投資撤退運動に参加する多くの学生は、破壊的な気候変動を防ぐには、地球に残る化石燃料の大部分を地下にとどめておく必要があると説得力をもって示した、最近の憂慮すべき Nature 誌の研究を受け止めている。そして、まことにもっともなことに、この大義を前進させるため、自分たちにできることを何でもしようとしている。
この記事は、私が先日投稿した「投資撤退では炭素を地下にとどめられない」の続編である。同記事では、残念ながら化石燃料からの投資撤退はこの目標を前進させないことを示した。ここでの私の目的は、残存する炭素系燃料の相当部分を地下にとどめるという大義を真に前進させると期待できる取り組みに、学生活動家が代わりに着手するよう促すことだ。
投資撤退運動に携わり、自分たちの取り組みが本質的に 認識を高めることを目的とした、象徴的な性質のもの だと認めるようになった人々に――倫理を動機としているとはいえ――、次の問いを投げかけたい。「具体的な効果がほとんど期待できない取り組みに、なぜあなたの並外れたエネルギーを注ぐのか。化石燃料を地下にとどめるという目標を達成するため、より効果的な活動にあなたの力を直接注ぎたいとは思わないだろうか？」
どんな取り組みか、と尋ねるだろう。
問題の本質を冷徹に、しかし率直に述べる
歴史が示すように、倫理的な考慮に基づく学生運動は、並外れた成果を上げることができる。
気候変動という現象は歴史上前例がなく、それに効果的に対処するには、前例のない精神的規律、（願望ではなく）事実への徹底した注意、仲間に動かされる部族的な指図を退ける知的な強さ、そして、かつて誰も思いつかなかった解決策を絶え間なく追求することが必要だ。まさに社会が、最も優秀な大学生に期待する資質である。
しかし、まず対峙しなければならない、極めて複雑な倫理的ジレンマがある。簡潔に言えば、次の主張に集約される。より優れた代替手段を提供せずに、世界の人々から化石燃料由来のエネルギーを奪うことはできない。この主張における「より優れた」という部分から、多くの倫理的ジレンマが生じる。
議論の前提として、次の事実を考えてほしい。エネルギー貧困は、地球上の人々の間に今なお痛ましいほど広く存在している。エネルギー貧困は飢餓や健康被害を助長し、女性や子どもが何時間も燃料集めに費やさざるを得ないことで、女性の権利も奪っている。彼女たちはその時間を、本来なら収入を得たり勉強したりすることに使いたいのだ。こうした人々は、エネルギー需要を満たすために、薪、木炭、糞などの従来型燃料に頼っている。アジア開発銀行は 報告している 。2010年には、アジアの28億人（「b」＝billion、10億人）がこうした従来型燃料に依存していた。これらは質の低いエネルギーを供給する一方、しばしば自然生態系を破壊し、屋内大気汚染による深刻な健康リスクを生み出している。同じ年、アジアでは6億2,800万人に電気がなく、アフリカでも5億9,000万人が同様に電力を利用できなかった。これは明らかに倫理上の問題である。
しかし、倫理のもう一方の側面では、同じ アジア開発銀行の報告書 が、発展途上アジアだけで2034年までに、世界全体で持続可能と考えられる量を超えるCO2を排出すると予測している。
エネルギー貧困に対処しながら地球規模の気候変動を防ぐために倫理的に必要とされるエネルギー供給は、化石燃料に依存しない方法で実現しなければならない（数多くの研究によれば、気候変動そのものも貧困層に不均衡に大きな影響を及ぼす）。しかも、世界のエネルギー貧困層が利用できるよう、完全に手頃な価格でなければならない。貧困層に必要なのは、エネルギーの削減ではなく、より多くのエネルギーである。
この、人間性に深く根ざした文明的な目標を達成するには、化石燃料を地下に封じ込めるだけでは不十分だ。その代わりに、クリーンで、安価で、豊富なエネルギーを供給しなければならない。つまり、より優れた代替手段を提供する必要がある。環境面でも経済面でも「より優れた」ものを。
今日の学生世代の肩に重く、明らかに不公平な負担がのしかかっている。
活動家が支持できる、ほかの解決策
投資撤退に効果がないとすれば、学生活動家の関心を引くものはほかに何だろうか。よく提案される解決策は数多いが、まずは倫理というメスを主に用いて、そのうちいくつかを解剖してみよう。
炭素税または排出量取引制度を導入する
経済学者として、市場が自動的には考慮しない外部性を反映するよう、世界の価格シグナルを調整するという考えに私は強く惹かれる。市場を、より大きな公益のために機能させるのだ。利点は明らかである。消費者が支払う化石燃料価格は上昇し、需要が減る。再生可能エネルギーは経済的優位性を得る。企業は生産工程を見直し、エネルギーの使用を減らして、ほかの投入物をより多く使うようになる。
しかし、ここには厄介な倫理的ジレンマがある。エネルギー貧困層（そして一般に貧困層）は、より高いエネルギー価格に直面することになる。手頃な価格でエネルギーを利用できる機会が減り、こうした人々は前進するどころか後退してしまう。
原則として、これを回避する方法はある。炭素税や排出量取引の競売によって政府が得た追加収入を、「歳入中立」の方法で生産者と消費者に還元すれば、彼らの状況は悪化せず、環境は改善する。カナダのブリティッシュコロンビア州は このような制度を導入し 、機能しているようだ。
しかし、炭素税・排出量取引制度をめぐる世界的合意を実現するには、非常に大きな障害が立ちはだかる。複数の政治主体を、極めて複雑な実務上の多くの問題について合意に導かなければならない。
自国の製品を生産するためにエネルギーに大きく依存する国や地域は、貿易競争上の不利益を訴えるだろう。一方で、各国は歳入還元制度を設計し、不公正な貿易競争上の優位性を生み出す可能性がある。さらに、税率そのもの、あるいは炭素排出上限の規模について政治的に受け入れられる水準を定める作業は、長く引き延ばされることが避けられない。特定の国や経済部門が求める例外措置によって、交渉は長期化するだろう。近年の世界気候サミットを見れば、基本目標についてさえ、世界的な気候合意からどれほど遠いかが分かる。まして、これらの目標を達成する仕組みは、まだ定義されていない。
そのうえ、プログラムの積極性の度合いによっては、エネルギー使用の削減にも、クリーンエネルギー代替策の推進にも、この仕組みがどれほど有効なのかは不明だ。特に、発展途上国で需要が急増していることを踏まえればなおさらである。実際にどれほどの炭素を地下にとどめられるのか。そして、それはいつになるのか。
価値ある目標であり、活動家が支持するに値する。しかし、そのために声を上げて力を貸すのは、複雑で迷路のように入り組み、エネルギーを消耗させる取り組みになりかねない。実質的な成果が出るまで何十年もかかり、その間に極度の失望を招く可能性も高い。現状は、それを待つにははるかに緊急性が高いように思われる。
脱成長を推進する
私たちは、経済活動とエネルギー使用が（完全ではないものの）密接に結びついていることを知っている。そのため、一部の人々は「脱成長」という考えを推進し、消費とそれを支えるために必要なエネルギー生産を縮小して、経済を縮小させるよう求めている。
この考えを倫理的に擁護するには、危うく狭い道を進まなければならない。一方には、汚れたエネルギーを使い続けて支えられる経済成長が気候災害を招く、暗く醜い谷へと落ち込む、切り立った崖がある。もう一方には、私たちと同じ地球に暮らす何十億もの人々が、運命づけられたように貧困状態――多くの人々にとって、苦しい絶望的な貧困――に閉じ込められる谷が広がっている。
気候災害の谷については、十分に記録されている。反対方向にある谷は、そうではない。規模を示すため、次の思考実験を考えてほしい。
私たちには、工業化世界の経済活動を半分に魔法で減らせる魔法使いがいる。その魔法使いは続いて、新興国と発展途上国の経済活動を直ちに増やし、両者の経済的な豊かさが同じ水準（一人当たりGDPが同一）になるようにできる。IMFの2013年のデータを使って計算すると、工業化諸国の縮小を考慮に入れても、思考実験の前と比べて世界GDPは50％を超える増加が必要になる。では、魔法使いに工業化世界の経済活動はそのままにさせ、新興国と発展途上国の経済活動を増やして経済的な豊かさを同等にするよう頼んだら、世界GDPは300％増加しなければならない。現時点ですでに、である。これでは、新興国と発展途上国の人口が急速に増加しており、今後数十年でこれらの数字がさらに何倍にもなる事実がまったく考慮されていない。エネルギー消費への影響は、読者に推し量ってもらいたい。
ここでは倫理面と実務面の両方を考える必要がある。倫理面では、こう問える。工業化世界にいる私たちは、本当に道徳的に正当化されるのだろうか。多くの人が マズローの欲求階層の上位近くにいる一方で、地球をともにする貧しい人々の大群に、私たちと同じ経済的豊かさをいつか得るという希望を捨てるべきだと宣言してよいのだろうか。この観点から見れば、世界的に大幅な経済成長を遂げることは、卑しい幼稚な享楽ではなく、世界全体に対する倫理的な責務である。
この処方箋がもたらす実務上の影響は、世界的な炭素税を求める場合よりもさらに困難だ。工業化世界の人々に、大規模な脱成長政策を採用するよう求める政治状況を想像してほしい。（ちなみに、これらの国々も、自国の貧困層への対応を抱えている。）政治的な危険、対立、行動への障壁に満ちた処方箋があるとすれば、これは間違いなく最上位に入る。
ただし、ここで話しているのは短期的な問題であり、地球の未来全体のことではない（とはいえ、「短期」といっても非常に長い期間だ）。私は以前、 論じた ことがある。何世代も先には、地球は消費が増えない状態――無期限に持続可能な状態――を実現しながら、福祉を恒久的に向上させられる。また、多くの人が主張するのとは異なり、民間所有の経済は機能するために成長を必要としないことを示す証拠も提示してきた。しかし、この構想を実現するには、三つの重要な条件が必要だ。第一に、世界の貧困層が満足できる消費水準に達していること（私たちはまだその未来から遠い）。第二に、世界人口が安定していること。第三に、エネルギー資源に限らず、すべての資源が再生可能な資源に由来することだ。しかし、私たちはまだそこからほど遠く、工業化世界での脱成長によって、あなたやあなたの子どもの時代にそこへたどり着く見込みはない。
脱成長は、全体像に影響を与えるという点で失敗が避けられる処方箋ではない。すべての人にとって持続可能な地球という構想を促進することが目的なら、すぐに力を注ぐべきものではない。
エネルギー効率を高める
もう一つの魅力的な処方箋は、エネルギーをより効率的に使いさえすれば、どの種類のエネルギーであれ、世界ははるかに少ない量でやっていけるというものだ。政治家は特にこの考えに魅了されている。経済成長と環境が対立しない世界への道筋を示すとうたっているからだ。すべての有権者にとって一石二鳥、というわけである。しかし残念ながら、世界はそれほど単純ではない。エネルギー効率の向上と、それを実現する技術や取り組みは、エネルギーの実質価格を下げ、その結果、それだけでエネルギー使用を促す。私を含む研究者の寄稿も含め、膨大かつ急増する技術文献が示すように、エネルギー効率向上による「リバウンド効果」は、供給されたエネルギーサービス単位当たりのエネルギー使用を減らすだけの工学的解決策によって期待されるエネルギー使用削減を、大きく損なう可能性がある。国際機関は、この本質的に自然な経済現象を認識するのが遅かったが、現在では、 私を含む研究者の寄稿も含め、 IPCC と IEA が、エネルギー効率技術のこの両刃の剣を認めつつある証拠が見られる。
可能な限り、エネルギー効率を高めよう。それはすべての人々の経済的福祉を増進し、エネルギー使用の増加をある程度抑える可能性が高い。しかし、エネルギー効率の向上だけで気候問題が解決するわけではない。まったく解決には至らない。世界全体で将来必要とされる物理的なエネルギーは、あまりにも多い。あなたと子孫にとって持続的な解決策は、需要側ではなく、方程式の供給側にある。この点について、次に考えよう。
では、目標を前進させるものは何か？ 学術的なアプローチ
ここまで私は、真に違いを生む学生の取り組みとして考えられるものについて、かなり暗い見通しを描いてきた。率直に（そして残念ながら）そう認める。
しかし、歴史が有効な変化をもたらしたと評価する学生活動家とは、規律ある事実に基づく批判的思考を貫き、知的に妥当で倫理的に擁護できる、実践的かつ慎重な行動を選ぶ人々だろう。
その中でも最も優秀な人々は、自分で答えを見いだすだろう。さまざまな処方箋に注意深く耳を傾け、自分自身の頭で適切な行動方針を見極める。そして必要な場合には、仲間集団の熱烈な断言を勇気をもって退ける一方、健全な論理に裏付けられるなら、ほかの人々の意見を採り入れる。
必要な規律の一つは、確証バイアスという落とし穴に注意を払うことだ。私たち人間は、自分の先入観を補強する議論を自然に受け入れ、それに異議を唱える議論を退ける。もう一つの規律は、安易な犯人探しを避けることだ。問題を目にすると、特定の集団の責任にして、その集団を問題の代表者として攻撃し、彼らを打ち負かせば何らかの形で問題が自動的に解決すると考える傾向がある。
だから、あなたにこう伝えたい。自分を学者だと考えるなら、他人（私を含む）の勧めがどれほど社会的に魅力的に思えても、常に自分自身を最終的な判断者として頼りにしてほしい。
大胆な提案
それで、いったい何を提案するのか、と尋ねるだろう。要点を言え、と。では、くたびれた持続可能性経済学者からの、ささやかだが心からの訴えを考えてほしい。
方程式の供給側に直接関わる大義を見つけてほしい。クリーンエネルギーのコストを下げ、その実用化をより早く進めることを目指す取り組みに参加してほしい。あなたの力、知性、情熱、そしてあらゆる技能をこの問題に注いでほしい。他の人々にも同じことをするよう促してほしい。
そうした取り組みの芽生えを示すものとして、 美しく書かれた最近の論文 がある。マシュー・ステップとミーガン・ニコルソンが、 Center for Clean Energy Innovationのために執筆した「気候変動対策では、排出目標ではなくイノベーション目標に注力する時だ」である。二人はこう述べている。
「気候変動対策に取り組む人々は、誤った政策を支持しており、しかも時間がなくなりつつある。必要なのは新たな気候リーダーシップだ。各国を排出目標への合意に誘導しようとするのではなく、クリーンエネルギーのイノベーション目標に取り組むことである。言い換えれば、クリーンエネルギーが、すべての企業と消費者が経済合理性に基づいて化石燃料からクリーンエネルギーへ自発的に切り替えるほど安価になるよう、各国は研究、開発、実証（RD&D）に一定額を投資する目標を設定すべきだ。」
賢明な言葉だ。問題の供給側に、永続的な答えがある。研究への資金や、クリーンで、安価で、豊富なエネルギーの創出と導入を目指すその他の政策を政府に大幅に拡充するよう求める学生主導の取り組みこそ、この記事で論じたものの中で、炭素の相当部分を地下にとどめると同時に、地球上の何十億もの貧しい人々をエネルギー貧困から救い出すという大義を前進させられる可能性がある唯一の処方箋だ。政治家の弱点に狙いを定め、耳を傾けざるを得ないようにしよう。
これは大いに有望な大義であり、あなたの支持に値すると私は考える。気候変動対策をエネルギー供給側から進める方法は、ほかにもきっと考えられるだろう。真の答えがあるのはそこだけだ。創造的な人々が見つけ出すだろう。
結論
この処方箋が、容易な道を約束するわけではない。何らかの犯人とされる存在を特定し、部族的な怒りをあおって支持を集めるのは簡単だ。残念ながら、私たちのより善良な本性に訴えて支持を集めるのは、はるかに難しい。しかし、具体的な成果を上げることが目標なら、効果的な成果をもたらすためのより永続的な基盤は、私たちの内なる善なる心にあると私は言いたい。
最後に、重要な（そして残念ながら必要な）警告を一つ。あなたがこの困難な道を選べば、あなたの動機を非難する声がどこからともなく現れるだろう。あなたの大義は全面的に私利私欲によるものだと主張するだろう。あなたの所属機関の研究への助成金や、あなた自身の活動への奨学金という形で、資金拡大があなたの利益になるからだ、と。どうか、その声を無視する規律を持ってほしい。目標そのものこそが、あなたを正当化する根拠だと知ってほしい。あなたの奉仕は、より大きな公益にかなうものであり、今日の世界だけでなく、未来のすべての世代のためでもある。
あなたの内なる、より善なる心が導いてくれますように。
この記事は、 The Energy Collectiveとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：ハリー・サンダースは、エネルギーと持続可能性を専門とする経済学者。
画像：メキシコのトゥーラにある製油所で、余剰天然ガスがフレア燃焼されている。REUTERS。
