ニューヨーク証券取引所（NYSE）における株式の平均保有期間は、大幅に短くなっています。
以下のビジュアルデータでは、技術の進歩など、この変化をもたらした主な要因を探ります。
長期投資の衰退
「私たちが望む保有期間は永遠です。」
これは著名な投資家、ウォーレン・バフェットの言葉です。彼は、投資におけるバイ・アンド・ホールドの支持者です。バイ・アンド・ホールドとは、短期的な実績にかかわらず、株式を長期にわたって徐々に積み増していく投資戦略です。
バフェットが間違いなく優れた投資家である一方、NYSEのデータによると、実際に彼の助言に従っている人は少ないようです。2020年6月時点で、株式の平均保有期間はわずか5.5カ月でした。これは、1950年代後半に記録したピークの8年から大幅に短くなっています。
この変化をもたらしているのは何でしょうか？
保有期間の短縮は、複数の要因によるものとみられます。なかでも最も大きな要因は技術の進歩です。
たとえば、1966年にNYSEは、完全自動化された取引システムに移行しました。これにより、1日に処理できる取引数が大幅に増え、取引コストも低下しました。
取引所の自動化により、高頻度取引（HFT）が導入されました。HFTでは、コンピューターのアルゴリズムが市場を分析し、数秒以内に取引を実行します。HFTは米国株式市場の取引量の50%を占めており、保有期間の短縮を大きく促す要因となっています。
テクノロジーは、投資家の取引を活発化させています。インターネットやスマートフォンのおかげで、新しい情報が広く流通し、容易に入手できるようになりました。オンライン取引プラットフォームを使えば、投資家はその情報に即座に基づいて行動することもできます。
ソーシャルメディアも影響しています。最近のr/wallstreetbetsをめぐる騒動は、株式市場が過熱し、流行に左右されるようになる例です。そもそも、長期投資には刺激的な要素があまりありません。
企業の存続期間も短縮
最後に、企業そのものの存続期間も短くなっています。その結果、株価指数の入れ替え（企業が株価指数に採用されたり、除外されたりすること）が増えており、これも保有期間の短縮につながっていると考えられます。
1970年、S&P 500に採用されていた企業の平均在籍期間は35年でした。2018年には平均在籍期間が20年に短縮し、2030年までには15年を下回ると予想されています。
こうした傾向が重なり、短期的な成果を追求する誘因が強まっている可能性があります。
