本記事は世界経済フォーラムの地政戦略プラットフォームの一部です。
変化する地政学的状況と商業的利害により、ウクライナとトルコは事実上、エネルギー市場で競合する立場に置かれている。最近アンカラで開かれたハイレベル会談では、ヴォロディミル・ゼレンスキー大統領とレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領が貿易、輸送、エネルギーに関する合意の策定を試みたものの、この競争における賭け金は大きく、どちらの国にとっても成功への道筋は明確ではない。
エネルギーは両国にとって特に敏感な問題である。ウクライナは現在、最大級のガス輸送網の一つを保有し、EUへの重要なガス輸送国となっている。2018年には、ロシアのガスプロムが欧州に 2,000億立方メートル（bcm）超のガスを供給したが、そのうちウクライナが担ったのは 860億立方メートル（86bcm）の通過輸送であった。
しかし、ウクライナはガス輸送国としての支配的地位を間もなく失う可能性がある。ロシアからEUへガスを運ぶノルド・ストリーム2パイプライン（想定年間輸送能力は550億立方メートル（55bcm））と、ロシアから黒海を越えてトルコへ、さらにそこから欧州へガスを運ぶトルコストリーム・パイプラインの両系統（想定輸送能力は315億立方メートル（31.5bcm））が建設されれば、ウクライナの通過輸送能力への需要はゼロにまで落ち込む可能性がある。
トルコストリーム・パイプラインの第1系統が2020年に稼働を開始すると、ウクライナは約120億立方メートル（12bcm）の通過輸送を失い、2022年以降にはさらに40億立方メートル（4bcm）を失うことになる。まだ建設が始まっていない第2系統は、ウクライナの通過輸送のさらに150億立方メートル（15bcm）の喪失につながる可能性がある。それでもなお、ウクライナが地域のガス市場における地位を失う危機に直面する一方で、トルコはより大きな役割を求めている。
トルコストリームはトルコにとって唯一の大型エネルギー事業ではない。トルコは地域のガスハブとなり、ガスの取引と輸送における重要な結節点となることを目指している。黒海の下を通ってロシアからトルコへガスを供給するもう一つのパイプラインはブルーストリームであり、2003年に建設された。TANAPパイプラインはトルコを横断しており、南部ガス回廊の一部であり、アゼルバイジャンのガスを欧州へ供給している。トルコはまた、液化天然ガス（LNG）施設の網を拡大している。
しかし、トルコは国際関係の揺らぎという課題に直面しており、これが地域のエネルギー市場における重要なプレーヤーになるという同国の計画を損なう可能性がある。2016年の未遂に終わったクーデター後の大規模な反対派弾圧により、エルドアン大統領は権威主義的な統治者としての地位を固める決意を固め、そのために憲法を改正した。しかし、貿易、エネルギー、軍事協力、そして地域の摩擦（シリア、イラク、パレスチナ、キプロス）への対応をめぐる米国との対立が続いていること、また同国の経済問題と政権の攻撃的な外交政策が相まって、トルコ国内での同大統領の立場を大きく損なっている。
2016年のクーデター未遂後の弾圧では、ヒズメト運動との関係が疑われた7万人以上が粛清されたが、これによりエルドアン氏のイメージはさらに損なわれ、特に同国西部の裕福な沿岸地域において、その立場は弱まった。その結果、同氏率いる公正発展党（AKP）は、最大かつ最も影響力のある都市であるイスタンブール、アンカラ、イズミルの地方選挙で予想外の敗北を喫した。
代理紛争
トルコを取り巻く地政学的状況もまた、憂慮すべきかつ複雑なものである。アンカラはシリア、イラク、リビア、カタールにおいて、複数の地域的な代理紛争に関与している。加えて、数か月前にはトルコは、キプロス沖のガス掘削権をめぐる、古くて厄介な別の紛争に再び巻き込まれた。エルドアン大統領は、米国、EU、ギリシャ、キプロス政府の抗議にもかかわらず、キプロス大陸棚のガス田での掘削を続ける意向を明確にした。同氏の強硬姿勢は、長く凍結されていたキプロスをめぐる紛争を再燃させ、米国は同島への武器禁輸措置の撤廃を準備し、EUはトルコに対する懲罰的措置を講じ、東地中海での衝突の危険性をさらに高めている。
このようにトルコは複雑な状況に置かれており、新たな同盟関係や協力相手が必要となる可能性がある。また、ウクライナとトルコがエネルギー分野で協力しうる余地は依然として残っている。トルコをガスハブへと転換させる計画を阻んでいる主要な問題の一つは、ガス貯蔵施設の不足である。トルコの貯蔵能力の総量はわずか30億立方メートル（3bcm）であり、ウクライナの310億立方メートル（31bcm）と比べると極めて小さい。しかし、トルコとウクライナの関係は、ユーラシアで展開されるより大きな勢力争いによって大きく左右されているため、現段階では合意は成立しえない。
トルコは、地中海諸国にとって黒海への玄関口であり、ウクライナの南翼における最も重要な貿易相手国の一つであるという立場から、経済に影響を及ぼしうる海上問題に対して極めて敏感である。とりわけ、トルコは黒海における安定と安全を望んでいる。2014年のロシアによるクリミア併合と東ウクライナへの侵攻の後、黒海の海上安全保障の問題は特に切実なものとなった。ロシア軍がケルチ海峡でウクライナの船舶を拿捕し、乗組員を捕虜にした後、その切迫感はさらに高まった。
連携の可能性
安全保障の問題は、黒海地域における安全保障、エネルギー、貿易上の利益に関して、両国が共通の目標と懸念を一部共有している限りにおいて、ウクライナとトルコの間に強固な連携の基盤を提供している。
この潜在的な連携にとって大きな障害となっているのは、トルコとロシアの関係である。西側諸国との様々な対立に縛られ、シリアの泥沼に取り込まれたトルコは、中東においてロシアの仲介と軍事力に依存するようになった。エルドアン大統領は、モスクワとのエネルギーおよび貿易取引を結ぶことで、地域における西側の影響力、特にシリアにおける米国の関与に対抗しようとしている。アンカラはこれをトルコの国家安全保障への脅威とみなしている。
トルコがロシア製S-400対空ミサイルシステムを購入すると決定したことは、その初期配備分が7月にアンカラに到着しており、米国の戦闘機を撃墜することを目的としているものであるが、米国製パトリオットミサイルの購入を進めなかったことで、トルコの外交的な立場の方向性や、黒海およびクリミアにおけるロシアの有害な活動への対抗といった機微な問題について、ウクライナがトルコを信頼できるのかという疑問が改めて浮上した。
モスクワへの制裁の実施をアンカラが長らく渋ってきたことや、トルコが占領下のクリミアとの貿易を続けながら、その併合を公式には非難していることをめぐる疑問は、ロシアのミサイルシステム購入によって、トルコはNATOに所属すべきかというより大きな問題へと移行した。ウクライナの指導部はNATOへの加盟を目指している。
外交において多方面の顔を使い分けようとするトルコの試みは、キーウで眉をひそめられることが頻繁にあり、安全保障、軍事協力、大規模エネルギー事業などの重要かつ機微な問題におけるアンカラとの協力を時に妨げている。トルコが地域のエネルギー競争に勝つためには、エネルギー分野で協力的なパートナーが必要であり、ウクライナが地域のエネルギー市場における自国の役割を守るためには、トルコとの連携が必要である。そのような取り決めを成立させるための障害は大きい。
トルコ、ウクライナ、そしてエネルギー市場、イリヤ・クサおよびエイドリアン・プロキップ（ウィルソン・センター）
