ギリシャの債務をめぐる瀬戸際外交によって、同国がデフォルトに陥るのか（あるいはいつ陥るのか）という疑問が浮上している。確かに、ギリシャと債権者が交渉による解決に至る方がはるかに望ましい。しかし、その結果が保証されているわけではない。ギリシャ政府は先月、重要な支払いをかろうじて実行したばかりであり、夏の間にはさらに大きな支払いが続く。まず6月には、国際通貨基金（IMF）に対する債務の分割返済として、15億ユーロを超える支払いが期限を迎える。
ギリシャ当局者が選択肢を検討するにあたり、ソブリン債務のデフォルトにも、より良い方法と悪い方法があることを念頭に置くべきだ。各国ができるだけ早く信用力を回復したいと望んでいることを考えれば、なおさらである。今後数週間から数カ月にかけて、ギリシャ政府は次の3つの指針を検討するのが賢明だろう。
相手を罵倒しない：デフォルトは、長期的に見て正しい選択となる場合であっても、痛みを伴う。その痛みのさなかには、誰かを責めたくなるものだ。しかし、この衝動を抑えることが重要である。ソブリン債務者は、同じ債権者や国際的な関係者と再び関わらなければならない可能性が高い。アルゼンチンのデフォルトをめぐる一連の経緯で、同国の非外交的な発言が米国の法制度を乗り切る取り組みにどれほどの悪影響を及ぼしたかは分かりにくい。明らかなのは、軽率な公式発言が同国の立場を助けなかったということだ。
ギリシャの場合、債務危機がいくつも起きたかのような罵り合いは、すでに十分になされている。交渉による解決に至れなかったことへの遺憾を表明し、デフォルトを管理するための短期・長期の明確な計画を示し、回復と成長に向けた説得力のある戦略を提示する方が、はるかに望ましい。
自らの立場を説明する：デフォルト後には、どれほど理にかなった説明であっても、誰にも聞き入れられないように思えるかもしれない。債権者はデフォルトをひどい過ちだと主張し、決定をすぐに覆さない限り回復は不可能だと論じるだろう。論点を証明したり、後に続こうとする国々に教訓を与えたりするために、従順でない国に不幸を願う論者もいるかもしれない。しかし、将来の潜在的な債権者を含む他の関係者は、説得に応じる余地がある。
信用力は一般に、支払い意思と支払い能力という2つの要素に左右されると理解されている。デフォルトは、少なくとも短期的には、国家の支払い意思の限界を具体的に示すものだ。それでも、物事は必ずしも白黒はっきりしているわけではない。デフォルトに陥っている国は、特定の債務支払いを拒むことが、債務支払い全体の論理を否定することを必ずしも意味しないと強調できる。
ギリシャの場合、一部の投資家や論者は、 当局の主張 、すなわち緊縮策が回復を妨げるばかりだったという見解に共感するかもしれない。デフォルトは、同国の経済の基礎的条件を改善し、ひいては長期的な債務返済能力を高めるために設計された政策パッケージの一部となり得ると、彼らは受け入れるかもしれない。
債務の一部を返済する：直感に反するように聞こえるが、デフォルトに陥った国は、信用力を再構築する手段として、自らの条件で段階的に債務の一部を返済することを検討すべきだ。デフォルトの説明に、支払いは経済回復と結び付けるべきだという主張が含まれるなら、支払いを再開する条件を明示し、その条件が満たされたときに実際に再開するのは理にかなっている。
確かに、これは債権者を交渉の席に戻す際の債務者の交渉力、つまり将来返済するという約束を弱める可能性がある。しかし同時に、以前からの債権者にも新たな潜在的債権者にも、支払い能力だけでなく支払い意思も示すことになる。それによって、外部の関係者が経済回復を支援する動機が生まれる。
ソビエト連邦が帝政ロシアの債務を否認した後も――おそらく20世紀で最も悪名高く（そして最も誤解されている）債務デフォルトの後も――一部の債権者は新体制への融資に関心を示した。その一因は、ソビエトの機関が正当とみなした債務を返済したことにあった。より近年では、エクアドルは2008年に対外債務をデフォルトした後も、受け入れ可能とみなした債務のわずかな部分については支払いを続けた（ギリシャよりはるかに極端でない状況下でのことだった）。この返済は、同国の信用格付けが緩やかに改善し、2014年に国際資本市場へ復帰する一助となった。
ギリシャが6月初旬に期限を迎えるIMFへの最初の分割返済を実行できるよう、間に合って合意に至ったとしても、夏の残りの期間に求められる、さらに大きな支払いを賄うだけの資金がないかもしれない。ギリシャ政府と債権者は、再び交渉の席に戻る可能性が高い。一方的なデフォルトが必要にならないことを願いたい。しかし、ギリシャがその道を選ぶなら、できる限り円滑に進められるよう努めるべきだ。
本記事は、 プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：オデット・リエノーはコーネル大学法学部の准教授。
画像：アテネのギリシャ銀行の外に掲げられたギリシャ国旗と欧州連合旗。REUTERS/John kolesidis
