テクノロジーは、2011年以降に中東を席巻した革命をあおるうえで大きな役割を果たした。その最も明白な例が、Twitterやその他のソーシャルメディア・フォーラムの大規模な利用である。現在、多くのNGOや独立した取り組みが、ジェンダー差別との闘いに新たなテクノロジーを活用している。エジプトだけでも、HarassMap、Shoft Taharush、Bassma、Tahrir Bodyguards、Operation Anti-Sexual Harassment(OpAntiSH)などの取り組みやNGOが、テクノロジーを用いたアクティビズムやさまざまな形のソーシャルメディアを活用し、セクシュアルハラスメントへの関心を喚起し、その撲滅に取り組んできた。
HarassMapは、たとえば、エジプトで社会問題にオンライン・クラウドソーシングを導入した最初の取り組みである。2010年に開始されたHarassMapは、地理情報システム(GIS)とSMS技術の両方を活用して、エジプト社会におけるセクシュアルハラスメントへの対策を目指している。セクシュアルハラスメントの事案は、FacebookやTwitter、HarassMapのウェブサイトを通じて、あるいはSMSを送信するだけで報告できる。すべての事案を地図上に示すこのマップは、エジプトにおけるセクシュアルハラスメントの事例を記録する、新しく革新的な一歩である。UN Womenによれば、同国では女性の99%が公共空間で何らかの形のセクシュアルハラスメントを受けている。このマップは、ハラスメントを受けた女性や目撃者が自身の経験について匿名で語れる、もう一つの安全な場としても機能する。また、意識啓発の手段や、ハラスメントを助長する行動や態度を変えることを目的とした教育活動にも活用できる。
このツールの影響全体を理解するため、HarassMapは2014年、セクシュアルハラスメントのようなデリケートなテーマについて、データ収集方法としてクラウドソーシングを用いる有効性を検討する調査研究を発表した。従来のデータ収集方法では分からない、セクシュアルハラスメントの問題に関する何かを、クラウドソーシングが明らかにできるのかを検証している。たとえば、クラウドソーシングで集めた報告は、被害者への深刻な影響をよりよく理解できるほど、性的暴行を詳しく描写しているだろうか。問題の規模をより明確に把握するのに十分な情報を生み出すだろうか。報告は、地域への働きかけキャンペーン、公共政策、研究課題の策定に役立つ、公共空間におけるジェンダーに基づく暴力の十分な証拠基盤となるだろうか。
クラウドソーシングで集めたデータを厳密に分析するには、明らかに限界がある。回答者が自発的にマップへ情報を入力するため、無作為抽出も代表性のあるサンプルの収集も不可能である。しかし、この種の匿名オンライン・システムは、従来の社会科学では得られない情報をもたらす可能性がある。このプロジェクトの基盤には、オンライン・フォーラムは比較的安全な場であり、さまざまな理由から、人々はタブー視される話題や難しいテーマについて、より自由に話せるとする理論的枠組みがある。セクシュアルハラスメントについて人々が声を上げるうえでクラウドソーシングがどれほど有効かを評価するため、研究者らは、HarassMapに自由に投稿されたセクシュアルハラスメントの体験談と、構造化された詳細なインタビューを通じて一般の人々から聞き取った体験談を分析し、比較した。
いくつかの共通点が見つかった。たとえば、分析対象となった語りの大半では、ハラスメント行為は非常に簡潔に、実質的な詳細をほとんど伴わずに描写され、セクシュアルハラスメント行為を説明する形容詞も最小限しか使われていなかった。実際のセクシュアルハラスメント事案の描写には、主に、性的な意味合いの薄い用語や婉曲表現が用いられていた。マップへの報告には、インタビューよりも性的で露骨な用語が多く見られる傾向があり、当事者は対面では提供しない詳細をオンラインならより自由に提供できると感じていたことを示している。
さらに、詳細なインタビューでは、人々が自らの経験やセクシュアルハラスメントを軽く扱い、過小評価する傾向がより強かった。また、男性のインタビュー参加者は、自身がセクシュアルハラスメントを受けたとは報告せず、常に目撃者として語っていた。この点はマップへの報告とやや異なり、少数ながら、主に女性の加害者からセクシュアルハラスメントを受けたと主張する男性の語りもあった。
セクシュアルハラスメント事案の報告におけるマップの特別な利点の一つは、公共空間が狭まったり、もはや安全でなくなったりした状況でも、投稿の場を提供できることである。セクシュアルハラスメント事案の報告におけるマップの特別な利点の一つは、公共空間が狭まったり、もはや安全でなくなったりした状況でも、投稿の場を提供できることである。マップを使えば、ハラスメント被害者がしばしば抱える、烙印を押されることや報復への恐れなしに事案を報告できる。たとえばエジプト革命中や、マップの報告に明確に表れている国家暴力の発生後、テクノロジーは声なき人々に発言の場を提供した。こうした報告の構成や描写のあり方でさえ、他のセクシュアルハラスメント報告とは文体と内容の両面で顕著な違いを示していた。もちろん、検証上の問題を完全に無視することはできない。一定のフィルタリング基準は用いられているものの、すべての報告が完全に真正であると保証するのは難しい。しかし、マップに報告された事案は、実証研究で明らかになっている一般的なパターン(たとえば、ハラスメントが最も頻繁に起きる時間帯や、最も一般的なハラスメントの種類)に沿っている。
今問われているのは、このテクノロジーをジェンダーに基づく暴力への取り組みにどう主流化し、情報を効果的に活用するかである。第一歩として、女性がテクノロジーにアクセスして使う方法に関する支援と研修を提供し、機密性と匿名性を守るためのセキュリティおよびリスク管理手順を整えることが挙げられる。アクセスは、グローバルサウスにおけるテクノロジーを基盤とするあらゆるプログラムに共通する、主な弱点である。エジプトについては、 『Women and the Web in 2013』の報告によると、エジプト人女性の5人に1人が、インターネットを使うのは自分にとって「ふさわしくない」と考えている。 2013年のHarassMap調査に反映されているように、匿名性の問題から、男性のほうがテクノロジーを用いた代替手段の利用に前向きなようだった。しかし、多くの女性は、そうしたテクノロジーが提供する機密性の程度を完全には信頼していないようであり、意識啓発と教育がさらに重要であることを示している。第二に、テクノロジーの開発者は、開発中のツールやプログラムが対象者にとって有効であり、現在の状況を悪化させたり危害を与えたりしないよう、ジェンダーに基づく暴力に関する地域の専門家と連携しなければならない。
ジェンダーに基づく暴力への取り組みにテクノロジーを主流化するには、明らかにまだ長い道のりがある。しかし、HarassMapをはじめ世界各地の多くの取り組みが、何が有効で何が有効でないかを検討するための新たな事例研究を提供し、人々が声を上げるための代替経路を開き、新たな前進への道を切り開いてきた。
この記事は、 Open Democracyとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムによる見解への支持を意味するものではありません。
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著者:Amel FahmyはHarassMapの共同創設者であり、カイロにある女性研究センターTadweenのマネージングディレクターである。
画像:カイロのパン屋の窓口に集まり、パンを買う女性たち。REUTERS/Mohamed Abd El Ghany。




