中国経済の物語は、広範な自給自足をますます重視するものになっている。ところが、大豆はそうではない。
変化する食生活を支える輸入への依存は脆弱性であり、多くの国が直面する食料安全保障と天然資源利用の難しいトレードオフも浮き彫りにしている。
見よ、この雄大な大豆を。
繁栄する人々を支える、頼もしく欠かせない燃料であり、大国間の地経学的な駆け引きの餌食でもある。中国は膨大な量を必要としており、その大半は、次の段階を進む家畜を太らせるためだ。栄養転換――都市化と豊かさが進む人々が、穀物から肉へと食生活を切り替える過程である。
しかし、太陽光パネルやレアアース、電気自動車とは違い、中国は自国で必要な量の大豆をほとんど生産できない。この豆は中国が原産地と考えられているが、数千年を経て、主に海外で栽培される主要作物となった。
「これはかなりの脆弱性です」と、熱帯林同盟のアドバイザーで、中国における国際自然保護連合の元代表を務めた朱春全博士は語った。これは選択の結果でもある。限られた中国の農地では、小麦のような食料安全保障上の主要作物が優先され、輸入が家畜飼料の不足を補っている。
もちろん、世界の農家は中国が必要とするものを供給しようと躍起だ。ブラジルと米国は、毎年数十億ドル相当の大豆を中国に輸出している。しかし朱博士によると、中国が最終的に目指しているのは、大豆由来のタンパク質への依存を完全に断つことだ。「ほかの供給源を探しています」
結局のところ、この豆は中国の目まぐるしい発展と世界貿易への決定的な影響を、より大きな文脈で物語っている。最近行われた中国の習近平国家主席と米国のドナルド・トランプ大統領との会談で見出しを飾った「5つのB」の一つでもあり、表舞台の外では重大な駆け引きの材料となっている。
また、自然界との関係がますます複雑になっていることも示している。これは多くの国に共通する課題だ。
米国と大豆の歴史は、もう少し短い。1764年、船乗りが中国の品種を持ち帰り、栽培した。2008年までに、米国は自国産の大豆を毎年80億ドル相当、中国に輸出するようになり、その額は2024年には120億ドルに増えた。それでも、ブラジルからの輸出と比べれば小さい。ブラジルの対中大豆輸出額は、2024年にはすでに320億ドルに達していた。
米国の農家は、この市場で競争を続けようと意欲を燃やしている。米国大豆協会は、昨年、90万ドルを超える資金を投じてロビー活動を行い、中国との関税紛争など、輸出を急減させた問題について連邦政府に働きかけた。両国間の貿易協定が秋に発表されると、2028年まで中国が一定量以上の米国産大豆を購入することが保証された。一方、対中輸出全体に占めるブラジルの割合は、拡大を続けている。
ただし、ブラジルとの貿易にもリスクはある。科学者らは、気候変動が同国の将来の生産に深刻な打撃を与える可能性があるとみている。
では、なぜ中国は自国で大豆をもっと栽培しないのだろうか。
「問題は、中国には耕作可能な土地が十分にないことです」と朱博士は語った。この国に関する多くの事柄と同じく、広い視野が必要だ。確かに、中国は世界の生産可能な土地の最大9％を有するが、人口も世界のほぼ5分の1を占める。数字が釣り合わないため、輸入するという政策が選ばれている。
中国で初めて栽培されてから長い間、大豆は食料としては傍流にとどまっていた。やがて農家は、紀元前約2,000年ごろに、より大きく、実の詰まった品種を育てる方法を編み出した。当時の世界人口は、まだそれほど多くなく、現在の上海の人口を少し上回るほどだった。
18世紀、サミュエル・ボーウェンはこの豆の可能性に目をつけた。元船乗りの彼は、中国の品種をアメリカ植民地へ持ち帰り、ジョージア州で栽培することに成功した。
20世紀には大型機械を使って大豆を比較的容易に収穫できるようになり、やがて米国の生産量は中国を上回った（現在、米国で最も大豆生産量の多い州であるイリノイ州では、2024年にベルギーより広い面積で大豆が収穫された）。
1950年代には、粉砕した大豆ミールを家畜飼料に使うことが急増した。栄養価が高く、消化にも優れている。数十年後、ブラジルでは、恵まれた気候と、比較的安価な土地の余剰を背景に、大豆栽培が急拡大した。今や世界最大の生産国となり、昨年の対中輸出は、米国の輸出が73％近く減少する一方で18％増加した。
油分、タンパク質、食物繊維が詰まった毛羽立つさやは、今も魅力的な換金作物であり続けている。肉の消費が絶え間なく続く世界では、特にそうだ。
もはや豚肉だけではない
肉は、ベネットの法則の中心にある。その現れ方は地域によって異なるが、一般に、人々は貧困から抜け出すほど、肉食になる。
スペインのバルセロナでは、インフラの近代化と鉄道網の拡大に伴い、さまざまな「枝肉肉」の消費が19世紀後半にピークを迎えた。欧州の肉の消費量は、米国と同様、1人当たりの所得の伸びとともに20世紀に全般的に増加した。アフリカの肉の消費量は、今後10年間で33％増加する見込みだ。
消費量は豊かな国々では頭打ちになり（最も豊かな国の一部では減少に転じた）ものの、世界全体では依然として需要が旺盛だ。2034年までに、平均的な人が食べる肉の量は、増えると予測されており、年間でほぼ1キロ増加する見通しだ。
中国では、定番の好物である豚肉以外にも、食生活に取り入れる種類が増えている。今世紀の最初の数十年間に、牛肉と子牛肉の消費量は2倍を超えると予測されている。OECDによると、その間に1人当たりの所得は約20倍に増える見込みだ。
この発展段階を支える大豆は、中国の「あらゆるものを対象とする産業政策」の例外だ。壮大な規模の自力開発によって、同国が必要とする多くの原材料や技術で自給自足を可能にしている。
自給自足のもう一つの例外は最先端の半導体だったが、状況は変わりつつあるようだ。石油も大半を輸入しているが、中国には（おそらく）膨大な埋蔵量があるため、関心を持つ買い手というより、世界の石油市場の緩衝材のように見えることもある。
大豆はそうではない。
家畜飼料に加工される大豆は約80％にのぼり、鶏や豚から養殖魚、乳牛まで、あらゆる家畜を太らせる。「そのため大豆は、世界の食肉、卵、乳製品産業を陰で支える基盤となっています」と朱博士は語った。
ホルムズ海峡の封鎖で肥料の輸出が滞っているため、今年の夏、米国の農家は例年より多くの大豆を栽培している。トウモロコシより肥料の使用量が少ない作物だからだ。この供給ショックは、必需品を限られた数の供給元に依存することの欠点を、改めて思い起こさせた。
中国は、大豆の代替品を見つけることで、そうしたリスクに対処しようとしていると朱博士は語った。これは、より広範なタンパク質源の多様化を進める取り組みの一環だ。生産量を増やすための遺伝子組み換え（ブラジルと米国では一般的）も、議題に上っているが、中国ではこの手法に慎重な傾向がある。
当面、中国は大量輸入を続けるだろう。国内で都市への大規模な人口移動が進み、中国の農地として使える土地は増えたものの、都市生活者になると「食べる量が増えることさえある」と朱博士は語る。つまり、「全体的な需要は減らない」ということだ。
今、ほぼあらゆる場所で避けられない現実として、成長、安全保障、天然資源の間で、絶えず難しい選択を迫られている。温暖化する世界で食料生産に使える土地には限りがあり、水も限られている。
バイオサイエンスの飛躍的進歩によって、食料の栽培に必要な資源を大幅に減らせる可能性はある。しかし今のところ、食料の産地を選ぶことは、ますます難しくなるように見える。
