20世紀の米国の外交術は、ディーン・アチソン、ヘンリー・キッシンジャー、リチャード・ホルブルックらを生み出し、彼らは米国の権力と、主要な関係の構築、問題の解決、国際的枠組みの構築という責任とのバランスを取った。「21世紀の外交術」は、さらに先へ進み、より多くを成し遂げると繰り返し告げられてきた。今や米国の外交官（および他国の外交官）は、ツイッター、フェイスブック、その他のソーシャルメディアを利用できるからだ。
今日、国際問題が数多く存在する中、外交には、20世紀の旧来の外交術と、新たな技術が生み出した新しいツールを組み合わせる必要がある。しかし、ツールだけでは何かを解決したり築いたりすることはできない。
それでも新しいツールはあらゆる場所に存在する。世界のどこを見ても、これらのコミュニケーション技術を使いこなすという課題に取り組んでいない米国大使はほとんどいない。大半がツイッターまたはフェイスブックのアカウントを持ち、あるいはユーチューブに頻繁に投稿しており、それは勤務先の国（および本国）の人々に、日々の活動や、時には特定の問題についての考え、さらには気分まで伝えるためである。国務省は、職員が世界中の1,500万人以上と直接やり取りしていると推計している。驚くべきことに、33万人以上の人々が、個性に難があるとされる同省の Facebookページに「いいね」を押している。
今日の米国の外交官の世代は、遠く感情の距離がある人物という評判を急速に覆しつつある。公平を期すならば、過去には、大使が受入国の国民と接点を持つ機会は少なく、たまに新聞やテレビのインタビューを受けたり、受入国の政府高官との会談の写真が撮られたり、ワシントンDCからの訪問者を空港の滑走路で出迎えたりする程度だった。しかし、米国のツイートする外交官たちが示したように、今やそのような機会には事欠かない。
時間の制約は問題にならない。ほとんどの米国大使館は、広報外交担当官に依拠して、大使が日々、さらには時間単位で何をしているかを広めることで、ツイートを絶えず流し続けている。多くの大使は、電子上で大規模なフォロワーを築き上げ、会談やテープカット式典といった日々の業務をこなす中で、数多くの「いいね」を集めている。どれも楽しいことばかりだ。
しかし、ソーシャルメディアは本当に外交官をより優れたものにしたのか、あるいは困難な問題の解決に役立ったのか。もしそうなら、なぜ世界中にはこれほど多くの、抑制も仲介もされない危機が存在するのか。シリアの内戦、エジプトでの大虐殺、そして悪化する米露関係は、ほんの一例にすぎない。大いに喧伝された21世紀の外交術は、実際には、その任務を果たせていないようだ。
ソーシャルメディアは無視すれば危険なツールであると、擁護者たちは正しく指摘している。しかし今日、切実に必要とされているのは、外交が単に屋根の上から叫び、一般大衆に語りかけることだけではないという理解である。それは一度に一つずつ関係を築くことである。何よりも、好ましくない政府と取引するために扉を開けておくことである。
政府は、たとえ悪い政府であっても、国を率いる人々によって構成されている。彼らは権力の座に就くべきではないのかもしれない。路上でデモをしている人々こそが、その座に就くべきなのかもしれない。しかし、今この時点では、分断された社会が対立を乗り越えて前進するために、これらの関係を維持する必要がある。
エジプト駐在米国大使アン・W・パターソンは、メディア、とりわけ国境も（しばしば礼儀も）ないソーシャルメディアで激しく非難された。ムスリム同胞団政権との対話の扉を開いておくという、彼女の勇敢な努力のためである。彼女は、どの優れた外交官もすべきことをした。すなわち、双方と関係を維持し、前進する道を見いだそうと努めたのである。しかも彼女の場合は、極めて見事にそれを行った。実際、ムスリム同胞団政権と世俗派野党の双方が、米国のもう一方との関係について不満を述べた。
そこは、米国の外交が身を置くべき厳しい立場である。「eディプロマシー」には敬意を払いつつも、このような私的で伝統的なコミュニケーションこそが、この仕事の核心であり本質であり続けている。
同様に、ジョン・ケリー国務長官は、イスラエル・パレスチナ間の和平プロセスを再始動させるため、勇敢な取り組みを開始した。彼の戦略に関する公的情報が乏しいことを踏まえると、彼が21世紀の外交術の熱心な実践者ではないことは明らかだ。すなわち、彼は声に出して考えることをしない。それでも彼は、信頼を築くことによって当事者たちを一堂に会させた。信頼こそ、効果的な外交官にとって何よりも通用する通貨である。
これらの努力を、米国がシリアで行ったことと比べるのは、いささか不公平かもしれない。激しいメディアの期待を先取りしようとする中で（また、シリアはチュニジアと同じようなものになるという誤解を反映して）、バラク・オバマ大統領の政権は、雑多な反体制派を公に支持し、アサド大統領の即時退陣を求めることによって、バッシャール・アル＝アサド政権との米国の関係を事実上断ち切った。
米国は、そのような結果に続いて何が起こるべきかについて、明確な見通しを示さなかった。何らかの選挙プロセスを除いては。しかし、シリアのように宗派対立が主な原因となっている紛争において、選挙は精巧な国勢調査にすぎなくなるだろう。案の定、政治指導者、とりわけアサドのような強硬で恐ろしい指導者は、自らの排除を目的とするプロセスを受け入れたがらないものだ。
米国の外交官たち―いや実際には、すべての国の外交官たち―は、次のことを考慮すべきかもしれない。ソーシャルメディアの「フォロワー」の記録的な数を追いかけるのではなく、紛争に陥りやすい社会において、対立するすべての側との信頼を築き、平和のために進んで危険を冒そうとする指導者をさらに探すべきである。銃撃が止み、対立する双方が話し合いを始めたとき、外交官は心ゆくまでツイートすればよい。
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著者：クリストファー・R・ヒル。元米国国務次官補（東アジア担当）。イラク、韓国、マケドニア、ポーランドの米国大使、コソボ担当の米国特使、デイトン和平合意の交渉担当者を務め、2005年から2009年まで北朝鮮に関する米国首席交渉官を務めた。現在、デンバー大学コーベル国際関係大学院の学部長。
画像：電線に止まっている鳥たち REUTERS/Max Rossi。
