過去数年間、健康改善が経済成長に与える影響をめぐる議論が続いています(例:WHO 2001、Acemoglu and Johnson 2007、Lorentzen et al. 2008)。マクロ経済と健康に関する委員会の報告書(WHO 2001)は、途上国における保健介入が、失われた生産高の節約という点で初期投資を大きく上回る補償をもたらすと主張しています。この見方では、より健康であることは、より豊かであることを意味します。一方、懐疑的な見方をとる人々は、健康改善によって寿命が延びると人口増加率が上昇すると主張してきました。彼らは、これが資本の希薄化を通じて経済的繁栄に負の影響を及ぼし、その影響が潜在的な利益を上回ると論じています。Cervellati and Sunde(2011)は、寿命の延長が人口増加に与える影響が、そのタイミングに決定的に依存することを示しています。寿命の延長は、人口転換前の体制では出生率と人口増加を実際に高める可能性がある一方で、人口転換後の体制では出生率と人口増加をむしろ低下させることもあります。これは、すでに人口転換を経た国々において、健康改善が経済成長を促し、発展を後押しすることを意味します。
私たちは、この議論に関するもう一つの重要な側面を示します。それは、健康改善が女性に対するものか男性に対するものかが重要だという点です。前者の場合、人口転換前の体制においても発展が促進される一方、後者の場合には発展がむしろ鈍化します。したがって、保健投資を男性ではなく女性に重点的に向けることが、開発政策における強力な手段であると私たちは考えます。
メカニズム
一般に、女性の健康と男性の健康への投資が経済発展に与える影響の違いには、次の経路が重要です。父親の健康が良くなると、その生産性が高まり、世帯所得が増加します。途上国では育児の時間的負担が主に母親に課されているという事実は、子どもを持つことに関する所得効果が代替効果よりも強いことを意味します。このため、男性のみの健康が改善される場合、人口転換前の体制(マルサス的体制)において、家族はより多くの子どもを持つようになります。出生率の上昇は人口転換の延期をもたらし、その結果、持続的な経済成長への離陸の延期にもつながります(Galor and Weil 2000)。一方、女性の健康が改善される場合には、より微妙で豊かなメカニズムが働きます:
母親の健康が良くなると、子宮内での影響や、母乳育児およびその他の方法で子どもに栄養を与える能力を通じて、子どもの健康に直接影響します。
このように、女性の健康が改善されると、人的資本の直接的な世代間移転を通じて、発展の見通しが向上します(Bhalotra and Rawlings 2011)。
健康な女性は、労働市場により生産的に参加しやすくなります。
途上国における育児の大部分は母親によって担われているため、育児の機会費用は、男性の健康が改善された場合よりも女性の健康が改善された場合の方が大きく増加します。これにより、世帯が出生率を低下させようとする動機が強まり(Galor and Weil 1996を参照)、よく知られた質と量のトレードオフ(Becker 1960)を通じて、教育投資にも連鎖的な影響が及びます。
出生率は、生殖に関する健康の改善の直接的な結果としても低下することがあります。例えば、避妊具の利用可能性の向上を通じてです(Bhattacharya and Chakraborty 2014、Strulik 2014);
健康の改善は、教育投資の見返りを高めます。特に、教育水準と労働力参加率が低い状態から出発する女子において、その効果が大きくなります。
教育の見返りは、罹患率の低下を通じて(集約的な側面で労働市場への参加を拡大)、また死亡率の低下を通じて(外延的な側面で労働市場への参加に影響)、いずれも増加します(Jayachandran and Lleras-Muney 2009)。
モデルと結果
Bloom et al.(2015)では、男女で異なる健康状態を許容し、女性の健康改善が経済発展を刺激しうる上記のメカニズムの一部を考慮した、ミクロ的基礎を持つ動学的一般均衡モデルを構築しました。このモデルを用いて、経済が、高出生率かつ教育投資がない貧困の罠に対応する低成長体制から、出生率が低下し教育投資が増加する近代的な持続的成長体制へと移行する条件を検討します。男性の健康のみを対象とした投資は、人口転換の時期、持続的成長への離陸、そして移行後の経済成長率に対して、負の影響をもたらす可能性が高いことを示します。対照的に、女性の健康への投資は、人口転換、経済的離陸、そして移行後の経済成長率を加速させます。男女双方の健康を同じ比率で改善すると、離陸までは成長率は変わらないものの、移行後には成長率がわずかに上昇します。この知見はCervellati and Sunde(2011)の結果とも整合的です。さらに、同比率の健康改善は、経済移行を加速させるのに役立ちます。
同時に、私たちは、単一世帯(unitary households)が、より大きな短期的な所得増加のために、女性の健康改善よりも男性の健康改善を好むことも示します。したがって、私たちの結果は、世帯の短期的な利益と、経済発展に対する長期的な効果との間に、重要なトレードオフが存在することを意味します。
本枠組みを用いて、女性の健康を1パーセントポイント改善した場合の効果をシミュレーションします。これは、年間で健康な日数が3日をわずかに上回る増加に相当します。移行までの潜在的な期間が52年と仮定した仮想的な発展途上国では、この女性の健康改善により、移行までの時間が5年4カ月短縮されます。一方、男性と女性の双方の健康を1パーセントポイント改善した場合、短縮はわずか3年1カ月にとどまります。男性 と 女性の双方で1パーセントポイントの健康改善を達成することは、より高コストで、開発促進効果も小さいため、保健政策を女性に重点的に向けるべき強い根拠があります。
想定される政策
女性の健康を対象とする想定政策には、ヨウ素欠乏の削減が含まれます。ヨウ素欠乏は、男児よりも女児の認知能力に対して、妊娠中により深刻な負の影響を与えます(Field et al. 2009)。中程度のヨウ素欠乏でさえ、子どものIQを10〜15ポイント低下させることが示されています(Shrestha and West 1994)。この点でのもう一つの有望な政策は、子宮頸がんを予防するためのヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン接種です。子宮頸がんは、途上国の女性において、がんによる死亡原因の第2位です(Luca et al. 2014)。子宮頸がんは、子育て中の女性が多く、死亡年齢が若いことと関連しているため、この病気は特に深刻です。Luca et al.(2014)は、10年間の期間にわたってワクチン接種を拡大することで、300万人の死亡を予防できることを示しています。最後に、Jayachandran and Lleras-Muney(2009)は、医療施設の追加、スタッフの増員と研修の強化、重要なサービスの無償提供などによって母体医療へのアクセスを改善するといった、妊産婦死亡率の低下を目的とした政策が、女子教育への投資に大きな影響を与えることを示しています。実際、1950年代のスリランカにおける母子保健の改善を受けて女児の平均余命が1年延びたことで、女児の識字率は0.7パーセントポイント上昇し、男児と比べた女児の教育年数は0.11年増加しました。
結論
総じて、私たちの知見は、女性の健康改善を対象とした開発政策が独自の役割を果たすことを示唆しています。そうした改善は、性別に中立な健康改善よりも経済発展への大きな刺激をもたらすため、対象を絞った政策はより費用対効果が高いはずです。限られた財源の下では、これは公的ドナーと民間ドナーの双方の利益となるはずです。さらに、女性の健康を促進することは、経済発展以外にも、医療へのアクセスの公平性の向上、女性のエンパワーメントの促進、途上国における女性と子どもの身体的な健康の改善など、他の望ましい目標の達成にも役立ちます。したがって、女性の健康を促進する以上に、これほど多くの側面で有益な政策を考えることは困難です。私たちの見解では、これは、ジェンダー平等と女性のエンパワーメントが、国連のポスト2015ミレニアム開発目標の中心的な目標であるべきことを正当化するものです。
参考文献
Acemoglu, D and S Johnson (2007), “Disease and Development: The Effect of Life Expectancy on Economic Growth”, Journal of Political Economy 115: 925-985.
Becker, G S (1960), “An Economic Analysis of Fertility”, in A J Coale (ed.) Demographic and economic change in developed countries, Princeton, NJ: Princeton University Press, pp. 209-240.
Bhalotra, S and S B Rawlings (2011), “Intergenerational persistence in health in developing countries: The penalty of gender inequality?”, Journal of Public Economics 95: 286-299.
Bhattacharya, J and S Chakraborty (2014), “Contraception and the fertility transition”, MPRA Discussion Paper, Munich.
Bloom, D E, M Kuhn, and L Prettner (2015), “The Contribution of Female Health to Economic Development”, NBER Working Paper 21411, National Bureau of Economic Research, Inc.
Cervellati, M and U Sunde (2011), “Life expectancy and economic growth: the role of the demographic transition”, Journal of Economic Growth 16: 99-133.
Field, E, O Robles, and M Torero (2009), “Iodine deficiency and schooling attainment in Tanzania”,American Economic Journal: Applied Economics 1: 140-169.
Galor, O and Weil, D (1996), “The Gender Gap, Fertility, and Growth”, The American Economic Review 86: 806-828.
Galor, O and D Weil (2000), “Population, technology, and growth: from Malthusian stagnation to the demographic transition and beyond”, The American Economic Review 90: 806-828.
Jayachandran S, and A Lleras-Muney (2009), “Life expectancy and human capital investments: evidence from maternal mortality declines”, The Quarterly Journal of Economics 124: 349-397.
Luca D L, J H Iversen, A S Lubet, E Mitgang, K H Onarheim, K Prettner and D E Bloom (2014), “Benefits and costs of the women’s health targets for the post-2015 development agenda”, Copenhagen Consensus Center Working Paper.
Lorentzen, P, J McMillan, and R Wacziarg (2008), “Death and development”, Journal of Economic Growth 13: 81-124.
Shrestha, R M, and C E West (1994), Role of Iodine in Mental and Psychomotor Development: An Overview, Wageningen, Netherlands: Grafisch Service Centrum.
Strulik, H (2014), “Contraception and development: A unified growth theory”, Discussion Papers on Business and Economics 07/2014, University of Southern Denmark.
WHO (2001). “Macroeconomics and Health Investing in Health for Economic Development”, Report of the Commission on Macroeconomics and Health, World Health Organization. Switzerland, Geneva.
本記事はVoxEUとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者:デイビッド・ブルームは、ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院グローバルヘルス・人口学部のClarence James Gamble経済学・人口学教授です。マイケル・クーンは、Wittgenstein Centre (IIAS,VID/OEAW,WU) の人口経済学研究グループの共同リーダーであり、ウィーン人口学研究所にも所属しています。クラウス・プレットナーは、ホーエンハイム大学の経済学教授です。
画像:ミシシッピ州ジャクソンにあるミシシッピ大学医療センターの外傷センターで、写真撮影のポーズをとる看護師。REUTERS/Jonathan Bachman


