地政学となると、悲観的な見方には常に需要がある。最近はこの分野が好況で、 The Economist、Foreign Affairs や、それほど格式の高くない多くの雑誌が、世界秩序は崩壊しつつあり、米国がそれを守る能力(および意志)は末期的な衰退にあり、今後10年間に大規模な紛争を回避できる見込みは幻想だ、という主張で溢れている。
最近の出来事の数々は、1914年と1939年の亡霊とともに、今日の悲観論者たちの評判、印税、収入を押し上げてきた。東アジアではロシアのウクライナでの冒険主義、中国による領有権主張の強硬化、そして日本の新たな反発型ナショナリズムがあり、シリアでは終わりなき惨禍が続き、中東全域では混乱が広がっている。南スーダン、ナイジェリア、そしてアフリカのその他地域では残虐犯罪が再燃し、ヒンドゥー・ナショナリストのナレンドラ・モディが見事な選挙勝利を収めた後のインドでは、共同体間対立の再燃への懸念が広がっている。
しかし、世界の政治状況がこれ以上ないほど良好とは言えず(そもそも決してそうではないが)、多くの人々が主張するほど悪くはないと考える十分な根拠がある。ここでは、一部の評論家が言うほど夜も眠れなくなる必要はない、最も重要な5つの理由を挙げる。
第一に、冷戦IIはすぐそこまで来てはいない。ロシアと中国は、米国の世界的指導権の主張を快く思っておらず、機会があれば米国の弱みを突くことを楽しみ、地域的影響力の拡大を望み、(米国自身と同様に)時折、協調的な多国間主義に背を向ける。しかし両国は既存の世界秩序に深く組み込まれており、それに挑戦するためのイデオロギー的推進力、経済的利益、物理的能力、同盟国の支持のいずれも持ち合わせていない。両国が求めるのは国際機関における影響力の拡大であり、それらを覆すことではない。
第二に、中国やその他の台頭する大国に比べた米国の国力と影響力の低下は自然で不可避であり、長らく米国の庇護と支援に頼ってきた国々にとって警戒すべき事態ではない。冷戦後初期の、米国が世界GDPの約30%と世界の軍事費の半分を占めていた時期の単極支配を、米国が永続的に維持できたと考えることはあり得ない。他国が追いつくのは避けられなかった。
現実には、絶対的に見れば米国の経済力と軍事力は依然として巨大であり、今後の見通せる将来にわたって、競争相手のどの国よりもはるかに多くの同盟国、友好国、影響力を持ち続ける。重要なのは、米国が今後その力をどう行使することを選ぶかである。大統領退任直後にビル・クリントンが私的に語るのを聞いたところによれば、その選択は「世界の舞台で永久にトップの座にとどまろうとすることではなく、もはやトップの座にいなくなった時にも快適に暮らせる世界を作ることであるべきだ」とのことだ。
第三に、台頭する大国が更なる空間と影響力を求める野心は既定の事実だが、その追求が軍事的な形をとらなければならないということは決して避けられない話ではない。誰もが失うものが大きすぎる。世界の主要国は、1914年――悲観論者が好んで引き合いに出す誤った楽観の年――に比べて、金融面でもサプライチェーン面でもはるかに相互依存しており、20世紀の累積的な恐怖は規範的環境を根本的に変えた。 好戦主義 ――戦争は高貴であり、浄化し清めることができるという考え方――は、救いようのないほど死に絶えている。
第四に、地政学的問題を解決するために軍事力に頼る傾向が後退しているのは、臆病者が実権を握ったからではなく、大人が実権を握ったからである。米国が特定の事例において、そのような武力の行使をめぐるリスクと見返りのバランスについて慎重に調整した選択をしても、同盟国にとっても敵対国にとっても、米国の信頼性が損なわれることはない。
オバマ米大統領に対して繰り返し向けられる批判、すなわちシリアが化学兵器を使用した場合に攻撃するという脅しを実行しなかったことは、要点を完全に見逃している。目的はアサド政権によるこれらの兵器の使用を阻止することであり、武力の脅しに裏打ちされた外交がまさにそれを達成したように見える(反体制派による使用や政権の後退を示す、未確認ではあるが懸念すべき最近の報道があるものの)。
もちろん、1991年のイラクのように侵略戦争を遂行する国家に対応するため、軍事力は選択肢として保持されなければならない。また、より穏当な選択肢が存在せず、介入が害より益が大きい場合には、1994年のルワンダの場合のように、ジェノサイドやその他の大規模残虐犯罪の危険にさらされている市民を保護するという世界的責任を果たすためにも軍事能力が必要である。しかし、ジョージ・W・ブッシュのカウボーイ的な時代が終わったのであれば、それは嘆くべきではなく、称賛されるべきである。
第五に、国際システムは、一般に認められている以上に効果的に地政学的課題に対応してきた。クリミアをめぐって両国関係が崩壊したにもかかわらず、米国とロシアはイラン核問題の外交的解決を交渉するために協力を続けており、(中国とともに)アフリカで相次ぐ危機に対する安保理の集団的対応を作り上げてきた。主要国間の対立が見られるほぼすべての分野で、潜在的に不安定な問題は切り離して管理され、その他の分野では協力が続けられている。
政策立案者は誰も慢心してはならない。シリアの悪夢には終わりが見えず、ウクライナ東部の小康状態は一時的なものにすぎないことが判明するかもしれず、日中関係においては冷静な判断力が依然として不足している。また、取り組むべき他の問題や体制的改善にも事欠かず、とりわけ核軍縮はその代表例である。
しかし、警戒心を煽る悲観論は自己強化的で敗北主義的であり、異議を唱える必要がある。最も重要な点において、我々が過去の過ちから多くを学んできたと信じるに足る十分な理由がある。冷静さと平常心を保てれば、最悪の過ちが繰り返されることはないだろう。
本稿は Project Syndicateとの提携により掲載されたものです。
著者:ギャレス・エバンズは、オーストラリア国立大学の総長、ブダペストの中央ヨーロッパ大学の特別招聘教授、そしてオーストラリアの元外務大臣である。
画像:2012年7月4日、ハノイのスカイライン上空に嵐雲が立ち込める。REUTERS/Kham




