本記事は、世界経済フォーラムの地政学プラットフォームの一部です。
主要国で軍事準備の兆候が強まっているものの、現代の国際関係において大規模な戦争が不可能であると考えるべき理由は十分にある。その証拠として、最近のインドとパキスタンの戦争危機が挙げられる。この危機では航空攻撃の応酬が行われ、数百人の犠牲者が出た。最終的に両核保有国は瀬戸際から後退し、いずれの側も面子を失うことなく、戦争前の状態に戻るための土台を整えた。
こうした事例やその他の類似の事態は、国際関係において軍事的要素が依然として重要であることを示している。一方で、同じ状況は、主要な軍事大国が相互の対立を解決する手段として戦争を用いることを望んでいないことも示している。同時に、世界の各地域には、軍事的に主要国よりはるかに劣り、しばしば両者の対立の舞台となる脆弱国家の地帯が存在する。しかし、この舞台は徐々に縮小しつつある。
三つの重要なプロセス
主要国は、対立に伴う危機の中で誤りを犯す。しかし最終的には、自制と責任ある行動に関する新たな経験を積むことになる。脆弱で予測のつかない世界で生きるこの経験は、鉱石がより強靭な材料へと変化していく過程で鋼が鍛えられることに、ある意味で似ていると言えるだろう。
国際関係の基盤を強化につなげる三つの重要なプロセスは、ロシアと西側の対立、ロシアと中国の協調関係、そして増加する大国の戦略的自律性である。
第一の重要な潮流は、ロシアと西側の対立である。主にユーラシア大陸に焦点を当てたこの対立は、経済統合モデルの対立である。軍事面では冷戦とはほとんど類似していないが、政治的対立の一部の側面は明らかである。展開された兵力や資産の規模は、1980年代後半の閾値レベルより一桁低く、ウクライナ危機後に行われた準備も、ワルシャワ条約機構とNATOがドイツに展開した侵攻軍の編成や部隊集結の取り組みとは大きく異なる。
同時に、東欧とバルカン半島には脆弱国家の地帯が存在し、これらの地域は、ロシアと西側の対立において真っ先に対峙の舞台となる。しかし、この対立は正面衝突ではない。西側もロシアの同盟国も、戦略的方向性をめぐる論争に関与している。
支出をめぐる対立
米国の欧州同盟国は、軍事費の増額や米国の軍事介入の目的として想定されるものをめぐり、しばしば米国と対立している。ロシアの同盟国も、紛争に対するロシアの政治的解決策に対して、しばしば両義的な態度を取っている。米国に対する欧州の戦略的自律性の見通しについては依然として不確実性があるが、この問題により、ロシアと西側がユーラシアで対立しているかどうかを明確にすることは難しい。
欧州において軍事的緊張が高まる見込みはない。ポーランドやバルト諸国からの要請を受けて、米国はしばしば最小限の政治的措置を取り、それが大きな情報上の波紋を呼ぶ。しかし冷戦の比喩を用いるなら、欧州は攻撃的な軍事行動を欠いた「奇妙な冷戦」の舞台であり、敵対勢力間の対立は、継続的で依然として効果的な政治的挑発の形を取っている。最近の好例は、ロシア国籍とされた人物が実はボスニア出身の女子学生だったことが判明した、オーストリアのスキャンダルである。しかし、これによりセバスティアン・クルツ政権は崩壊した。
第二の重要な潮流は、ロシアと中国の協調関係の出現であり、その構造的条件は熟してきている。ロシアと中国の政治・経済の重心は、ユーラシアの異なる地域に位置し、それぞれ異なるベクトルを持っている。ロシアの人口とGDPの75％は欧州ロシアにあるのに対し、中国の人口とGDPの大半は太平洋沿岸に集中している。ロシアのベクトルは欧州を、中国のベクトルは太平洋を指している。したがって両国は互いに背中合わせであり、同じ一つの競争相手、すなわち米国に向き合っている。
この協調関係は、1980年代後半に始まった長期にわたる接近の結果として形成された。現在の関係は、誇張なしに、戦略的な意味で前例のないほど緊密である。しかし、これは正式な軍事同盟ではない。西側はロシアと中国の関係を概念化し始めたばかりである。
地域の安定の保証
ロシアと中国の専門家にとって、両国の戦略的関係の強化は二十年以上にわたり注視されてきた。全体として、ロシアと中国の接近は、中央ユーラシアにおける安全保障上の境界線の消滅につながった。ロシアと中国は、中央アジア諸国やモンゴルにおいて政治的影響力を競い合っていない。一方、ウクライナは、ついにロシアと西側の間の争点となったが、これとは対照的である。
ロシアと中国の接近は、この地域の国々にとって安定の保証であると言える。それは、外部勢力の干渉を受けることなく、政治的な圧力（権力移行など）を乗り越えることを助けるものである。さらに、ロシアと中国は、自国の統合構想を相互に近づけるための建設的な姿勢を持っている。この点において、ユーラシア経済連合（EAEU）と一帯一路の接続は極めて重要である。中央アジアにおける鉄道および道路による貨物輸送は、この地域のすべての国々に経済的な推進力をもたらすことができるだろう。
最後に、第三の重要な潮流は、増加する大国の戦略的自律性である。
専門家の推計によれば、インドと中国は2050年以前に世界の主要経済国となる見込みである。中国は、それより前に通常戦力において米国と同等に達し、同数の空母打撃群を保有するようになるだろう。インドは、やや遅れるものの、世界で最も強力な軍隊の一つも保有することになるだろう。伝統的な大国であるイランとトルコも、積極的な外交政策を推進している。
その多くは、中東の地域政策への関与に左右される。ともに核保有国であるパキスタンとイスラエルも、国際問題において活発に行動しており、このことは戦略的な構図をさらに複雑にしている。エジプトとサウジアラビアは、歴史的なパートナーである米国にとって、必ずしも予測可能で都合の良い同盟国ではない。
予期せぬ出来事
最終的な分析によれば、各主要プレーヤーが独自の路線を進めることで、分析や国際的な予測はさらに困難になり、同時にこの大陸の不確実性も高まっている。
2015年のロシアとトルコの危機は、冷戦以降のロシアとNATOの関係において最も深刻な軍事的事件であり、この複雑な環境の最も顕著な兆候である可能性がある。ロシアとトルコの危機は、最近のインドとパキスタンの対峙と同様に、重要度の高い予期せぬ予測不可能な出来事が、予想された分野だけでなく、取るに足らないと思われた分野においても生じうることを示している。
しかし、これらの各事例に関わった国々は、常識的な判断を示し、戦争を相違を解決する手段とは見なしていない。こうした軍事的危機が増えていくことで、関係者は、世界の平和は共通の価値であり、それを犠牲にしてまで追求すべき政治的目標は存在しないことを理解するようになっている。
世界平和：現代の国際関係において大規模な戦争が不可能である理由、ヴァルダイ国際討論クラブ、アンドレイ・スシェンツォフ
