抱くのには、もっともな理由があります。しかし、有権者がますます支持を寄せている、感情に訴えるポピュリストたちは、事態をさらに悪化させるだけの、不適切な解決策を提示しています。たとえば、世界が前例のないほど相互に結びついているにもかかわらず、多国間主義はますます敬遠されつつあり、特に米国のDonald Trump政権をはじめとする各国は、単独主義的かつ孤立主義的な政策を推し進めています。一方で、シリアやイエメンでは代理戦争が激化しています。
こうした背景を踏まえると、次の経済危機が大規模な軍事的対立につながる可能性を真剣に考慮しなければなりません。政治学者Samuel Huntingtonの論理に従えば、そうしたシナリオを想定することは、行動を迫られるため、それを回避する助けになりえます。この場合の鍵は、政策当局が長年約束してきた構造改革を推進すると同時に、非難の応酬や対立を、冷静で相互尊重に基づく世界的な対話に置き換えることです。代替案は、世界規模の大火災となる可能性が十分にあります。
