大不況は戦後期における最大級のマクロ経済事象の一つでしたが、その原因については今なお大きな見解の相違があります。Mian and Sufi（2014）などの経済学者は、家計の純資産の崩壊が家計需要と雇用の減少をもたらした主因だったと論じています。しかし、Chodorow-Reich（2014）らは、金融危機によって企業向け信用の供給が減少し、その結果、企業が投資と雇用を削減したことを重視しています。最後に、Eggertsson and Krugman（2012）のような理論研究は、家計向け信用供給の縮小と、それに続く家計需要の減少に焦点を当てています。
景気後退期における家計向け信用供給の役割は、モデル化と政策に重要な示唆をもたらします。しかし、家計向け信用が実際に雇用にどの程度影響したかを示す実証的証拠は比較的乏しい状況です。私のジョブ・マーケット・ペーパー（Mondragon 2014）では、米国の郡における家計向け信用の流れに関する豊富なデータを用いて、この経路について新たな証拠を提示します。
家計向け信用に対する供給ショックが雇用に及ぼす影響
家計向け信用に対する供給ショックの影響を明らかにするのは、標準的な内生性の問題があるため困難です。この問題を解決するため、経営状態が健全だった大手金融機関Wachoviaの経営危機を自然実験として利用します。Wachoviaの経営危機が有用なのは、有害資産を抱える大手金融機関Golden West Financialを2006年に買収したことに起因するためです。
私の実証分析の手法は、危機の期間中にWachoviaが家計の信用アクセスを他の金融機関より大きく縮小させたことを利用しています。
米国の住宅ローンをほぼ網羅する、申請単位の公開データを用いて、Wachoviaの経営危機が家計の信用アクセスに及ぼした影響を分析します。図1は、同一郡の他の金融機関への申請と比べて、Wachoviaでローン申請が実行される確率を示しています。これは、住宅購入、住宅改修、借り換えローンについて、高所得・中所得・低所得層別に推計されています。注目すべきことに、危機前のWachoviaの融資実行状況は平均的でしたが、危機の期間中はローンを実行する可能性が大幅に低下し、とりわけ低所得層と中所得層の申請者で顕著でした。
図1. 住宅購入、改修、借り換え別および所得層別に見た、Wachoviaでローン申請が実行される確率
この縮小により、Wachoviaへの依存度が高い郡では家計向け信用の流れがより大きく減少しました。その結果、住宅価格、住宅販売、住宅以外への支出が減少しました。家計向け信用の流れの操作変数としてWachoviaへの依存度を用い、供給要因による家計向け信用の減少が雇用に及ぼす因果効果を推計します。
2007年から2010年にかけて、借り換え以外の住宅ローンの流れが10%減少すると、雇用は3%減少しました。この減少は建設業と非貿易財部門の雇用喪失だけによるものでした。
この結果は、サブプライム融資、家計のレバレッジ、住宅価格、産業別ショック、企業向け信用など、他の重要なショックを調整しても頑健です。この結果は、雇用が家計向け信用ショックに非常に敏感だったことを示していますが、この経路の重要性はショックそのものの規模に大きく左右されます。
家計向け信用経路の定量化
家計向け信用経路の総計への寄与を把握するため、各郡のショックを測る指標を作成します。次に、家計向け信用ショックによる直接的な雇用喪失を算出します。一般的な条件下では、ある郡へのショックを構築するには、その郡で営業する貸し手からのショックを測定し、加重するだけでよいことを示します。Greenstone et al.（2014）を踏まえ、複数の郡で営業する貸し手が多いという事実を利用します。これにより、郡をまたぐ信用量への影響を通じて、各貸し手に共通するショックを特定できます。次に、各ショックを貸し手の市場シェアで加重し、郡へのショックの指標を作成します。
各郡の家計向け信用供給ショックの指標を用いた推計では、供給ショックの総計上の直接的な影響により、雇用は4%超、すなわち観測された減少の約60%に相当する幅で減少しました。
この影響は大きいものです。郡をまたぐ波及効果（総計的な価格効果を含む）は考慮していませんが、家計向け信用経路が総計の雇用喪失の数量的に重要な原因だったことを示唆しています。
示唆
このことは、いくつもの重要な示唆をもたらします。私の結果は、家計需要が信用の流れに大きく依存していたことを示唆しています。そのため、世界金融危機のコストを評価する際には、こうした影響を含める必要があります。同様に、家計向け信用供給を拡大し、家計需要を支える政策措置があれば、深刻な雇用喪失の一部を回避できた可能性が高いでしょう。また、私の研究は、家計向け信用市場には代替を妨げる重要な摩擦があることも示唆しています。私が推計した家計向け信用ショックの影響は大きいため、こうした摩擦の要因と影響をさらに理解することが不可欠です。
本記事は、Vox Euとの協力により公開されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。 Vox Eu本記事は、Vox Euとの協力により公開されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
フォーラムの最新情報を受け取るには： 週刊ニュースレターに登録してください。
著者：John Mondragonは、カリフォルニア大学バークレー校経済学部の博士課程候補者です。
画像：2009年2月27日、フロリダ州マイアミビーチの住宅前に設置された差し押さえ物件の競売看板。REUTERS/Carlos Barria
