新たな研究によると、高い認知能力や対人スキルが求められる仕事、そしてそうした仕事が多い都市は、総じて景気後退の影響を受けにくい。
この研究は、都市圏が景気後退から回復する力は、測定がより難しい学歴よりも、その地域の職業におけるスキル構成（認知、対人、運動）に大きく左右されることを示す初の証拠を提示した。
「既存の研究は、景気後退によってすでに進行している傾向が強まることを示しています。そこで私たちは、複数の景気後退、とりわけ大不況を踏まえてデータを検討しました。景気後退のたびに経済の回復にかかる時間が長くなっているように見え、その傾向を理解したいと考えたのです」と、共著者でジョージア州立大学の経済学者、カリアン・パトリック氏は述べる。
「たとえば大不況では、全国で860万人を超える人々が職を失いましたが、その割合は必ずしも各地域の人口に比例していませんでした。」
研究者らは、認知能力と対人スキルの水準が高い都市圏と、運動能力、つまり身体的スキルを持つ人材が多く集まる都市圏を調べた。その結果、認知能力が高い労働者や対人スキルを持つ労働者は、失業が少なく、とりわけ景気後退期には、運動能力の高い労働者よりもその傾向が顕著だった。
さらに、認知能力と対人スキルを持つ労働者が多く集まる都市圏は、小規模な都市圏も含め、幸いにも景気後退の影響を受けにくいだけでなく、景気後退から速やかに回復する可能性も高かった。
「職業に関するデータによると、認知能力のある人は対人スキルも持つ傾向があります。都市が景気後退前の水準に戻るまでの期間を短縮するうえで最も重要なのは、人と関係を築く能力です」とパトリック氏は述べる。
しかし、運動能力に頼る労働者にとって、認知能力や対人スキルが高い水準で求められる職業へ円滑に移ることは、より難しい可能性がある。
「教育は重要ですが、それだけでは十分ではありません。運動能力を持つ労働者の対人スキルを伸ばし、変化する経済状況を乗り越えられるようにすることが不可欠です」とパトリック氏は言う。
景気後退期に就業できる可能性を高めるには、労働者に高い認知能力と対人スキルが必要となるため、研究者らは政府に対し、とりわけ歴史的に運動能力に依存してきた都市や地域において、より強靱で不況に強い経済を育むため、労働者の認知能力と対人スキルを高める訓練を検討するよう提案している。
この研究はJournal of Regional Scienceに掲載された。ほかの研究者はアクロン大学に所属する。
