最初は2007年の金融危機だった。次いで2008年の金融危機となった。その後は2008～2009年の景気後退となった。そして2009年半ば、それは「大不況」と呼ばれるようになった。そして2009年後半に景気循環が上昇局面に転じると、世界は皆で胸をなでおろした。恐ろしい「D」の言葉、すなわち不可避的にそれにつづく次の呼称を使わなくて済むだろう、と考えられたのである。
しかし、その安堵感は時期尚早だった。政治家やその側近たちは「回復の夏」が到来したと主張したが、米国は1970年代後半や1980年代初頭の景気後退の後に経験したようなV字型の経済回復を経験しなかった。米国経済は、それ以前の成長軌道をはるかに下回ったままだった。
実際、2005年から2007年にかけて、米国の 実質（インフレ調整後）GDP は年率3%強の成長を遂げた。2009年の底では、その数値は11%低かった。その後もさらに5%低下している。
欧州の状況はさらに悪い。緩やかな回復どころか、ユーロ圏は2010年から第二波の景気収縮を経験した。底の時点では、 ユーロ圏の実質GDP は1995～2007年のトレンドを8%下回っていた。現在はそれより15%低い。
1995～2007年のトレンドと比較した累積的な生産損失は、現在、米国では年間GDPの78%、ユーロ圏では60%に相当する。これは並外れて大きな繁栄の喪失であり、予想をはるかに上回る悪い結果である。2007年には、統計機関や政策立案機関がいまや推計に織り込んでいる成長率と潜在生産量の低下を予見した者は誰もいなかった。
2011年までに、少なくとも私にとっては明らかだったが、「大不況」はもはや正確な呼び名ではなくなっていた。この局面を「小恐慌」と呼び始めるべき時だった。
しかし、話はそこで終わらない。現在、北大西洋経済は、さらに二つの下方ショックに直面している。
一つ目は、Agenda Researchのローカン・ロッシュ・ケリーが 指摘したように、欧州中央銀行のマリオ・ドラギ総裁が 最近の演説の中で即興で語った際に論じたものである。ドラギ総裁はまず、欧州のインフレ率が2012年半ば頃の約2.5%から現在の0.4%へと低下したことを認めることから始めた。そのうえで、食料・エネルギー価格の下落、高失業率、ウクライナ危機といった、この傾向の要因が一時的なものであると、もはや想定することはできないと主張した。
実際、インフレ率はあまりに長期にわたって低下し続けているため、いまや物価の安定を脅かしており、インフレ期待も低下し続けている。中期的なインフレ期待の指標である5年物スワップレートは、2012年半ば以降15ベーシスポイント低下し、2%を下回っている。さらに、ドラギ総裁が指摘したように、短期および中期の実質金利は上昇したが、長期の実質金利は上昇していない。これは、ユーロ圏をはるかに超えて広がる長期名目金利の低下によるものである。
中期から長期にわたり物価の安定とインフレ期待の安定を確保するために、ECB政策理事会が「利用可能なあらゆる非伝統的手段」を用いると表明したドラギ総裁の後続の宣言は、示唆に富んでいる。ユーロ圏が回復への道筋にあるという見せかけはすでに崩れ去っており、金融市場を現実的に読み解く唯一の方法は、三番底となる景気後退を予想することである。
一方、米国では、ジャネット・イエレン議長率いる連邦準備制度は、雇用の大幅な改善があるまで長期資産の購入を止め、金利を引き上げることが適切かどうかをもはや問うていない。代わりに、雇用の大幅な増加もインフレの大幅な上昇もないにもかかわらず、連邦準備制度はすでに資産購入を縮小し、金利を引き上げるかどうかではなく、いつ引き上げるかを検討している。
1年半前、2017年までに潜在生産量の経路へ復帰すると予想していた人々は、それが何であれ、大不況が最終的に北大西洋経済に、生産の喪失として約1年分のGDPの80%、すなわち13兆ドルの損失をもたらすと見積もっていた。もし今この5年間の回復が始まるとすれば、それは非常に楽観的なシナリオだが、損失は約20兆ドルに達することになる。もし経済が、より可能性が高いと思われるように、今後5年間を過去2年間と同様に推移し、その後さらに5年かけて回復するならば、35兆ドル規模の富が失われることになる。
我々は、今起きていることをその真の名で呼ぶべき時が来たことをいつ認めるのだろうか。
共同掲載： Project Syndicate
著者：J・ブラッドフォード・デロング氏はカリフォルニア大学バークレー校の経済学教授であり、全米経済研究所の研究員でもある。
画像：ニューヨーク証券取引所の場内で働くトレーダーのマリオ・ピコーネ氏
