世界の首脳らが今週、パリで歴史的な気候合意の最終調整に取り組むなか、われわれは構想から実行への移行に着手する。数十年にわたる取り組みの末、気候変動への積極的な対処こそが何より重要な課題であると認める世界的な合意を期待できる。気候変動の影響は既に広範囲に及んでいる。温室効果ガスが大気中に蓄積するにつれ、深刻で広範かつ不可逆的な影響のリスクは急速に高まっている。地球温暖化を2°Cをできる限り大きく下回る水準に抑えることを目指す迅速かつ持続的な行動は、大きな努力を要する。各国や各種の排出削減目標は徐々に固まりつつあるが、必要な技術と政策がどのように組み合わさるのかという全体像は、依然として非常に不透明である。
特に、21世紀のエネルギー情勢において、石炭、石油、天然ガスの生産者が担う役割はあるとすれば何か。賢明な行動をめぐる議論は、多くの場合、化石燃料企業への厳しい批判から始まる。世界の大手石油会社10社が最近、思慮深い気候変動政策を支持すると表明したとはいえ、この業界の実績は決して模範的とは言えない。石炭、石油、天然ガス企業は科学的知見を歪め、不確実性を強調することで、世界的な議論を混乱させ、対応を遅らせてきた。それでもなお、化石エネルギーは今後数十年にわたりエネルギー情勢の一部であり続ける必要がある。過去の不正行為を企業に厳しく非難することは確かに満足感があり、適切でもあるが、世界のエネルギー需要を満たす上で現在果たしている役割を認め、今後数年間にわたりその役割がどう変化するかを戦略的に考えることも重要である。具体的には、化石エネルギー企業を財務面と倫理面の両方から見て、長期的に良い投資先とさせる特徴は存在するのか。
世界は化石燃料からすぐに脱却することはできない。化石燃料は、少なくとも三つの理由から、馬車、タイプライター、写真フィルムとは異なる。第一に、われわれはそのエネルギーを必要としている。現在の世界のエネルギーシステムの約85%は化石燃料に依存している。このエネルギー供給を急に停止すれば、世界経済は深刻な打撃を受けるだろう。それは世界各地の重要な開発への願望を阻むとともに、富裕層の贅沢な消費を抑制することにもなる。今日の世界のエネルギー需要のうち、風力と太陽光で賄われているのは2%未満である。これらのクリーンな代替エネルギーは非常に急速に成長しており、現在および将来の世界の手頃な価格のエネルギー需要を満たすのに十分すぎる潜在力を持っている。それでも、再生可能エネルギーと原子力が、最後の化石燃料発電所の電源を切り、最後のガソリン車を廃車に追いやることを可能にする規模に達するまでには、数十年を要するだろう。
第二に、天然ガスは世界を石炭から脱却させる上で重要な役割を果たしうる。フラッキング革命によって、米国では天然ガスが安価で豊富になった。最善の利用可能な慣行を一貫して適用し、厳格に執行することで、フラッキング革命を環境に配慮した形で世界に広げることは実現可能である。石炭による汚染の排除は、今日から始まる最優先課題であるべきだ。石炭は気候汚染の観点で最も汚れた燃料である。さらに、石炭を燃焼させると、細粒子状物質、水銀、その他の汚染物質が放出され、毎年数十万人を早期死亡させている。地球の保護に取り組む人々は、ゼロエミッションのエネルギーで天然ガスを代替できるようになるまでは、天然ガスによる短期的な支援を歓迎すべきである。
第三に、石油・ガス業界は、クリーンエネルギーの未来に向けた進展を加速させうる強力な手段を持っている。関連する技能の一部は、同社の中核的能力である地下の地層を理解し、精密な掘削によって安全にそこに到達する方法に関わるものである。将来的には、これらの技術は長期的なCO2貯留という新たな事業を開拓しうる。掘削を超えたその他の技能もある。IBMがタイプライターからコンピューターへの波を生み出し、その波に乗ったように、石油・ガス企業も21世紀のエネルギー転換を主導する手助けができる。彼らは大規模な建設事業を管理し、複雑なサプライチェーンを統合し、数十億ドル規模のプロジェクトに資金を提供する方法を熟知している。重要なのは機会を認識し、それを活用して、これらの技能を有益かつ収益性のある形で生かすことである。
化石エネルギー企業が継続的に役割を果たす可能性、そして実際にその必要性は、少なくとも今後数十年間については明らかである。しかし、彼らがしばしば当然の評判として悪質な主体とみなされていることを踏まえると、財務的にも倫理的にも、将来の長期投資を支えうる企業の特徴とは何か。
第一に、企業は気候変動のリスクと、そのリスクの変化における化石エネルギーの役割について、一般社会および株主に対して誠実でなければならない。自社製品に関する科学について嘘をつく企業に、財務実績や埋蔵量について誠実であることを期待できるだろうか。企業が支援してきた偽情報の歴史は、うんざりするほど豊富である。将来の投資を検討する際の出発点は、誠実な情報でなければならない。
第二に、企業は公正な競争条件が整った世界において、財務的な存続可能性の展望を持つ必要がある。公正な競争条件を整えるには、補助金や市場の歪みに対処し、炭素汚染から生じる損害に価格を付けることが必要である。世界全体で見ると、化石燃料への補助金は依然として年間約5,000億ドルに上る。税額控除や優遇取引に依存する既存企業は、長期にわたって市場にとどまることを期待できない。今世紀を通じて繁栄する革新的企業は、変化しつつある政策環境の一部として炭素価格に対処し、むしろそれを受け入れるべきである。最近、気候政策の重要性を認めた世界の石油会社10社は、将来を見据える姿勢を示しているが、それは残念ながら米国の同業他社には見られないものである。
第三に、企業は将来のエネルギーシステムの中核技術の開発を主導すべきである。石油・ガス企業は、「汲み上げて汚染する」という従来型モデルの終わりを構想し、その実現を可能にする必要がある。彼らの次の大きな成功事例は、炭素の回収・貯留、炭化水素やその他の化学品を製造する新たな方法、系統統合、あるいはまだ想像されていない技術に関わるかもしれない。ビル・ゲイツが主導した、野心的な官民パートナーシップを通じて最近発表された研究開発資金の増額は、その実現を後押しする役割を果たしうるが、企業も自らの資金を投じる必要がある。
賢明な石油・ガス企業にとって、今も、そして今後数十年にわたっても、役割があり、実際に好機もある。しかし、長期的に成功しうる企業は、過去ではなく未来の一部でなければならない。
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著者：Chris Field、Director, Department of Global Ecology, Carnegie Institution for Science。Katharine Mach、Senior Research Associate, Department of Global Ecology, Carnegie Institution for Science。Chris Field と Katharine Mach は、それぞれ気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第5次評価報告書の第2作業部会の共同議長および科学ディレクターも務めている。
写真：同地域で最初に掘られた油井（左）は、1931年に発見されたもので、2014年10月11日、マナマ南方のサキールにて、背景に新型で先進的な石油汲み上げ機が見える。REUTERS/Hamad I Mohammed
