リーダーシップのあり方を変える4つの方法

リーダーシップのあり方を変える4つの方法
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危機が起きるたびに、すべてをハリウッド映画の筋書きのように捉えたくなることがよくあります。こちらが悪者、こちらが善人で、善と悪の単純な戦いだというわけです。しかし、人間社会はそれほど単純ではありません。権力政治を機能させるには、国々は意見が一致しないときでさえ決断を下さなければなりません。そのためには、相手側をある程度理解する必要があります。

この10年間、グローバル・ガバナンスが機能していないという認識から、私たちは新たな解決策を模索し、基本に立ち返る必要があるのかと考えてきました。最新の 「グローバル・アジェンダに関する調査」では、10人中8人を超える回答者が、グローバル・ガバナンスの新たな枠組みを構築する必要があると考えていると答えました。

イスラム国の台頭からロシアのウクライナ介入まで、わずか過去12か月の間に生じた国際危機を見ても、世界政治は重大な局面を迎えていると考えられます。かつて秩序の維持を期待できた覇権は、今や後退しつつあると見られ、新興国が戦略的資産をめぐって主導権を握ろうとしています。

オスマン帝国やハプスブルク帝国の末期、そして第一次・第二次世界大戦後にも、旧来の大国が衰退し、新たな国々の影響力が増すという事態を目にしてきました。現在目撃している国際的な力関係の変化は劇的かもしれませんが、決して新しいものではありません。では、世界は今、どう対応すべきでしょうか。大国協調によって介入し、当事者に何をすべきか、何をすべきでないかを言い渡すべきでしょうか。現在の危機のいずれにおいても、大国が関係者に特定の行動を単に命じればよいとは考えにくいでしょう。必要なのは、地域に根差した別種の合意です。たとえば中東の国境や統治のあり方をめぐるサウジアラビアとイランの合意、あるいは国境をどこに定めるべきかについてのロシアと近隣諸国の合意です。

地政学的な紛争のほかにも、グローバル・ガバナンスが取り組まなければならない問題があります。健康問題は常に課題であり、最近のエボラ出血熱の流行がその一例です。世界規模で感染が広がるこの病気の拡大を食い止め、解決策を見つけ、パニックを防ぐには、近隣諸国などの協力が必要です。最後に、再び新興市場の経済危機が起きた場合、国際的に調整された対応がなければ、それぞれの地域に甚大な損害が及ぶでしょう。

こうした危機の一つひとつが、なぜ国際協力が必要なのかを思い起こさせます。世界には、指導者が他国の特定の行動を当てにできなければ対処できない種類の問題が存在します。

学界からの見方

学者はおおむね、グローバル・ガバナンスを3つの見方のいずれかで捉えています。権力こそがすべてであり、覇権国または大国の集団が必要だと考える人々がいます。これは非常に階層的な見方で、米国のような大国が、効果的な威嚇を発し実行する意思と能力の両方を備えている場合にのみ、国際秩序を維持または回復できるとします。

第二の見方は、協力とは啓発された自己利益に基づくものだと主張します。これは、他国と協力しなければ、単独の国が自国の利益を実現することはできないと考える契約論的な見方です。したがって、国際協力は相互利益から生まれます。そうした共通の利益を見つけられれば、問題解決に向けた各国の協力を促せます。

第三の見方によれば、各国が自国の利益と考えるものは、歴史、社会、宗教、価値観によって形作られます。そのため、協力は、共同体が自らをどう捉え、どのような義務と責任を負うと考えるかによって生まれます。

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この3つの見方は何世紀にもわたって存在してきましたが、今、人々が第一の権力中心の見方、いわゆるリアルポリティークへと大きく回帰しつつあるように思います。たとえば、1年前にはバッシャール・アル=アサドに対して非常に強硬な姿勢が取られましたが、今では、より大きな敵であるイスラム国を打倒するため、米国がシリアに武器を供与すべきかもしれないという議論があります。これはリアルポリティークが実践されている明白な例です。

第一の見方、すなわち権力政治の性質と働きを理解していなければ、次の2つの戦略はおそらくほとんど意味をなさないでしょう。権力によって築かれる関係は強固な土台を生み、協力を可能にする相互利益の確立を促します。さらに、これらをアイデンティティや文化的価値観といった要素に結び付けることができます。したがって、3つの見方はいずれも重要ですが、この順序で進めるべきだと私は考えます。

リーダーシップの課題

あまりにも長い間、G7諸国間、あるいは欧州と米国の間で行われる議論だけが重要であり、誰もが耳を傾けるべきものだと考えられてきました。明らかに、そうではありません。

中国は独自の二国間外交を進めてきました。アフリカの指導者を集めた首脳会議を開く際、中国は、欧州や米国には実現できない形でアフリカの当局者全員を集めます。BRICSが関わる新たな大国政治が生まれつつあります。それはこれまでとは大きく異なり、常に米国や欧州を含むわけではありません。

国際協力とグローバル・ガバナンスは、しばしば国連および約70年前に創設された一連の国際機関の領域と見なされています。 「調査」 では、回答者の5人に4人が、グローバル・ガバナンスの枠組みは適切に実施されていないと考えています。制度的ガバナンス・システムに関するグローバル・アジェンダ評議会の枠組みの下で、私は、しばしば無力だと批判される国際機関における効果的なリーダーシップを評価するプロジェクトを主導してきました。こうした国際機関の機能をより効果的にするための方策は2つあると考えています。

第一に、これらの国際機関は対象を絞り込む一方で、取り組みを深めるべきだと私は考えています。深刻な集団行動問題だけに対処し、それに全力で取り組む必要があります。私が「マンデート症候群」と呼ぶ状態に歯止めをかけなければなりません。世界で問題が起きるたびに、国連はその検討や報告、新たなマンデートの策定を求められます。あるいは、一つの目的のために設計された組織が、やがてあらゆる種類の別のマンデートを背負わされることになります。どちらの場合も効果を上げるのは不可能です。そうではなく、各国際機関に本当に何をしてほしいのかに焦点を当て、あとは実行に任せましょう。

第二の方策は、リーダーシップの改善です。この70年間、各国は、それぞれの国際機関の長に自国の候補者を選出させようと、あらゆる手段を尽くしてきました。

現在、欧州連合でその様子が見て取れます。欧州委員を務めるのは英国の番でしょうか。IMF専務理事を務めるのはドイツの番でしょうか。指導者を選ぶ際の国籍をめぐる政治があり、選出後には、その先に起きることをすべて無視してしまうという、残念な傾向があります。

非常に優秀で有能な管理者兼指導者であっても、その人だけで国際機関を機能させることはできません。他にも多くの要素が必要です。それでも、組織のトップに有能な管理者兼指導者がいなければ、その組織が可能な限りうまく機能することは決してありません。私たちが頻繁に直面する問題は、その人物が無能または不注意だと判明したり、単に職務に必要な適性、経験、能力を備えていなかったりしても、スキャンダルでも起きない限り、指導者を交代させる動きがほとんどないことです。

任命は透明性のある競争的なプロセスによって決められるべきです。同時に、指導者には、自分を選出した共同体全体が責任を問うのだと理解してもらう必要があります。誰が自分を任命したのかだけでなく、次の任期への再任を誰が決める権限を持つのかも分かっていれば、どれほど誠実な指導者であっても、重要な決断を下す際にそのことを念頭に置くでしょう。

変化を促す

第二次世界大戦後、国際機関で主導的な地位に就いた戦勝国はジレンマに直面しています。米国も欧州も、明日の自国の利益を確保するために今日、権力を手放したいとは思っていません。まさにその理由から、米国と欧州連合は国際通貨基金(IMF)と世界銀行のさらなる改革を進めることを一貫して拒んできました。すべての政府が、これらの機関の有効性を確保することは長期的な利益にかなうと認めながらも、特定の権限を譲り渡した政府だと思われたくないのです。新興国の支持と代表性を高めることこそが、これらの機関を有効にする唯一の方法だと理解しています。

漸進的な変化は見られますが、非常に遅いペースでしか進んでいません。大きな危機が起きると、旧宗主国と米国には「これについて何をすべきか」という反射的な問いがあります。介入に賛成するか反対するかにかかわらず、影響を受ける国の市民も、かなりの頻度で同じように反応すると私は思います。行動を起こせる、また起こすべき特定の国々があるという前提があります。しかし、ますます必要になっているのは、「長期的にこの状況を最も効果的に統治できるのは誰か。そして、それをどう実現するか」と問うことです。

取り組む課題を選ぶ

危機に際して「自分に何ができるか」と問うのはよい反応です。しかし、常に自ら介入し、解決策の功績と責任を担わなければならないと考えるより、どの国や地域がその問題を解決するのかを見極め、どう支援できるかを考えるほうが、より適切な対応かもしれません。

すべての戦いが私たちの戦いとは限りません。行動を起こす必要がある人々に圧力をかけたり、説得したりすることさえ、私たちの役割ではない場合もあります。時には「ちょっと待ってください。この問題について、すでに行動を起こしているのは誰で、何をしているのでしょうか。私たちは妨げになっていないでしょうか。それとも、方向性が間違っているのでしょうか」と問う必要があります。これらは「自分に何ができるか」という問いとは少し異なる形の問いですが、より分権化したこの新たな世界で、パートナーとなる方法を学ぶには、問わなければなりません。

「 グローバル・アジェンダ展望2015年版レポート」からの抜粋。

「グローバル・アジェンダ展望2015年版レポート 」が公開されました。

著者:ナイリー・ウッズは、オックスフォード大学ブラバトニック公共政策大学院の学部長です。

画像:2012年11月6日、ボリビア南西部の標高3,656メートル(11,995フィート)に位置し、世界最大のリチウム埋蔵量を有するウユニ塩湖で、各国の国旗がポールにはためいている。ロイター/デービッド・メルカド。

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