アン・メトラーが、欧州の指導者が危機について真実を語るべき時だと論じる
「真実に勝るものはない。」これは先週、3月14～15日の欧州理事会（春季）について問われた際にアイルランドのエンダ・ケニー首相が情熱を込めて語った言葉である。同氏は、欧州大陸の指導者たちが、ますます敵対的になる有権者に直面する中で、説明責任を問われる局面について語っていた。その最新の例がイタリアであり、有権者は緊縮財政に反対する明確なシグナルを送った。
今や、何年にもわたり、いや何十年にもわたって続いてきた否認と思い込みの代償を支払う時である。欧州が享受してきた繁栄が、膨らむ債務、低下する競争力、機能不全に陥った内部者と外部者の労働市場といった経済的現実から何らかの形で切り離されていたかのような思い込みである。社会正義の名の下に、そして2008年に本格的な危機が訪れるずっと前から、日和見主義の政治指導者たちは、既得権益の集団が権力と利権を互いに分け合う、身内びいきのコーポラティズム的な体制を築いた。競争による選抜、社会的流動性、創造的破壊、イノベーションを受け入れるのではなく、国全体が動きの鈍い、内向きで防御的、そしてエリート主導の巨大な惰性の塊となってしまった。こうした背景を踏まえると、イタリア人の間で、現行の体制に対して「もうたくさんだ（basta）」と言う人が増えているのも、決して意外なことではない。ただし、その先の道筋を本当に考えたうえでのことなのかは、おそらく疑わしい。
国が負担しきれない減税を公約したシルヴィオ・ベルルスコーニも、国債の削減を約束した政界の新顔ベッペ・グリッロも、解決策にはならない。両者に国民の過半数が投票したという事実は、イタリアと欧州が直面する課題を端的に示している。だからこそ、真実を語るべき時なのである。すなわち、イタリア人と欧州人に対して、危機から抜け出す容易な道はないと伝えることだ。財政を立て直し、繁栄のための新たな基盤を築くには、長年にわたる、いや何十年にもわたる厳しい努力が必要になる。そして、今日、社会的結束度が最も高い国々こそ、早い段階で抜本的な改革を実行した国々であるという事実を受け入れることである。
イタリア選挙に対する最悪の対応は、真実を語らず、緊縮財政が現在の苦境の原因だと安易に認め、安定・成長協定の規則を再び破ることだろう。2005年にフランス、ドイツ、イタリアが自ら設定した財政赤字の上限を守れなかった際に、破壊的な結果を招いたのと同じことを繰り返せば、状況が何らかの形で改善すると考えるのは誤りである。確かに、成長を促しうる抜本的な構造改革がなければ、財政の統合だけでは十分ではない。しかし、財政統合は、債務の重圧と財政資金を金融市場に頼る状況によって失われた、政策の裁量を取り戻すための前提条件なのである。
有権者が緊縮財政に反対し、成長を支持して投票したにもかかわらず、その結果、失業の増加、景気の収縮、工場閉鎖の相次ぎ、そして国際競争力の低下が大々的に報じられるようになれば、有権者が怒るのも当然である。昨年のフランスでまさにそれが起きた。フランスの「緊縮財政」は、実際には2009年から2013年にかけて公的支出がGDP比0.2%増え、途方もない57%に達したのであり、このことは公の議論がいかに混乱し、無知に基づいているかを示している。
政治家が真実を語り、指導力を発揮することを期待するやり方は、欧州にとって概ね失敗に終わってきたが、状況は絶望的というわけではない。実際、ルクセンブルクのジャン＝クロード・ユンケル首相がよく引用する「我々は何をすべきかは皆わかっている。ただ、実行した後に再選される方法がわからないだけだ」という警句は、完全に正しいわけではない。ヴィム・コック、トニー・ブレア、ポール・ニュループ・ラスムセンはいずれも、マーガレット・サッチャーは言うまでもなく、改革を断行する立場にありながら再選を果たした。そして当然ながら、エンダ・ケニー自身が、大規模な国民の反対なしに野心的な財政再建が可能であることの生きた証拠である（アイルランドでは、同氏の就任以来、ストライキの日が一日もない）。
しかし、政治指導者がこれまで欠いてきた啓発や勇気を、より多く持つようになることに過度に頼るのではなく、今や他の手段を動員する必要がある。その手段は、少なくとも世論に情報を提供し、最大限では世論を形作ることができるものである。これは、新たな形の協働、利益団体、公的な人物を生み出すことにつながる。すなわち、有権者を成熟した大人として扱い、真実を伝えられるに値する存在とし、将来について健全で十分な情報に基づく決定を下せるようにする社会的な力である。また、経済協力開発機構（OECD）のような機関が中心的な役割を担うことを意味する。なぜなら、そうした機関が改革の必要性を示す知的根拠を提供するからである。さらに、共通の利益ではなく自らの利益のために現状を維持しようとする、慢性的な否定論者が、これまで当然のように占めてきた道徳的優位を失うことも意味する。
十分に関与し、表現力と決意を備えた、志を同じくする連合を組織できれば、選挙での多数派を得なくとも、公共政策の方向性と世論を変えることは可能である。欧州の環境運動は、投票で10%～15%を超える支持を得ることはほとんどなかったが、わが大陸を持続可能性の灯台、そして再生可能エネルギーにおける革新の原動力へと変えた。同じことは、社会改革運動にも可能である。長きにわたり我々の経済を締めつけ、民主主義を阻害し、将来世代に持続不可能な水準の公的債務を負わせてきたカルテルの力を取り除く運動である。
実際、真実に勝るものはない。この危機の現実と起源を否定し、容易な答えを約束することは、重力に逆らうことと政治的に同じである。欧州の市民がより良いものを求めて声を上げ、そのために努力することを期待しよう。
ここで表明された意見は著者個人のものであり、必ずしも世界経済フォーラムの見解を反映するものではない。
著者：アン・メトラーは、リスボン・カウンシルのエグゼクティブ・ディレクターであり、世界経済フォーラムの 「欧州に関するグローバル・アジェンダ評議会」のメンバーである。
画像：ブリュッセルでの祝賀行事中に欧州連合の旗を調整する男性 REUTERS/Francois Lenoir
