世界経済フォーラムがビデオポッドキャスト「ステークホルダー資本主義」を開始するにあたり、司会者で著者のピーター・バンハムが、第1回のテーマであるGDPについて考察します。
国内総生産（GDP）は、国内で1年間に生産されたすべての財・サービスの価値の合計です。
世界恐慌と第二次世界大戦を背景に、GDPは国の経済を測る主要な指標となりました。
ピーター・バンハムは、次の書籍からの抜粋で、その歴史と意義を論じています。『ステークホルダー資本主義：進歩、人々、地球のために機能するグローバル経済』。
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自らの発明が、意図した形とは違う形で世界を変えてしまったとしたらどうでしょうか。ほぼ1世紀前、国内総生産、つまりGDPの概念づくりに貢献した、ロシア生まれの米国人経済学者サイモン・クズネッツに起きたのが、まさにそれでした。
世界恐慌とその経済への影響を理解しようとしていたクズネッツにとって、GDPは有用な指標でした。米国経済がどれほどの財を生産したか、また危機の後どれほど速く回復したかを把握する助けとなりました。しかしこの経済学者は、政策立案には不適切な指標だとも警告しましたが、その警告は顧みられませんでした。
多くの市場関係者や政策立案者にとって、GDP成長はすべてを左右する指標となっています。しかしそれは、時とともに悪化している格差や環境破壊といった世界最大級の問題の解決を妨げています。
私たちが直面する危機は、しばしば誤解されてきたこの経済学者による「言ったとおりになった」という究極の証明なのかもしれません。「クズネッツの呪い」と要約できるでしょう。ただ、この「呪い」を掘り下げる前に、サイモン・クズネッツとはどのような人物だったのか、そしていつ、どのようにGDPを考案したのかを見ていきましょう。
サイモン・クズネッツとは？
サイモン・クズネッツは1901年、ロシア帝国の都市ピンスクに生まれ、ハルキウ大学（現在のウクライナ）で経済学と統計学を学びました。しかし、そこで優れた学業成績を収めたものの、成人後、出生国に長くとどまることはありませんでした。
1922年、ウラジーミル・レーニン率いる赤軍が、ロシアで何年にもわたった内戦に勝利しました。ソビエト連邦の成立が進むなか、クズネッツは何千人もの人々と同じく米国へ移住しました。まずコロンビア大学で経済学の博士号を取得し、その後、評価の高い経済シンクタンクである全米経済研究所（NBER）に加わりました。
彼が米国に到着した時期は絶妙でした。その後の数十年で、米国は世界をリードする経済大国へと成長しました。クズネッツは、台頭した米国の立場を理解する手助けをしました。今日に至るまで経済学や政策立案を支配する重要な概念を切り開き、世界で最も著名な経済学者の一人となりました。
好況と不況の時代背景
クズネッツが米国に到着した当時、同国は経済の絶頂期にあり、第一次世界大戦から勢いよく立ち直っていました。米国の製造業者は、自動車やラジオなどの商品を巨大な国内市場に送り出し、近代的な商品を求める人々に販売しました。自由貿易と資本主義の気運にも後押しされ、米国はまもなく世界をリードする経済大国となりました。
しかし、狂騒の1920年代の熱狂的な好景気は、まもなく破滅的な世界恐慌へと転じました。1929年までに、活況を呈していた経済は制御不能な状態に陥っていました。
そこにあったのは、経済の極端な格差です。石油王ジョン・D・ロックフェラー、銀行界の大物ジョン・ピアポント・モルガン、鉄鋼王アンドリュー・カーネギーなど一握りの人々が、莫大な富と経済資産を支配する一方、多くの労働者ははるかに不安定な生活を送り、日雇い仕事や農作物の収穫に頼ることも依然として珍しくありませんでした。
さらに、実体経済に同様の動きが伴わないまま株式市場が上昇を続け、金融投機は過熱の頂点に達していました。
1929年10月下旬、株式市場が大暴落し、世界中で連鎖反応が始まりました。人々は債務不履行に陥り、信用市場は枯渇し、失業率は急上昇し、消費者は支出をやめ、保護主義が強まり、世界は第二次世界大戦後まで回復しない危機に突入しました。
GDPの誕生
米国の政策立案者たちは、国内の危機をどう抑え、終息させるかに取り組んでいましたが、根本的な問いへの答えを持っていませんでした。状況は実際どれほど深刻なのか。そして、政策が有効かどうすれば分かるのか。経済指標は乏しく、今日、経済の価値を測るために使われているGDPは、まだ考案されていませんでした。
そこで登場したのがサイモン・クズネッツです。統計学、数学、経済学の専門家である彼は、米国の国民総生産（GNP）を測定する標準的な方法を開発しました。それにより、米国企業が国内外でどれほどの財・サービスを生産したかを把握できるようになりました。数年後、クズネッツはGDPも考案しました。
GDPとは、国内で1年間に生産されたすべての財・サービスの価値の合計です（GNPとは異なり、海外にある米国所有の施設の価値は含みません）。すべての最終財・サービスの価値を合計し、中間製品の費用を差し引く方法、または給与、利益、投資所得をすべて合計する方法で測定できます。
最も一般的な計算方法は、いわゆる「支出アプローチ」でした。総GDPは次の式で算出されます：国内総生産 ＝ 消費 ＋ 政府支出 ＋ 民間投資 ＋ 輸出 − 輸入
（経済学的には、これらの合計はすべて一致するはずです。総生産 ＝ 総所得 ＝ 総支出。）
クズネッツの発明は、まさに天才的なひらめきでした。一つの数字で国家全体の経済力を要約し、政策立案者にそれを改善する手がかりを与えました。1930年代の残りの期間には、他の経済学者たちがその標準化と普及を後押しし、1944年にブレトン・ウッズ会議が開かれる頃までに、GDPは世界各国の経済を測る主要な指標として確立されました。
GDPの限界
それ以来、GDPは一種のお守りのような存在になりました。GDPが成長すれば人々や企業に希望を与え、低下すれば政府はその傾向を反転させるために政策のあらゆる手段を講じます。危機や後退はあったものの、世界経済全体は成長を続け、「GDP成長は良いことだ」という考えが揺るぎないものとなりました。
第二次世界大戦後のおよそ30年間、特に西側諸国では、GDPの発表は繰り返し大きな成果を示しました。米国の「資本主義の黄金時代」、ドイツの「経済の奇跡（Wirtschaftswunder）」、フランスの「栄光の30年（Trente Glorieuses）」です。名目GDP成長率は10％以上に達することもあり、インフレ調整後の実質成長率も5％を超えることがしばしばありました。
しかし、この物語には痛ましい結末があります。クズネッツ自身の言葉にもっと耳を傾けていれば、予見できたはずです。1934年、ブレトン・ウッズ協定よりずっと前、さらには戦争の脅威が迫る前に、クズネッツは米国議会に対し、GNPやGDPに過度に焦点を絞らないよう警告しました。「国民の福祉は、国民所得の指標から推し量ることはほとんどできない」と彼は述べました。
国民の福祉は、国民所得の指標から推し量ることはほとんどできない。
サイモン・クズネッツ
この評価は先見の明があったことが分かりました。GDPは総消費について教えてくれますが、個人のウェルビーイングは示しません。生産については分かりますが、それに伴う汚染や、必要となる天然資源の枯渇は示しません。政府支出や民間投資については分かりますが、それらがもたらす生活の質は示しません。
オックスフォード大学の経済学者ダイアン・コイルは最近のインタビューで、GDPは実のところ「戦時の指標」だと語りました。1940年代初頭のように戦時に経済が何を生産できるかは示しますが、平和な時に人々をどう幸せにできるかは教えてくれません。木を切り倒して柵やベンチに加工した場合の価値は示しますが、立木のまま残した場合の価値は示しません。
考案者による初期の警告にもかかわらず、GDPは世界を席巻しました。成長を支えるために、あらゆることが行われました。道路や高速道路が建設され、個人消費が奨励され、産業や輸送に補助金が投じられるなどしました。しかし1970年代に入ると、まず西側諸国で、続いて世界全体で、GDP成長は減速し始めました。
なぜこうなったのでしょうか。一因は、いわゆる新たなGDP成長の質が低かったことです。1970年代の石油危機を経て、政府資金は教育や住宅などの重要分野への投資ではなく、過去の債務返済や、採算の取れない産業・慣行への補助に使われるようになりました。
しかし、世界の年間GDPがピークを迎えるのと同時に、私たちのエコロジカル・フットプリントもピークに達し、生態系の赤字を招きました。農業や工業の用地を確保するために森林が伐採され、海洋の魚類資源は減少し、化石燃料の燃焼で大気が汚染されて気候変動が進みました。短期的には成長につながりましたが、長期的には健康、富、ウェルビーイングを損ないました。
1980年代にGDP成長を再び活性化させるため、各国政府は競争を促し、新たな経済成長の波を起こそうと、産業を自由化し、貿易を開放しました。当初はその効果が現れましたが、2000年代までには副作用が明らかになりました。市場の集中度が高まり、所得に占める労働分配率が低下したのです。中央値所得は停滞し、公共サービスは悪化しました。
その結果、GDP成長という魔法の公式は、今や力を失ったように見えます。西側諸国では、かつてのようなGDP成長はなく、ウェルビーイングもずいぶん前から向上していません。社会には恒常的な危機感が広がり、それも無理はないのかもしれません。クズネッツが知っていたように、GDP成長を政策立案の唯一の焦点にすべきではありませんでした。残念ながら、私たちは今その状況にあります。
自然資本、社会関係資本、人的資本の価値を測る
では、すべての人々と地球の進歩を促す形で、国の経済実績をより適切に要約するには、何ができるでしょうか。
ミクロの視点では、「一人当たり生産額」ではなく、世帯の「可処分所得の中央値」に注目する方が有用でしょう。各国の人々が経済的にどのような状況にあるかを、より的確に示せます。過去数十年を振り返れば、GDP成長よりずっと早く、平均的な家庭が実際にはもはや経済的な恩恵を受けていないと警告してくれたはずです。
マクロの視点では、毎年の「流れ」だけでなく、富の「源泉」も考慮する方がよいかもしれないと、ニュージーランド財務省の元チーフエコノミスト、ジロル・カラカオール氏は述べました。そのためには、金融資本だけでなく、経済の自然資本、社会関係資本、人的資本も評価する必要があります。実際、それらこそが私たちの富の真の「源泉」です。
ニュージーランドはこれを始めており、その結果、GDP成長がウェルビーイングの他の源泉を犠牲にして進むことが多いと、より明確に分かるようになりました。例えば、環境を犠牲にして実現した経済成長は、私たちの総合的な富を増やすどころか、実際には減らしたことが示されました。また、国が経済的に豊かになったからといって、国民の満足度やウェルビーイングが必ず高まるわけではありませんでした。MGDPからウェルビーイングへ
GDPを超えて
最後に、GDPを使い続けるとしても、それは一つの「考え方」だということを忘れてはならないと、ダイアン・コイルは述べています。GDPは私たちが反映させたいものを映し出し、その考え方は時とともに変わります。例えば慣例上、家事労働は「何も生産しない」とされ、無償労働としてGDPに算入されません。多くの場合、それを担うのは女性です。しかし今では、現代経済におけるその価値を認識すべきです。したがって、GDPの定義を更新する必要があります。
1世紀にも満たない間に、GDPは非常に重要なものになりました。それには十分な理由があります。平時に生産能力を再建しようとする戦争で荒廃した経済や、経済の工業化を目指す中国のような発展途上国にとって、GDPは役立ちました。GDPのおかげで、目標に向けてどれほど進展したかを測ることができたのです。
しかし今日の経済では、ウェルビーイングは、測定可能な財・サービスの生産と消費だけにとどまらないことが分かっています。環境と、そこから得られるあらゆる恩恵に価値を見いだすこと、ケア経済と、それが生み出す幸福や健康を評価すること、そして一部の人だけでなく社会の全員がより豊かになることを支える「社会契約」が重要です。
21世紀には、ウェルビーイングを測るより優れた指標が必要です。GDPを超えていかなければなりません。
この記事には、次の書籍からの抜粋とグラフが含まれています。『ステークホルダー資本主義：進歩、人々、地球のために機能するグローバル経済』 クラウス・シュワブ、ピーター・バンハム著（ナタリー・ピアース、ロビン・ポメロイによる追加取材を含む）。
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