ベビーブーマー世代の先頭を行く人々が 退職を迎えるなか、この50~70歳の世代の貯蓄は、経済学者や政策立案者の大きな関心事となっています。経済学者が消費の傾向を調べる際には、一般に、現役時代に貯蓄し、退職後に取り崩すという単純なライフサイクルモデルがよく用いられます。一見もっともらしいこのモデルに反して、人々は概して、モデルが予測するほど速いペースでは資産を取り崩しません。
研究者らは、取り崩しのペースが遅いのは、子どもにお金を残したいという思い、予想外の高額な支出への懸念、あるいは残りの寿命が分からないことによるものだと指摘してきました。バンガード・グループの経済学者ジョン・アメリックス、ニューヨーク大学のジョセフ・ブリッグスとアンドリュー・キャプラン、ミシガン大学のミンジュン・リーとマシュー・シャピロ、スタンフォード大学のクリストファー・トネッティによる新たな研究は、 退職後の支出 を非常に興味深い 新しいデータセット を用いて調査し、退職後の支出において健康が重要な役割を果たすことを明らかにしています。
これらの論文が重要なのは、詳細な新しいデータセットを用いて、退職後の支出に影響する要因を特定しようとしているためです。研究グループによる2本の論文のうち、1本目では著者らがバンガード・リサーチ・イニシアチブを紹介しています。これは、55歳を超えるバンガードの顧客9,000人を対象とした、画期的な新データセットおよび調査です。2013年に開始されたこのデータには、人口統計、健康、所得、資産に関する詳細な情報に加え、意思決定に関する質問が含まれています。
研究グループによる2本目の論文は、退職中または退職間近の人々がどのようにお金を使うかを調べています。新しいバンガードのデータを用いて、6人の経済学者は、退職者の消費傾向の多くが、長期介護が必要になると本人が考える可能性と強く関連していることを見いだしました。健康な退職者は、家族にお金を残したいと答える傾向があります。しかし、健康状態が悪化すると、高額な長期介護費用を見越して支出を抑えます。したがって、著者らの研究は、メディケイドのような公的長期介護の選択肢を利用できることが、低所得の退職者の予備的貯蓄を減らすことを示唆しています。一方、興味深いことに、調査の回答者は、民間の介護サービスと比べて、公的な選択肢に好意的な見方を示さない傾向があることも明らかになりました。
これらの知見は、退職後に向けた貯蓄の判断が、経済学者がよく用いる単純なモデルよりも複雑であること、また公共政策が影響を及ぼし得ることを示しています。相続財産は格差拡大に関わる大きな要因であり、所得階層のどの層が退職後に備えて十分な貯蓄を行えるのかという懸念もあるなか、この研究チームが作成したデータと分析は、富の動態への理解に重要な貢献をもたらします。この研究は、経済学的な考察における良質なデータの重要性を改めて浮き彫りにしています。
本記事は、 The Washington Center for Equitable Growthとの協力により掲載されています。本記事の掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者:カーター・C・プライスは、米国の経済政策に関する定量分析を専門とする上級数学者です。
画像:ノートパソコンを持つ男性にバイナリーコードが投影された様子を描いたイラスト。REUTERS/Kacper Pempel。




