労働市場は大きな変革のさなかにある。自動化によって定型業務に従事する労働者が職を失いつつあり、デジタル技術や人工知能の活用が広がるにつれて、非定型業務にも同様の影響が及ぶだろう（Acemoglu and Restrepo 2016）。
高所得国の低技能労働者は、途上国からの輸入によって圧力にさらされてきた（Autor et al. 2016）。また、若く教育水準の高い世代が世界の労働力に加わり、年齢が高く教育水準の低い世代が退出することで、世界全体の技能労働者の構成も変化する。教育水準の高い労働者はほぼすべて途上国から加わり、世界の労働力において高所得国の高齢化した労働者に取って代わる。最近の論文（Ahmed et al. 2017）では、途上国が主導するこの教育の波を測定し、次の問いに答えようとした。
この教育の波は、国間および国内の世界的な格差の動向をどう変えるのか。こうした傾向は、世界規模で所得の収斂をさらに進めるのか。国内の格差も改善するのか。
過去を振り返る
『次なる収斂』で、Spence（2011）は二つの重要な論点を示している。
途上国よりも「西側」の富裕国の成長が速かった1750年から1950年までの2世紀にわたる格差拡大を経て、私たちは1950年から2050年までの1世紀にわたる収斂の時代の只中にいるのかもしれない。成長の原動力は教育と世界経済への統合である。
『大いなる収斂』で、Baldwin（2016）もまた、情報通信技術革命は、先端技術を備えた資本と最良の経営慣行、低賃金労働者を組み合わせることで、世界的な所得の収斂を促してきたと論じている。
Freeman（2007、2008）は、より短い時間軸で、1990年代末に中国、インド、旧ソ連諸国の労働者が世界経済に参入したことは「大恐慌以来、〔米国やその他の富裕国にとって〕最大の課題」だったと主張する。この過程を「大いなる倍増」と呼んだのは、世界の労働市場の規模が14億6,000万人から29億3,000万人へと倍増したためだ。Freemanはまた、高所得国が適応しなければ、この拡大は「経済的分断を深め、これらの国々の多くで反グローバリゼーションの動きを招くおそれがある」と論じている。
LaknerとMilanovic（2015）は、1988年と2008年の世界の所得（または消費）の分布を比較した。よく知られる「象のグラフ」は、この期間に世界の全人口で成長が見られたことを示し、1988年以降の成長が世界人口の上位1％、つまり主に富裕国の富裕層に大きな恩恵をもたらし、また中国のような規模の大きい途上国を中心に、中間十分位の所得を押し上げたことを明らかにしている。
しかし、高所得国の一般市民では、世界の所得分布の約80パーセンタイルにあたる層の所得が停滞した。世界で最も貧しい人々についても同様である。
成長に偏りがあったため、世界を一つの国とみなして算出したジニ係数は、この期間に69.7から65.81へ低下した。この低下は主に国間の格差縮小によるものであり、SpenceとBaldwinが指摘するように、途上国の一人当たり所得が先進国の水準へと近づいたことが背景にある。
対照的に、国内格差の動向は一様ではなかった。ラテンアメリカでは、教育への投資、技能労働者の供給増加、対象を絞った給付プログラムのおかげで、国内格差が縮小した（Lopez-Calva and Lustig 2010）。一方、他の地域、とりわけ高所得国では、国内格差が拡大した。
1988年から2013年にかけて、先進国の国別ジニ係数の平均は29.8から31.8へ上昇した。世界全体の格差に占める国内格差の割合も、1988年の20％から2013年には35％へ高まった。こうした国内の「経済的分断」は、近年の反グローバリゼーションの動きや、これらの国々の多くのポピュリスト政治家による反貿易・国家主義的な言説の一因となった可能性が高い（Rodrik 2017）。
教育の変遷
各国は教育に投資し、若い世代の就学年数を延ばしてきた。1960年には、途上国生まれの若い労働者は、年長の労働者より1年長く学校に通っていた。
1990年までに、若年層と高齢層の教育年数の差は、南アジアで3年、ラテンアメリカ、カリブ海地域、サハラ以南アフリカで4年近くに達した。中東・北アフリカではほぼ6年と、中等教育の全課程を上回る差があった。いくつかの例外を除き、この差は2010年まで拡大した。
図1が示すように、高所得国では教育移行のパターンが大きく異なる。普遍教育がより早く始まったため、1960年時点では世代間の差が大きかった。2010年までに教育移行は完了し、若年労働者と高齢労働者の教育年数は（高い水準で）ほぼ同じになった。
したがって、途上国では平均教育水準が上昇している一方、高所得国では上昇していない。
図1 地域別の教育移行、1960～2010年
9年以上の就学経験がある人と定義される技能労働者の総数は、2011年の16億6,000万人から2050年までに22億2,000万人へ増加する。5億6,000万人、つまり33％の増加となる。再び「大いなる倍増」と呼ぶほどではないが、それでも劇的な変化である。
技能労働者の層を支えるのは、途上国の若い人々である。2011年には、高所得国の技能労働者1人が、途上国の技能労働者2人と世界経済を共にしていた。2030年にはその比率が1対3になる。2 この傾向は、途上地域の教育における世代間格差が高所得国の水準まで縮小するまで続く。
世界的な格差の将来
世界人口のほぼ90％を代表する、各国の調和のとれた100件以上の家計調査を用いたマクロ・ミクロシミュレーションの枠組みにより、この教育の波が分配に及ぼす影響を推計した。結果を表1に示す。より教育水準の高い労働力によって、2030年までに世界の平等度が高まることが示唆される。世界全体のジニ係数は、2012年の65.8から2030年には62.6へと3.2ポイント低下し、Theil-L指数も90.7から76.6へ下がる。
これはLaknerとMilanovicが示した傾向の継続である。これまでと同様、貧しい国々が追いつくため、世界の所得格差は縮小する。
表1 教育水準が高まる世界では、世界の所得格差が縮小する
将来、国内格差の要素はさらに重要になる。表1の右列にある仮想的な「教育の波がないシナリオ」と、教育の波の結果を比較する。教育の波がない世界では、技能労働者と非技能労働者の数は同じ割合で増える。教育の波があるシナリオでは、各国内で技能プレミアムが縮小し、格差が低下する。波がないシナリオではそうならない。その結果、格差の総水準も、波がないシナリオの国内格差の構成要素も、教育の波がある場合より高くなる。
二つのシナリオの世界成長率曲線（GIC）は、教育の波から最も大きな恩恵を受けるのが誰かをさらに示している（図2）。所得が約90パーセンタイルまでの人々について、波がない場合の所得増加率は教育の波があるシナリオを下回る。教育の波が主に途上国で起きていることを考えれば、意外ではない。見た目には二本の線の差は小さい。しかし、成長率に0.5ポイントの差があれば、20年後の所得は10％高くなる。この差は小さくない。
図2 世界成長率曲線：教育の波がある場合とない場合のシナリオ
教育水準が高い世界は、格差の縮小を意味するのか？
将来も教育は平等化を促すが、私たちの思考実験には重要な留保がある。世界的な格差の縮小は、世界経済への統合が続くことを前提としている。
国際貿易の恩恵は、新たな機会が生まれる場所で雇用を創出する力と結びついている。新たな障壁やその他の国家主義的な政策は、短期的には格差が生む緊張を和らげるかもしれないが、長期的には格差縮小の幅を狭める可能性もある。技能労働者への需要を不均衡に高め、非技能労働者を置き換える技術は、グローバリゼーションの負担と利益を社会でどう分かち合うべきかという議論を複雑にする。こうした技術が世界に広がれば、高所得国で見られる格差拡大をさらに強める可能性がある。
教育の学習成果を高め、積極的な再分配政策を推進することは、グローバリゼーションと技術変化の双方に対処しながら、世界経済が繁栄への道を歩み続けるための有効な方法である。
