世界の労働力は、正社員としての給与所得の仕事から、さまざまな形態の柔軟な雇用、個人事業主(一人で運営する独立した事業)、フリーランスの仕事、その他のオンデマンド型労働へと、大きく移行し始めています。この変化は、クラウド型資本主義の成熟期への移行と、Airbnb、Uber、Etsy、TaskRabbitが先駆けとなった、経済活動を組織する新たな「シェアリング・エコノミー」モデルの成熟を伴うものです。
オンデマンド型労働者が世界中の現代経済でより大きな割合を占めるにつれて、この流れがどのように展開するかについては、二つの見方があります。一つは、力を得た小規模起業家の未来を描くものです。個人が前例のない規模で自らの運命を掌握し、労働時間は短く、スケジュールはより柔軟になり、より良いワークライフバランスを実現し、自ら好む仕事で収入を得ながら、革新的な新製品やサービスを数多く生み出していく、という未来像です。もう一つは、ディストピア的な世界を予見するものです。権利を奪われた労働者が増え、底辺への競争が起きて、低賃金、高い雇用不安、所得の安定性、労働者給付、そして十分な社会的セーフティネットの喪失によって労働が定義される世界です。
二つの非常に異なる未来
どちらの未来がより起こりやすいでしょうか。私がボストン・カレッジの Marios Kokkodis 教授と継続的に進めている研究は、初期の先行指標を提供しています。私たちは、米国を拠点とする人気のオンライン労働プラットフォーム上で、さまざまな職種にわたる1万人以上の労働者の時給を追跡し、それを米国労働統計局が記録した対応する水準と比較してきました。2015年夏時点で、プラットフォーム手数料や地域・職種による賃金水準の差を考慮した後でも、オンデマンドの平均時給は依然として高い水準にあります。言い換えれば、デジタル労働市場を通じてフリーランスの仕事を得る方が、従来の経路で探すよりも、プラットフォームへの手数料を支払った後でも、一般に1時間あたりの収入が多くなると期待できます。
データをより詳しく見ると、このオンデマンド型の賃金プレミアムは職種によって一様ではないことが分かります。下記に示すように、最も頻繁に掲載されている職種のサンプルでは、多くの職種で時給が高い一方、他の職種の労働者は全国平均を大きく下回る時給を得ています。
個々のオンデマンド労働者の中で、なぜ一部の人が他の人より多く報酬を得るのかについては、経験レベル、地理的条件、そしてプラットフォームが自分を優れた提供者として認定しているかどうかなど、多くの要因が説明します。しかし、職種全体として最も重要と思われるのは、業務が依頼される実際の地理的な場所に労働者が物理的に居る必要があるかどうかです。例えば、どこからでも誰かのウェブデザイナーやコピーエディターになれますが、配管工や大工は、業務を依頼する顧客と物理的に同じ場所にいる必要があるのが一般的です。
この特性は、プリンストン大学の経済学者アラン・ブラインダーが2000年代半ばに「オフショア化が極めて困難」と呼んだ職種の種類と密接に関係しています。ブラインダーの枠組みにおいて、職種がオフショア化しやすいほど、今日のオンライン労働市場における相対的な賃金は低くなるように見えます。経済的な論理は単純です。オンライン労働市場の存在が、他の条件を変えずに労働供給を増やすならば、競争によって賃金水準は下落するでしょう。
さらに、オンデマンド型の賃金プレミアムと、関連する労働のスキルの高さとの間には、ほとんど相関がないように見えます。「多くの人は、労働市場における決定的な区別は、今後も高学歴(または高スキル)の人々と、学歴の低い(またはスキルの低い)人々との間にある、と安易に想定している」と、ブラインダーは2006年にオフショアリングについて述べています。「しかし、この見方は誤っているかもしれません。」今日の予備的な証拠をざっと見ると、この指摘はオンデマンド型労働者にも同様に当てはまることを示唆しています。
では、労働力がオンデマンド化するにつれて、どのような経済的論理が賃金水準を押し上げうるのでしょうか。最初の要因は、オンデマンド型プラットフォームが顧客に労働の質の水準をより見える形で示すことかもしれません。これは主に、こうした市場の多くが採用しているオンラインのフィードバックおよび評価システムに由来します。質が透明であり、「ギグ」が短期的なものである場合、リスクを回避する顧客は平均して、より多くの対価を支払う意思を示します。さらに、より有能で効果的な労働者が他の労働者と容易に差別化できる市場は、より優れた人材を引き付け、「逆選択」として知られる問題を回避します。加えて、フィードバックシステムがもたらす透明性は、あらゆる習熟度の提供者に、より良い仕事をするよう動機づけます。結局のところ、手を抜けばオンラインの評判が損なわれ、将来の仕事を見つける能力が著しく損なわれるからです。
第二の理由は、利用のしやすさに関係しています。今日のオンデマンド型市場で人気のある多くの職種の需要は、一部が裁量的なものです。信頼できる家政婦や高品質な写真家を見つけるのが簡単になると、人間のニーズのより大きな割合が実際の労働需要に変わります。求めている提供者を見つけることがより実現可能になるためです(オンライン労働市場なしに、米国で自分の代わりに列に並んでくれる人を探して報酬を支払うことを想像してみてください)。また、顧客が求めるものと最終的に見つかるサービスや提供者との間に、より良い整合性が生まれます。
労働の長期的な未来
しかし長期的には、オンデマンド型への移行が労働力にとってより良い未来につながるかどうかを決定する上で、重要な役割を果たす要因が少なくとも他に三つあります。
第一の要因は、オンデマンド型プラットフォームがどの程度まで起業家精神を促進するかに関係しています。今日の多くのプラットフォームは、いわば小規模事業のインキュベーターとして捉えることができ、アパレル製造業者からホスピタリティ提供者、タクシー運転手に至るまで、数百万人の小規模起業家の事業を育てています。しかし、一部のプラットフォームは他よりも真の起業家精神を育んでいます。Uberのように、提供者のために資金調達を手配するものもあります。AirbnbやEtsyのように、フランチャイザーに近い形で指導を提供し、提供者が自社の製品やサービスを商品化し、価格を設定し、顧客関係を管理することを可能にするものもあります。これは、小規模事業のオーナーが行うのと似ています。起業家精神の水準が高いほど、プラットフォームは長期的に革新への真の入り口となる可能性が高まります。
第二の要因は、資本所有の水準と、それが労働力全体にわたってより均等に広がるかどうかに関するものです。2014年の著書『 21世紀の資本』で、経済学者のトマ・ピケティは重要な指摘をしています。過去2世紀にわたり、経済の生産資本の一部を所有する人々は、労働のみを提供する人々よりも一貫して高い所得成長率を享受してきた、という点です。この観察は、オンデマンド経済が持つ最もエキサイティングな約束を示唆しています。すなわち、経済的不平等の縮小です。かつては給与労働者として他者のために働くことを余儀なくされていた人々が、新たな役割を担い、新たな立場を占めつつあるとすれば、すなわち、賃金を受け取る人から資本を所有する人へと移行するならば、長期的には、経済の広い層に好ましい影響をもたらすでしょう。
この可能性は、提供者が自らの小規模事業だけでなく、プラットフォームのごく小さな持分も所有するようになれば、特に大きいと思われます。Fairshares と Swarm が先駆けとなった、新たに登場した協同組合向け資金調達モデルは、労働者協同組合を反映した、提供者所有のオンデマンド型プラットフォームを生み出す可能性があります。さらに、従来型の株主会社として組織されたプラットフォームは、従業員持株制度に類似した「提供者の株式所有」制度の実現可能性を検討することが、長期的に有益であると気づくかもしれません。
オンデマンド型の仕事の性質に影響を与える第三の要因は、社会的セーフティネットがオンデマンドへの移行に追いつけるかどうかです。今日のオンデマンド型の仕事の多くは、伝統的にフリーランス労働者が担ってきた職種に関するものです。しかし今後数十年の間に、正社員として雇用されフルタイムで働く多くの仕事が、オンデマンドの世界へと移行するでしょう。オンデマンドの営業部隊を提供するUniversal Avenueや、MBA保有のオンデマンド・コンサルタントへのアクセスを企業に提供するHourlyNerdは、その初期の例です。もう一つの例は iCEO systemです。Institute for the Future が開発したこのシステムは、人工知能システムであり、私たちが通常シニア・マネジャーと結び付けて考える複雑な業務が、代わりに、複数のオンデマンド労働プラットフォームにわたって労働者へタスクを振り分けるソフトウェアによって行われる世界を予見するものです。
各国がこのオンデマンド型の労働の未来に備える中で、健康保険や保険給付から有給休暇、安定した所得に至るまでの社会的セーフティネットが、移行の過程で失われないことが極めて重要です。この課題は、米国や英国のように、そうした給付へのアクセスが、企業や政府でのフルタイム雇用と非常に頻繁に結び付けられている経済において、特に深刻です。今後の解決策は、スカンジナビア・モデルの「 flexicurity」に類似した制度、あるいは米国の401(k)型の私的年金制度のようなアプローチの拡張にあるかもしれません。このモデルは、個人、市場、政府の間のパートナーシップが、社会への私たちの資本拠出を資金面で支えるという可能性を浮き彫りにしています。
オンデマンド型モデルが進化し拡大するにつれて、これらは私たちが考慮しなければならない問題です。意識的かつ持続的な注意がなければ、社会進歩と高い生活水準の重要な象徴である社会的セーフティネットは、時間とともにゆっくりと消えてしまい、この新しい労働モデルがもたらす恩恵を損なう恐れがあります。
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執筆者: Arun Sundararajan は、ニューヨーク大学スターン経営大学院の教授であり、Robert L. and Dale Atkins Rosen Faculty Fellowでもあります。クラウド型資本主義に関する彼の新刊は、2016年春にMIT Pressから出版される予定です。彼のTwitterアカウントは @digitalarun
画像:2015年8月24日、ニューヨーク。ニューヨーク証券取引所の外でトレーダーが立つ中、作業員が床のごみを掃いている様子。REUTERS/Lucas Jackson





