本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されています。
ジェンダー不平等がもたらす高いコストは、これまで 十分に記録されてきた 。しかし、 マッキンゼー・グローバル・インスティチュートによる新たな研究 は、その代償が従来考えられていたよりもさらに高く、広範な影響を伴うと推計している。
マッキンゼーの研究では、賃金や労働力参加率といった経済的平等の一般的な指標に加え、社会的、政治的、法的平等の指標を含む15の指標を用いて、95カ国に「ジェンダー・パリティ・スコア」を付与した。対象国は世界のGDPの97%、世界の女性の93%を占める。各国はあわせて個別の指標についてもスコアを得ている。
予想どおり、社会的指標で高い得点を得た国は、経済的指標でも高い得点を得ている。さらに、ジェンダー・パリティ・スコアは、 一人当たりGDP や都市化の度合いで測られる発展水準と強く相関している。欧州と北米の最も発展した地域が男女平等に最も近く、いまだ発展途上にある南アジアが最も遠い段階にある。ただし、地域内には大きな格差があり、その一部は政治的代表性や政策上の優先順位の違いによるものである。
本研究の包括的な結論の一つは、世界の多くの地域で進展が見られるものの、ジェンダー不平等は依然として大きく、多面的であるということだ。調査対象国のうち40カ国では、就労の大半の側面において、とりわけ労働力参加率、賃金、リーダーシップの地位、無償のケア労働で、また法的保護、政治的代表性、女性に対する暴力においても、依然として高度または非常に高度な不平等が見られる。
この不平等がもたらすコストは大きい。女性が就労の面で男性と同等になった場合、すなわち労働力への参加率が同じになるだけでなく、同じ時間数を働き、同じ分野で就労する場合、2025年までに世界のGDPは推計28兆ドル、すなわち26%増加する可能性がある。これは、米国と中国がもう一つずつ世界経済に加わるに等しい規模である。労働力参加率の男女格差を解消すると、この増加分の54%がもたらされる。パートタイム労働の割合を揃えると、さらに23%が加わる。残りは、男性の雇用パターンに合わせて女性をより生産性の高い分野へ移行させることによるものである。
近年の進展ペースを踏まえると、就労分野で完全な男女平等が近い将来に実現すると期待するのは現実的ではない。しかし、各国は域内で最も好成績を収めている経済国の成果に並ぶことができる。それにより、2025年までに世界のGDPに合計12兆ドルが加わり、インドではGDPが16%、北米と欧州では約10%押し上げられる。
これを実現するため、マッキンゼーの研究は、政府、非営利団体、企業に対し、教育、法的権利、金融・デジタルサービスへのアクセス、無償のケア労働という四つの主要分野での進展を重視するよう提言している。これらの重要かつ相互に補完し合う取り組みが女性の経済的地位を高めれば、その結果として、健康面の改善、身体的安全の向上、政治的代表性の拡大に表れるように、女性の社会的地位の向上にも自然につながるだろう。
第一歩は、教育とスキル訓練の向上である。これらは女性の労働力参加率を高めることが実証されている。男女間の教育達成度の差が小さいほど、少女と女性の地位が高まる傾向と強く相関しており、その結果、性別を理由とする中絶、児童婚、親密なパートナーからの暴力の発生件数の削減にも寄与している。教育面で男女平等を享受している女性は、無償労働を男性と公平に分担し、生産性の高い専門職・技術職に就き、リーダーの役割を担う可能性が高い。
こうした進展を強化するため、 女性が社会の完全な構成員として有する権利を保障する 法的規定を導入または拡充すべきである。こうした規定は、女性の労働力参加率を高める一方で、女性に対する暴力、児童婚、家族計画の未充足ニーズ、教育などのいくつかの社会指標の改善にもつながることが示されている。
金融サービス、携帯電話、デジタル技術へのアクセスが改善されることも、リーダーの地位を含む女性の労働力参加率の上昇や、無償のケア労働に費やす時間の減少と関連している。また、現状では女性がこうした労働に多くの時間を費やしており、世界平均で無償のケア労働の75%を女性が担っている。
無償のケア労働は、子どもや高齢者の世話、調理、掃除など、家庭の機能を維持する重要な業務を含むものであり、経済へのより積極的な参加に対する大きな障壁となっていることは明らかである。男性がこうした責任をより公平に分担し、企業がより柔軟で「ケアに配慮した」勤務形態を導入し、政府が保育やその他の家族ケア機能への支援を拡充すれば、女性の労働力参加率は大幅に上昇しうる。
確かに、 企業にとって利益にかなう のは、 ジェンダー平等を一層支援することで、従業員や管理職として選抜できる人材の幅が広がるからである。さらに、女性が増えれば、女性顧客の考え方への理解も深まる。そして、企業にとって最も重要かもしれないのは、増えつつある 証拠の蓄積 が、役員や取締役の地位に女性が存在することは、企業の収益を高めうることを示唆している。
しかし、ジェンダー平等に対する最大の障壁の一つは、深く根付いた信念や態度であるかもしれない。 アン＝マリー・スローター が自身の 最近の著書で強調しているように、男性も女性も、家庭外の有償労働と比べてケア労働を過小評価している。同様に、世界中の男女の相当な割合が、母親が働くと子どもが不利益を被ると信じ続けていることが、調査で示されている。さらに、採用や昇進の過程では、女性に対する無意識の偏見が続いていることを示す研究が数多くあり、その結果、 人事業務全体で偏見を緩和するために技術を活用するシリコンバレーのスタートアップ企業への関心が高まっている 。
明らかに、ジェンダー平等の実現は容易な偉業ではない。しかし、それは女性と少女の成果を改善し、すべての人々のための経済発展と繁栄を推進するうえで、依然として極めて重要である。
本記事の掲載は、世界経済フォーラムによる見解への支持を意味するものではない。
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執筆者：ローラ・タイソンは、カリフォルニア大学バークレー校ハース経営大学院の教授である。アヌ・マドガブカールは、マッキンゼー・グローバル・インスティチュートのシニアフェローである。
写真：新学期初日に授業へ出席する学生たち。REUTERS/Thaier Al-Sudani.
