エネルギー価格が上昇する世界では、快適さと節約のどちらかを選ばなければならないと考えられている。スマートメーターは、エネルギーが高いときほど請求額を増やすため、こうした見方を助長している。さらに、スマートメーターは、メーターを確認し、支出を判断し、家電を適宜調整する責任を家庭に委ねている。
ほとんどの人はそのようなことはしないだろう。彼らは、日々のエネルギー価格にかかわらず、個人的な事情や好みに応じた生活を送るだろう。スマートメーターに監視されることで、エネルギー価格は上昇する可能性が高い。
技術が進歩した後も、消費者に費用と不便を負担させ続けたビジネスモデルの例は枚挙にいとまがない。格安航空会社は、事前のオンライン購入と引き換えに、コストを削減し、その分の価値を消費者に還元した。
Amazonはサプライチェーンのコストを削減し、利用者ごとのプロファイルを構築して商品を提案することで、規模の拡大を実現し、小売価格の引き下げにつなげた。インターネットは、安価なオンライン通信によって、旧来の通信業界そのものの多くを変革した。
どの事例においても、技術は既存企業から力を奪い、それを消費者の手に委ねてきた。エネルギーは、この劇的な変化の影響を受ける最新の分野である。スマートホームは、エネルギーを電力会社の優先順位ではなく、消費者の優先順位、すなわちコスト削減、快適性、利便性に応じて管理する。
利用者の在室状況、建物の効率、外気温を考慮したスマート制御アルゴリズムと、非侵襲型の無線機器を組み合わせることで、快適性に悪影響を与えることなく、最大40%の無駄を削減できる。
このような効果的なコスト削減は、エネルギー業界にとっては脅威に見えるかもしれないが、スマートホームは送電網の柔軟性を高める最大の資源でもある。ドイツからインドに至るまで、電力網における需給の不均衡は、現代における最大の経済的・社会的脅威の一つである。住宅は送電網にとって単独で最大の負荷であり、エネルギーのピーク需要の原因となっている。それにもかかわらず、1960年代の夜間蓄電料金制度以降、住宅所有者に送電網のピークを減らすよう奨励する試みは行われてこなかった。
スマートホームは、3つの条件が満たされれば、計画的な需要削減を提供できる。第一に、この「需要応答」は、自動化されたリアルタイム制御によって確実に実施されなければならない。第二に、消費者の生活に影響を与えてはならず、そのためには住宅をエネルギー貯蔵を中心に設計する必要がある。第三に、消費者は、高額な送電網の問題を解決するために自らの資本を提供することに対して、公正な取引を受けなければならない。
したがって、スマートホームは、漏れの多い集中型の送電網から、柔軟な発電、利用、電力貯蔵を中心に構築された効率的な分散型の送電網へと移行するために不可欠である。
消費者、エネルギー事業者、政府の間で価値を共有することにより（後者は、エネルギーミックスの改善とエネルギー安全保障の向上を促進することによって）、このような送電網は、今後の成長と効率性の中核となる、三方よしの状況を生み出す。
執筆者について：Colin Calderは、 PassivSystems Ltdの創業者兼最高経営責任者（CEO）であり、英国を拠点とするスマートホーム・エネルギー管理プラットフォームの提供企業で、世界経済フォーラムにより テクノロジー・パイオニア2013に選ばれた。
写真：Reuters/Steve Marcus
