今年初め、サンフランシスコ市の高い住宅費が引き起こす経済問題について論じた記事で、 『エコノミスト』誌のライアン・アヴェントは こう述べた。「私たちには、より多くのアイデアを生み出す機械がある。サンフランシスコのようなものを、私たちはそう呼んでいる」。アヴェントは、新しいアイデアを生み出し、それを実現するうえで、近接性と人口密度が重要であることを示す多くの経済学研究を踏まえていた。しかし、ここ数十年で、そうした新しいアイデアの一つであるインターネットが、物理的な場所の重要性を低下させたように見える。では、大都市は今もアイデアを生み出す重要な機械なのだろうか？
新たなワーキングペーパーは、人口密度の高い都市がイノベーションを先導する一方、その優位性は近年低下していると論じている。全米経済研究所（National Bureau of Economic Research）の新しいワーキングペーパー は、人口密度とイノベーションの関係を明らかにしようとしている。著者のウォータールー大学のミッコ・パッカレンとスタンフォード大学のジェイ・バッタチャリヤは、とりわけ新しいアイデアの採用に着目してイノベーションを捉えている。
偉大なイノベーターというと、研究室で一人きりのままひらめきを得る孤高の天才が典型として思い浮かぶ。しかし実際には、イノベーションは人々の相互作用を伴う協働のプロセスだ。孤島のようなイノベーターはいない。その点で、他の潜在的なイノベーターとすぐに接触できることは、アイデアの創出を促す。人口密度の高い都市は、このプロセスに理想的な土壌となる。
都市がイノベーションを後押しする方法の一つは、アイデアを気軽に議論したり、その価値をめぐって討論したりできる環境をつくることだ。ある研究分野に詳しい人々を集めるのは、物理的に離れていないほうがずっと容易である。一方、インターネットの大きな強みは、地球上のどこにいても、ほぼあらゆることについて人々が議論できる点にある。新しいアイデアの価値は、複数の大陸にいる参加者によって議論できる。このように、インターネットはイノベーションにおける人口密度の重要性を低下させる。
この仮説を検証するため、パッカレンとバッタチャリヤは、1870年代から2006年までの米国の特許を調べた。新しいアイデアの採用を検討するため、経済学者たちは特許に使われた重要なアイデアの表現に注目した。より正確には、特許が最も新しいアイデアの上位5％に入る「アイデアのインプット」を使っているかどうかを分析した。つまり、新しい発明のうち、どれだけが新しいアイデアを使っているかを調べようとしたのだ。
なぜ新しいアイデアの引用に注目する必要があるのだろうか。今週発表された 関連論文 でも、パッカレンとバッタチャリヤは、新しいアイデアを引用する発明ほど、さらなるイノベーションを促す可能性が高いことを明らかにしている。したがって、新しいアイデアは将来のイノベーションの強固な基盤となる。
人口密度の影響を測る主な方法として、人口密度の50パーセンタイルから95パーセンタイルへ移った場合に、新しいアイデアを引用する確率がどれだけ上昇するかを算出した。パッカレンとバッタチャリヤによると、1880年から1910年にかけて、この移行に伴う確率の上昇は約20パーセントポイントだった。1970年代から1980年代には、上昇幅はわずか8ポイントとなった。そして、インターネットが変革的な技術として台頭した1990年代から2000年代には、上昇幅はわずか4パーセントポイントだった。
この新たな研究は、人口密度の高い都市ほど多くのイノベーションや新しいアイデアを生み出すことを示しているが、その効果は以前ほど大きくない。ただし、この変化におけるインターネットの役割について、論文は決定的な結論を示していない。それでも、影響力が低下した時期は、長距離通信を容易にする技術の台頭と一致している。
興味深い結果ではあるが、この論文には潜在的な問題が一つある。研究者たちは、特許がイノベーションを測る有効な指標だと仮定している。近年、 パテント・トロール が増えていることを踏まえると、この仮定は調査対象期間の後半には当てはまらない可能性がある。
今後の検証でもこの結果が裏付けられたとしても、大規模で人口密度の高い都市が持つ多くの経済的優位性が失われる運命にあるということではない。新しいアイデアの創出において都市の相対的重要性は以前ほど高くないかもしれないが、アイデアの実現には今も優れている。 研究の長い蓄積は 集積効果により、人口密度の高い地域で働く人々の生産性がより高いことを示している。
サンフランシスコのような都市は今もアイデアを生み出す機械だが、創出プロセスそのものにおける相対的重要性は、以前より小さくなっているのかもしれない。アイデアの世界は平坦ではない。しかし、いくつかの起伏はならされつつあるようだ。
本記事は、 ワシントン公平な成長センターとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ニック・バンカーは、ワシントン公平な成長センターの政策アナリスト。
画像：2013年12月16日、飛行機から撮影した夜のメキシコシティの空撮。ロイター／ホルヘ・シルバ。
