この記事は当初 The Financial Timesに掲載されました。
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「各地の穀倉は備蓄で満ち、金庫は宝物と金で満ちており、その価値は数兆にのぼる」と、紀元前1世紀に生きた中国の歴史家、司馬遷は記している。「お金があまりに多く、硬貨を連ねる紐は腐って切れてしまうほどで、その数は数えきれない。首都の穀倉はあふれ、穀物は傷んで食べられなくなっている。」
彼は、漢王朝の伝説的な余剰について述べていたのである。その時代は、中国が西と南へ初めて拡大した時代であり、のちにシルクロードとして知られる交易路が確立された時代でもあった。この交易路は、古都西安から古代ローマに至るまで延びていた。
そこから一、二千年を経た今、中国の余剰が再び拡大するなか、同じ拡大をめぐる議論が再び聞かれるようになっている。同国が保有する4兆ドルの外貨準備（世界最大）を支える紐は存在しない。あふれる穀倉に加え、中国は不動産、セメント、鉄鋼の大規模な余剰も抱えている。
二十年にわたる急速な成長を経て、北京は再び国境の外に目を向け 投資機会と貿易を追求しており、そしてそのために、おなじみの「シルクロード」という比喩を借りて、かつての帝国時代の偉大さへと立ち返っている。古代の交易路の現代版を創出することは、習近平国家主席の下で中国の外交政策を象徴する取り組みとして浮上している。
「これは、歴史の授業で人々が覚えている数少ない用語のひとつであり、ハードパワーを伴わないものです……そして中国が強調したいのはまさにそのポジティブな連想なのです」と、イェール大学で中国史を教えるヴァレリー・ハンセン教授は語る。
習近平氏の壮大な構想
中国の約束を額面どおりに受け取るならば、 新シルクロード は、戦後欧州の復興を目的とした米国主導のマーシャル・プラン以来、最大規模の経済外交の取り組みとなる見込みである。対象は数十か国にのぼり、総人口は30億人を超える。その規模は途方もない野心を示している。しかし、経済の失速と軍事力の高まりを背景に、このプロジェクトは、世界における中国の立ち位置と、時に緊張をはらむ近隣諸国との関係を規定する手段として、大きな意味を帯びるようになっている。
専門家によれば、北京は経済、外交、軍事のあらゆる面でこのプロジェクトを利用し、 アジアにおける地域的主導権を主張するという。一部の見方では、それは新たな影響圏の確立を目指す願望を示しており、英国とロシアが中央アジアの支配をめぐって争った19世紀の「グレート・ゲーム」の現代版だという。
「シルクロードは、中国史の一部であり、中国の二大帝国である漢と唐の時代にまで遡る」と、シンガポールのS Rajaratnam School of International Studiesの教授フリードリッヒ・ウー氏は語る。「この取り組みは、共産党の下の中国が新たな帝国を築いていることを改めて示すものだ。」
元当局者によれば、新シルクロードという壮大な構想は、中国商務省の奥深くでひっそりと始まった。鉄鋼および製造業における深刻な過剰生産能力への対処策を模索するなか、商務省の職員は輸出を増やす計画を練り始めた。2013年には、習氏がカザフスタン訪問中に「新シルクロード」を発表し、この構想は初めて最高レベルの支持を得た。
習主席が3月にこの計画に二度目の主要演説を充てて以降、経済減速への懸念が強まるなか、構想は急速に膨らみ、重要な政策へと発展した。同時に、やや不格好な「一帯一路（One Belt, One Road）」という名称を得た。「一帯」は、中央アジア、ロシア、欧州を結ぶ陸路の交易路を指す。「一路」は、奇妙なことに、西太平洋とインド洋を経由する海路を指している。
一部の国では、北京はすでに歓迎されている。中国と中央アジア5か国（カザフスタン、キルギス、タジキスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン）との貿易は、2000年以降劇的に拡大し、国際通貨基金（IMF）によれば、2013年には500億ドルに達した。中国は現在、発展の継続に必要な資源への円滑なアクセスを確保するため、必要な道路とパイプラインの建設を望んでいる。
習氏は今年初め、この計画に関するより詳細な内容の提示を始めた。その皮切りとして 460億ドルの投資 および融資枠を、計画中の中国・パキスタン経済回廊向けに発表するものであり、同回廊はアラビア海のグワダル港で終わる。4月には、北京は新シルクロードの拡大を資金面で支える三つの国有政策銀行に、外貨準備のうち620億ドルを注入する計画を発表した。既に計画段階にあった一部のプロジェクトは、習氏の政策に計画を結びつけようと奔走する官僚や実業家によって、新構想に組み込まれたようにみえる。
「彼らは、長年やりたかったことに新しいスローガンを貼り付けているにすぎない」と、ある西側外交官は語る。
「それはクリスマスツリーのようなものだ」と、ワシントンの戦略国際問題研究所の副所長スコット・ケネディ氏は語る。「そこには多くの政策目標を掛けることができるが、きちんとした経済分析を行った者はいない。政府が投入している資金は十分ではなく、民間資本の呼び込みを期待しているが、民間資本は投資したいと思うだろうか。利益は生まれるのか。」
新シルクロードは、中国の野心を垣間見せるだけでなく、北京におけるマクロ経済政策の形成過程をのぞき見る窓でもある。その過程はしばしば行き当たりばったりに進められ、官僚たちは上層部からの曖昧で時に矛盾した声明に肉付けするために奔走している。「これは一部はトップダウンで、一部はボトムアップだが、今のところその中間に当たるものが何もない」と、ある元中国当局者は語る。
「官僚機構の残りの部分は、習氏が旗を立てた地点に追いつこうとしている」と、北京のカーネギー・清華センター所長ポール・ヘネル氏は語る。「これは習氏が発表し、その後に官僚機構がそれを形にしなければならないものだ。骨に肉を付けなければならないのだ。」
3月には、中国の中央計画機関である強力な国家発展改革委員会が公表した やや不格好な文書、 「シルクロード経済ベルトおよび21世紀海上シルクロードの共同建設に関するビジョンと行動」と題されたその文書からは、いくつかの手がかりが浮かび上がった。同文書は一部で非常に詳細であり、たとえばどの書籍見本市が開催されるかまで示している一方、他の箇所では断片的で、たとえばどの国が含まれるかはその例である。ペルー、スリランカ、さらには英国も、半公式の地図の一部の版には含まれているが、他の版からは除外されている。
とはいえ、完全なリストは存在するようだ。4月28日、商務省は、シルクロード関連国が中国の対外貿易の26％を占めると発表したが、これは驚くほど精緻な数字である。ただし、The Financial Timesが国のリストに関してより具体的な詳細を求めた要請には、回答がなかった。
また、どのように運営されるのかについても、まだ何も示されていない。独自の官僚機構によるのか、それとも異なる省庁や政策銀行の別個の部局によるのかも不明だ。外国政府や多国籍銀行は、北京からの神託のような謎めいた発言の意味を理解しようと熱心に注視しており、この曖昧さと混乱は見過ごされていない。
「シルクロードと話をしたいとき、我々は誰に電話すればよいのかわからない」と、近隣国の外交官は語る。
中国の経済的利益が海外に拡大するにつれ、その巨大な治安機構と軍は、地域における役割をより大きくすることになる可能性が高い。中国は海外に軍事基地を持たず、いかなる国の国内政治にも干渉しないと断固として主張している。しかし、反テロ法の草案は、受入国の同意を条件に、中国兵の海外駐留を初めて合法化している。
中国軍も、新シルクロード推進に伴う政治的・財政的な恩恵の分け前を得ることに意欲的である。ある元米国当局者は、人民解放軍の高級将官から、一帯一路戦略には「安全保障の要素」が含まれると告げられたと語る。
不安定な地域でのプロジェクトは、海外での安全保障上のかかわりを避けるという中国の方針を必然的に試すことになる。パキスタンは、中国の投資プロジェクトを守るために1万人の兵士を配置している一方、アフガニスタンでは、米軍がこれまでのところ中国の出資による銅山を警護している。
スリランカ、バングラデシュ、パキスタンといった国々における港湾建設を受け、一部の分析者は、中国の究極の狙いが、海上交通路の支配に供されうる軍民両用の海軍兵站施設の整備にあるのではないかと疑問視しており、 「真珠の首飾り」と名付けられた戦略である。
ベトナム、ロシア、インドを含む警戒心を抱く近隣諸国の信頼を得ることは当然ではなく、中国が他の地域で継続的に軍事力の誇示を行っていることによって、絶えず損なわれている。たとえば南シナ海では、北京による攻撃的な海洋権益の主張を受けて、海軍による対立が増えている。
過剰生産能力の輸出
帝国主義は資本主義の余剰によって駆動されるというレーニンの理論は、奇妙なことに、世界に残る（表向きは）レーニン主義国家の一つにおいても当てはまるように見える。シルクロード戦略が、大規模な過剰生産能力と海外での新たな市場の必要性を残した投資ブームの余波と時を同じくしているのは、偶然ではない。
「建設の伸びは鈍化しており、中国はもはや新たな高速道路、鉄道、港湾を多く建設する必要はないため、それを必要とする他国を見つけなければならない」と、北京のコンサルティング会社Gavekal Dragonomicsのトム・ミラー氏は語る。「明確な目標の一つは、中国の建設会社が海外でより多くの契約を獲得することだ。」
マーシャル・プランと同様に、新シルクロード構想は、他の脆弱性に対処する手段として経済的な恩恵を用いるよう設計されているように見える。中国の西部国境地帯と中央アジアの近隣諸国には、石油と天然ガスの膨大な埋蔵量がある。新疆ウイグル自治区は、中国最大級のエネルギー埋蔵量の上に位置し、シルクロード計画にとって極めて重要であるが、同時に、文化的にはトルコ系で、沿岸部の中国国民よりもはるかに貧しく、北京からの分離を求める不穏な動きのあるイスラム教徒のウイグル人住民の居住地でもある。同地域は近年、深刻な暴力事件の現場となっている。
中央アジアへの進出は、冷戦後のモスクワの撤退によって生じた空白を部分的に埋めることになるだろう。さらに、来年のワシントンによるアフガニスタンからの軍事的撤退がそれに続く。北京が、テロの脅威の高まりに直面していると表明するなか、より広い地域の安定化は優先課題である。
しかし、そうすることで、中国は、米国が「国家建設」の試みで悩まされてきたのと同じ「鶏か卵か」の問題を引き継ぐことになる。すなわち、安全と安定が経済発展の前提条件なのか、それとも北京が信じているように見えるとおり、膨大な投資とインフラ支出によって地域紛争を鎮めることができるのか、という問いに直面することになる。
過激なイスラム主義との闘い
このアプローチがうまくいかなければ、中国は厳しい選択肢に直面することになる。すなわち、撤退するか、安全保障上の関与や現地政治の泥沼に陥る危険を冒すかである。中国は、アフガニスタンで米国に取って代わるつもりはなく、自らを地域の警察官とみなしてもいないことを明確にしている。「中国は同じ過ちを犯すことはない」と、北京の中国人民大学で南アジアを専門とするJia Jinjing氏は語る。
経済発展によって、中国、パキスタン、アフガニスタン、中央アジアにおける過激なイスラム主義の魅力は失われると、北京の戦略家は主張する。しかし批判者は、文化的な配慮を欠いた政策、巨大な治安部隊の存在、そして地元住民を犠牲にして中国系コミュニティに利益をもたらす経済戦略が、これまでのところ新疆における緊張を高めているだけだと指摘する。新疆は、中国国内の石油埋蔵量の22％、石炭埋蔵量の40％を擁する砂漠地帯である。
パキスタンとミャンマーを横断する道路とパイプラインは、最終的に中国がもう一つの戦略的脆弱性、すなわち石油輸入の約75％が通過するマラッカ海峡のチョークポイントを回避することを可能にする。すでに、中国の天然ガスの半分は、海上輸入への依存を減らすための習氏の前任者らによる高価な戦略のおかげで、中央アジアから陸路で到着している。
一部の近隣国は投資を歓迎するだろうが、中国の過剰生産能力を求めるかどうかは、それほど明確ではない。多くの国は、自国の失業問題や業績の振るわない製鉄所を抱えており、あるいは他国のものを輸入するのではなく、自国の産業を育成することを望んでいる。
大規模な投資は、ミャンマーやスリランカで起きたように、中国の経済的支配、ひいては政治的影響力に門戸を開くことへの懸念を引き起こしかねない。しかし中国は、巨額の支出がもたらす誘惑が、近隣諸国にとって抵抗しがたい強い誘因となることを期待している。
「[北京は]ソフトパワーをあまり持っていない。なぜなら、信頼する国がほとんどないからだ」とミラー氏は語る。「軍事力を行使することはできないか、行使したくないのだ。彼らが持っているのは、膨大な額の資金である。」
追加取材：Michael Peel、Ma Fangjing
この記事は当初 The Financial Timesに掲載されました。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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執筆者：The Financial Timesは、英国および国際的なビジネス、金融、経済、政治に関する最新ニュースを報道、論評、分析しています。
画像：金融街にある商業銀行の本部で中国国旗がはためいている。REUTERS/Kim Kyung-Hoon.
