賃金格差の拡大は、メディアや政策関係者の間で大きな注目を集めてきた。経済学者は、格差拡大はスキルへの需要増加とスキル供給の変化が組み合わさった結果だと論じている（Autor 2014, Katz and Murphy 1992, Autor et al. 1998, Card and Lemieux 2001, Acemoglu 2002, Goldin and Katz 2007, Autor, et al. 2008, and Acemoglu and Autor 2011）。「スキル・プレミアム」、すなわち高スキル労働者と低スキル労働者の賃金差は拡大しており、所得格差を押し広げる要因の一つとなっている。
近年の研究で、私たちはスキル・プレミアムを決定する要因を検討した（Mueller et al. 2015）。大企業ほどスキル・プレミアムが大きいことが分かり、賃金格差拡大について企業に基づく説明を提示している。
スキル・プレミアムの決定要因を理解するには、まずその測定方法について合意する必要がある。教育、経験、さらには職業など、既存のスキル・プレミアムの指標は、職務と必要なスキルとの一対一の対応関係を反映しないため、適切ではない。Mueller et al. (2015)では、英国企業に関する独自の非公開データセットを用いて、これらの問題に取り組んでいる。
Income Data Services (IDS)が提供したデータでは、企業が異なる職業に従事する労働者に支払う賃金に加え、これらの職業が企業間で比較可能な、より広い「職務レベル」区分にどう対応するかを把握できる。職務レベルは仕事に必要なスキルに基づいて決まるため、高い職務レベルに分類された労働者と低い職務レベルに分類された労働者の賃金を比較すれば、スキル・プレミアムをより直接的に測定できる。さらに、幅広い企業を対象に複数時点で測定したデータがあるため、企業内および時系列でのスキル・プレミアムの傾向を観察できる。
具体的に、清掃員と財務部門のディレクターを考えてみよう。清掃員は職務レベル1に相当し、「基本的な読み書き能力と計算能力、そして直接の監督下で指示に従い、簡単で短期的な少数の作業を行う能力を必要とする」仕事である。財務部門のディレクターは、私たちの最も高いスキル区分である職務レベル9に相当し、「専門機能における豊富な経験とリーダーシップを備え、組織全体の戦略にも一定の関与を伴う、非常に上級の幹部職」を含む。スキル・プレミアムは、同じ企業の同じ年における高スキル職と低スキル職の賃金比率で測定する。
「上位側」「下位側」の賃金格差と企業規模
サンプルにおける「上位と下位」の賃金比率（例：同じ企業の同じ年における職務レベル8の賃金を職務レベル1の賃金で割った値）を調べると、企業規模が大きいほど比率が高まることが分かる。「上位と中位」の賃金比率（例：同じ企業の同じ年における職務レベル8の賃金を職務レベル4の賃金で割った値）にも同様の関係が見られるが、その度合いはより弱い。これに対し、「中位と下位」の賃金比率（例：同じ企業の同じ年における職務レベル4の賃金を職務レベル1の賃金で割った値）は横ばいで、いずれかといえば企業規模が大きいほどわずかに低下する。
興味深いのは、低い職務レベル（1～5）同士を比較した場合、企業規模の拡大は企業内のスキル・プレミアムに影響しないことだ。
対照的に、高い職務レベル（6～9）同士、または低い職務レベルとの比較では、企業規模の拡大に伴い、高スキル区分と低スキル区分の賃金格差が広がる。
こうした傾向は、集計データに見られる動向と似ている。具体的には、英国と米国のいずれでも、賃金動向は「二極化」してきた。全体（例：90パーセンタイル／10パーセンタイル）および「上位側」（例：90パーセンタイル／50パーセンタイル）の賃金格差が着実に拡大する一方、「下位側」（例：50パーセンタイル／10パーセンタイル）の賃金格差は横ばい、またはいずれかといえばわずかに縮小している。私たちのデータでもまったく同じパターンが見られるが、企業規模の拡大に関して確認されたものだ。このことから、賃金格差の拡大は、上位側と下位側の格差の動向が異なるといった微妙なパターンも含め、企業の成長と関連している可能性が示唆される。
自動化と管理職のキャリア機会
なぜ高スキル職では企業規模が大きいほど賃金が上昇する一方、低・中スキル職ではそうならないのか。私たちは二つの可能な説明を示す。
第一に、大企業は自動化への投資を増やし、特定の定型業務で労働力を技術に置き換えることができる（Autor et al. 2003）。
この仮説と整合的に、企業規模が大きくなるにつれて、定型業務に関連する賃金は非定型業務に関連する賃金に比べて低下することが分かった。特に中スキルの職務区分で顕著である。
第二に、大企業はより良いキャリア機会を提供する見返りとして、管理職の初級職に相対的に低い賃金を支払っている可能性がある（Lazear and Rosen 1981）。
この仮説と整合的に、低～中スキルの職務区分では、大企業の管理職賃金は相対的に低い一方、高スキルの職務区分では相対的に高いことが分かった。
私たちの結果は、賃金格差全体について何を示しているのか？
大企業でスキル・プレミアムが拡大すれば、そうした企業内部の賃金格差は大きくなる。しかし、過去20年間で雇用主の中央値の規模はどう変化したのだろうか。2011年には、従業員500人以上の米国企業が全雇用の51.5%を占めていた。そこで最大規模の企業に焦点を当てて企業規模を測定したところ、サンプルに含まれるほぼすべての先進国で、大企業の力強い成長を示す証拠が得られた。これらの結果は、経済全体で最大規模の企業による雇用の増加が、賃金格差拡大という世界的傾向と見なされるものの一因となっている可能性を示唆する。
総じて、私たちは所得格差をめぐる激しい議論に寄与する新たな証拠を提示する。経済における大企業の成長は、ここ数十年の賃金格差拡大を部分的に説明する可能性があることを、私たちの結果は示している。
参考文献
Acemoglu, D (2002), “Technical Change, Inequality, and the Labor Market”, Journal of Economic Literature 40, 7-72.
Acemoglu, D, and D Autor (2011), “Skills, Tasks and Technologies: Implications for Employment and Earnings”, in: Handbook of Labor Economics, Volume 4, O Ashenfelter and D Card (eds.), 1043-1171, Amsterdam: North-Holland.
Autor, D (2014), “Skills, Education, and the Rise of Earnings Inequality Among the Other 99 Percent”, Science 344, 843-851.
Autor, D, L Katz, and M Kearney (2006), “The Polarization of the U.S. Labor Market”, American Economic Review Papers and Proceedings 96, 189-194.
Autor, D, L Katz, and A Krueger (1998), “Computing Inequality: Have Computers Changed the Labor Market?”, Quarterly Journal of Economics 113, 1169-1213.
Autor, D, F Levy, and R Murnane (2003), “The Skill Content of Recent Technological Change: An Empirical Exploration”, Quarterly Journal of Economics 118, 1279-1333.
Card, D, and T Lemieux (2001), “Can Falling Supply Explain the Rising Return to College for Younger Men? A Cohort-Based Analysis”, Quarterly Journal of Economics 116, 705-746.
Goldin, C, and L Katz (2007), “Long-Run Changes in the Wage Structure: Narrowing, Widening, Polarizing”, Brookings Papers on Economic Activity, 135-165.
Katz, L, and K Murphy (1992), “Changes in Relative Wages, 1963-1987: Supply and Demand Factors”, Quarterly Journal of Economics 107, 35-78.
Lazear, E, and S Rosen (1981), “Rank-Order Tournaments as Optimum Labor Contracts”, Journal of Political Economy 89, 841-864.
Mueller, H, P Ouimet, and E Simintzi (2015), “Wage Inequality and Firm Growth”, CEPR Discussion Paper 10365.
この記事は、 VoxEU. との協力のもとで公開されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：Holger M. Muellerは、ニューヨーク大学Leonard N. Stern School of BusinessのNomura Professor of Finance。Paige Ouimetは、ノースカロライナ大学チャペルヒル校Kenan-Flagler Business Schoolの金融学助教。Elena Simintziは、ブリティッシュコロンビア大学の金融学助教。
画像：フランスの建材会社Saint-Gobainの本社を望む景色。REUTERS/Jacky Naegelen。
