経済理論の殿堂において、平等と効率性のトレードオフはかつて高い地位を占めていた。このテーマに関する古典的著作『Equality and Efficiency: The Big Tradeoff』で知られる米国の経済学者アーサー・オークンは、公共政策とは、この二つの価値の緊張関係を管理することだと考えていた。2007年になっても、ニューヨーク大学の経済学者トーマス・サージェントは、カリフォルニア大学バークレー校の卒業生に向けて、経済学の知恵を12の短い原則にまとめた際、このトレードオフをその一つに挙げていた。
平等を高めるには経済効率性を犠牲にしなければならないという考えは、経済学で最も大切にされている概念の一つ、インセンティブに根差している。企業や個人が貯蓄、投資、勤勉な労働、革新に取り組むには、より高い所得を得られる見込みが必要だ。収益を上げる企業や富裕世帯への課税がそうした見込みを損なえば、努力が減り、経済成長が鈍化する。平等主義的な試みが経済的惨事を招いた共産主義国は、長らく再分配政策に反対する論拠の「決定的な証拠」とされてきた。
しかし近年、想定されてきたこのトレードオフに対して、経済理論も実証的証拠も支持を与えていない。経済学者たちは、良好な経済実績は分配の公平性と両立するだけでなく、それを必要とする場合さえあることを示す新たな議論を提示している。
例えば、貧困世帯が経済的・教育的機会を奪われている格差の大きい社会では、経済成長が抑制される。また、平等主義的な政策が経済的繁栄の妨げになっていないことは、スカンディナビア諸国が示している。
今年初め、国際通貨基金（IMF）の経済学者たちは、従来の通説を覆すかに見える実証結果を発表した。国をまたいだ比較でも各国内の比較でも、より高い平等性は、その後の中期的な成長の加速と関連していることが分かった。
さらに、再分配政策が経済実績に悪影響を及ぼすようには見えなかった。どうやら、私たちはケーキを持ったまま、それを食べることもできる。これは注目すべき結果だ。異端的あるいは急進的な考えで知られる機関とは言い難いIMFが示した結果であることを考えれば、なおさらだ。
経済学は、普遍的な真理をほとんど、あるいはまったく発見できていない科学だと言える。社会生活のほぼすべてのことと同じく、平等と経済実績の関係は固定的ではなく、状況に左右される可能性が高い。その関係は、不平等の根本原因や多くの媒介要因によって変わる。したがって、不平等の有害な影響をめぐって形成されつつある新たな通説も、かつての通説と同じく誤解を招きかねない。
例えば、工業化と不平等の関係を考えてみよう。労働力の大半が伝統的な農業に従事する貧しい国では、都市部の工業雇用が増えると、少なくとも工業化の初期段階には不平等が生じる可能性が高い。農民が都市へ移り、より高い賃金を得るにつれて、所得格差が広がる。だが、これこそが経済成長を生み出す過程であり、発展に成功した国はすべてこれを経験してきた。
例えば中国では、1970年代後半以降の急速な経済成長は、不平等の大幅な拡大と関連していた。その増加のおよそ半分は都市部と農村部の所得格差によるものであり、この格差は成長の原動力にもなった。
あるいは、貧困世帯の所得を増やすために富裕層や中間層に課税する移転政策を考えてみよう。メキシコやボリビアなど、ラテンアメリカの多くの国は、政府の赤字が高水準の債務やマクロ経済の不安定化を招かないよう、財政規律を保ちながらこうした政策を実施した。
一方、ウゴ・チャベスと後継者ニコラス・マドゥロの下でベネズエラが行った積極的な再分配移転は、一時的な石油収入で賄われたため、移転政策そのものとマクロ経済の安定の双方が危険にさらされた。ベネズエラでは不平等が縮小したものの（今のところは）、経済の成長見通しは大きく損なわれている。
1990年代初頭以降、不平等が縮小したのは世界の地域の中でラテンアメリカだけだ。社会政策の改善と教育投資の増加が大きな要因となった。しかし、熟練労働者と非熟練労働者の賃金差、経済学者が「スキル・プレミアム」と呼ぶものの縮小も重要な役割を果たした。これが経済成長にとって朗報かどうかは、スキル・プレミアムが縮小した理由によって決まる。
熟練労働者の相対的な供給増加によって賃金格差が縮小したのであれば、ラテンアメリカの不平等縮小が成長加速の妨げにならず（むしろその先行指標でさえある）と期待できる。しかし根本原因が熟練労働者への需要の減少なら、格差の縮小は、将来の成長を支える現代の技能集約型産業が十分に拡大していないことを示唆する。
先進国では、不平等拡大の原因をめぐる議論が続いている。自動化などの技術変化、グローバル化、労働組合の弱体化、最低賃金の目減り、金融化、そして企業内で許容される賃金格差に関する規範の変化が、いずれも影響してきた。ただし、その比重は米国と欧州で異なる。
これらの要因はそれぞれ、成長に異なる影響を及ぼす。技術の進歩が明らかに成長を促す一方、1990年代以降の金融の拡大は、金融危機や債務の累積を通じて、おそらく悪影響を及ぼしてきた。
経済学者が平等と効率性のトレードオフをもはや鉄則とみなさなくなったのは良いことだ。だが、その誤りを逆転させ、平等の向上と経済実績の改善は常に一緒に起きると結論づけるべきではない。結局のところ、経済学に普遍的な真理が一つだけあるとすれば、それは「場合による」ということだ。
この記事は、 Project Syndicateとの協力のもとで掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：ダニ・ロドリックは、ニュージャージー州プリンストンにある高等研究所の社会科学教授。
画像：2013年7月5日、ニューデリーの民間両替所で従業員がインドルピー紙幣を数えている。REUTERS/Adnan Abidi
