世界の石油カルテルに同情したくなる。急速に多様化し、政治的に複雑で、経済が活発に動き、炭素にますます厳しい市場では、エネルギー価格を決めることは難しくなっており、不可能に近い。
1年前に比べ、1バレル当たりの価格は27ドルから54ドルへと倍増した。さらなる値上がりを目指し、設立57年の石油輸出国機構（OPEC）は加盟13か国を結集した。これらの国は、世界の確認埋蔵量のほぼ4分の3を共同で保有している。
長時間の協議を経て、OPECは日量130万バレルの減産に合意した。世界の需要に対して供給を抑えれば、価格は上昇するはずだ。だが、同機構は成功するだろうか。
情勢の変化に伴う新たな要素が答えを複雑にしている。その一つは、調整上の問題だ。2002年以来初となる世界的な合意を形成するため、OPECは今回の合意に向けてロシアなど非加盟国にも働きかけなければならなかった。各国は、自国の生産能力や生産水準、損益分岐点を他国と照らし合わせて検討する必要がある。主要産油国では1バレル54ドル、ロシアでは46ドル、アジアでは42ドルがその価格となる。
対抗する第2の力は競争だ。北米全域でシェールオイルの採掘を可能にしたフラッキング革命の技術革新は、価格シグナルに迅速に反応する。OPECが世界の石油価格を押し上げることに成功すれば、生産への投資がさらに流入し、供給が増えるだろう。
「シェールを侮ってはいけません。価格を下押しする可能性があります」と、国際エネルギー機関（IEA）のファティ・ビロル事務局長は語る。また今日の「石油市場は以前とは大きく異なります。大きな変動が見られるでしょう」と述べ、「投資が3年連続で回復しない可能性もあります」と付け加えた。
関連する第3の変化は技術面にある。過去10年間で、太陽光の価格は10分の1に低下した。水力、風力、原子力、地熱も同様だが、低下幅はそれほど大きくない。再生可能エネルギーは、経済性の面で化石燃料とますます競争できるようになっている。そのため、石油価格が上がれば、とりわけ発展途上国の経済圏で需要が弱まり、石油に代わるエネルギーが選ばれて、価格をさらに押し下げる可能性がある。エネルギー生産者が石油・ガス収入以外にも事業ポートフォリオを広げるにつれ、この傾向は加速するだろう。移行の兆しとして、サウジアラビアは太陽光発電所に投資している。
供給側から需要側へと重心が移るなか、消費者の選択が第4の変数となる。価格競争力があれば、消費者はよりクリーンで地域に根ざした「エネルギーのカクテル」を好むと、ENGIEグループのイザベル・コシェ最高経営責任者（CEO）は語る。国、産業、企業、さらには家庭までもが、より分散型のシステムへと向かっている。「消費の側では、電化に向けた動きが収束しつつあります。これは世界経済の脱炭素化にとって好ましいことです」と同氏は述べる。
エネルギーをめぐる最後の不確定要因は地政学だ。石油補助金を削減する国もあれば、正反対の措置を取る国もある。トランプ次期大統領の就任を前に、ロシアとの関係を強化して制裁を解除するのか、イランへの制限を再び課すのか、パリ気候協定を破棄するのか、あるいは米国内の保護主義的措置として、雇用、歳入、需要を増やすため石油輸入に関税を課す貿易障壁を設けるのかは不透明だ。
「石油価格のようなものを予測するのは、依然としてリスクが高すぎます」と、サウジアラビアのエネルギー・産業・鉱物資源相ハリド・アルファリフは語る。「変数があまりにも多く、世界的なマクロリスク、為替の変動、規制上の制約などがあります。」
アルファリフは、望ましい最適な石油価格を示すことを拒んでいる。サウジアラムコが新規株式公開（IPO）で株式を売り出した後の評価額についても同様だ。「OPECは非政治的です」と同氏は語る。「共通の利益を持つ国々の集まりであり、消費者や航空会社にとっての変動や不確実性を減らすことを目指しています。石油会社は、この予測不能さのせいで眠れず、生活の質を損なうことさえあります。」
