世界では、約2,100万人が人身取引の被害者となっています。数字は抽象的に聞こえることがあるため、少し具体的に考えてみましょう。これはオーストラリアの人口とほぼ同じ規模です。国連が人身取引を「私たち全員に恥をもたらす犯罪」と表現するのも不思議ではありません。しかし、この凶悪な犯罪と闘う方法はあります。データです。実際、すでに一部の業界が先頭に立っています。
新たなフォーラムの報告書では、金融やテクノロジーなどの分野がビッグデータをどのように活用し、人身取引のパターンを見つけているかを取り上げます。こうした取り組みにより、これらの分野や人身取引対策団体は、人の命を売買する者たちとの闘いで先手を打てるようになりました。
デジタルの足跡
マンハッタン地区検事のサイラス・ヴァンス氏が指摘するように、「犯罪が行われたり、事業活動が営まれたりすると、あらゆる種類の電子的・デジタル的な痕跡が残ります。金融機関は、銀行取引の中に危険信号を見つけ、それを法執行機関に報告できる独自の立場にあります。」
2010年、JPモルガンはまさにそれを実行しました。当時同行のマネージングディレクターで、現在はウエスタンユニオンの最高コンプライアンス責任者を務めるバリー・コック氏は、JPモルガンの金融情報部門がまずデータ主導の視点から人身取引に取り組んだと振り返ります。「公開情報と法執行機関との連携を通じて、データ内の相関関係を明らかにし、人身取引の危険信号となる金融モデルを設計できると気づきました。」
同チームは米国国土安全保障省と協力し、調査に値する金融取引や口座の属性を特定する類型を作成しました。公開情報に基づき、特定の地域や業種――ネイルサロン、労働組合に加入していない店舗、レストランなど――は、人身取引に関与するリスクが高いと見なされました。特定の時間帯の夜間に行われたクレジットカード決済など、取引の種類と照合することで、JPモルガンの金融情報部門は明確なパターンが現れ始めていることを把握しました。
こうしたパターンが持つ明確な特徴は重要です。薬物取引や組織犯罪では、単一の口座に多額の資金が流れるため、疑いを招くことがあります。しかし人身取引では、米国財務省の金融犯罪執行部門であるFinCENに警告を発するほどの金額が生じないことも少なくありません。
したがって、FinCENは特定の危険信号が人身取引の可能性を示すことがあるとしている一方、JPモルガンの事例は、犯罪の可能性をより強く示すためには複数の変数を調べる必要があることを示唆しています。疑わしい取引活動の報告書を提出するだけでなく、金融機関は、公式な営業時間外に繰り返される事業取引、口座名義人が申告した事業目的と一致しない国境を越えた資金移動、さらに多数の個人口座が同時に開設・閉鎖される状況など、複数の変数を調べることで人身取引をより効果的に特定できる可能性があります。
テクノロジーの相反する役割
テクノロジーは人身取引を助長する可能性もあれば、阻止する可能性もあります。一方では、ウェブやモバイル技術による情報の自由な流通が、人身取引業者に被害者を搾取する新たな機会をもたらしました。特に女性や少女は、モデル、国際結婚の花嫁、ナニー、ウェイトレス、家事使用人のオンライン求人広告を通じて誘い込まれることがよくあります。顧客は今や、ボタンをクリックするだけで、より簡単に被害者に接触できます。
しかし、人身取引との闘いにテクノロジーを役立てている企業もあります。2012年、マイクロソフトは、性目的の人身取引にテクノロジーがどう使われているかをより深く理解し、新たな介入策を開発するため、研究助成金として185,000ドルを授与しました。同年、同社は助成対象の研究者を年次会議に集め、ネットワークづくりを促進し、この分野の研究を向上させました。同社は、テクノロジーによる妨害が人身取引対策の重要な側面だと明確に示しています。すなわち、事業を行うコスト、リスク、難しさを高めれば、人身取引は利益性と魅力の低い取引になります。
破壊的で革新的なプラットフォームに投資してきた他の企業には、グーグルがあります。同社は慈善活動の一部を、Slavery Footprint Calculatorや、米国全土の人身取引ホットラインを運営するPolaris Projectなどの取り組みに寄付しています。コンピューターソフトウェア・サービス企業のPalantir Technologiesは、行方不明・搾取被害児童および性犯罪者に関する情報の検索・分析において、米国行方不明・搾取児童センターと協力してきました。
金融・テクノロジー業界から得られる教訓は、ビジネス界の革新的な解決策が人身取引対策で成果を上げ得ることを示しています。とりわけ、法執行機関、学術界、企業がそれぞれの知見を共有できる場合に有効です。
世界経済フォーラムの報告書『人身取引対策によるリスクヘッジ』は、 こちらからご覧いただけます。
著者:クリスティーナ・ベイン、バブソン・カレッジのバブソン社会イノベーション研究所「人身取引・現代奴隷制イニシアチブ」ディレクター;ルイーズ・シェリー、ジョージ・メイソン大学公共政策学部教授
画像:2014年10月17日、パンガー県タクアパー郡の政府施設で、人身取引の被害者とみられる人々が祈る。REUTERS/Athit Perawongmetha




