クリーンエネルギーへの移行により、2030年までに世界で純増1,030万人の雇用が生まれると予想されています。
これにより、化石燃料分野で失われると予想される270万人の雇用が相殺されるでしょう。
予想される雇用増加の大部分は、電気効率、発電、自動車分野で起こる可能性が高いとされています。
クリーンエネルギーによる雇用の変化（2030年まで）
多くの国や企業が 誓約していることから、クリーンエネルギーへの移行は避けられないものと思われます。そして、その移行が雇用に影響を与えることは間違いありません。
新たな電源には、新規かつ更新された設備が必要になるだけでなく、それを運用する人材も必要になります。また、よりクリーンな燃料への需要が高まり化石燃料から注目が離れるにつれ、すべての分野で雇用が純増するとは限らないと考えられます。
このグラフは、2021年時点で公表されている気候変動に関する誓約のもとで、IEAの「World Energy Outlook（世界エネルギー展望）」が追跡したクリーンエネルギー分野および関連分野における世界の雇用増加の見通しを示しています。
2030年までに雇用が増加する分野はどこか？
全体として、クリーンエネルギーへの移行により、世界で 1,030万人の純増雇用が生まれると予想されています（2030年まで）。
燃料発電はクリーンエネルギーへの移行の影響を確実に受けるものの、最も大きな影響が現れるのは、エネルギーインフラの近代化です：
新たなエネルギー源を適切に活用するためには、電気効率、発電、自動車分野での雇用増加が最も大きいと予想されています。送電網の近代化と合わせると、予想される1,330万人の新規雇用増加の75%を占めます。
一方、バイオエネルギー、エンドユース再生可能エネルギー、そして革新的な技術や重要鉱物といったサプライチェーン資源などの新たなエネルギー源は、合計で330万人の雇用を生み出します。これは、化石燃料分野で失われると予想される270万人の雇用に加え、発電分野で失われる追加の30万人を相殺するものです。
ただし、これらの予想される雇用の変化は、2021年時点で公表されている気候変動に関する誓約のもとでのものである点に留意することが重要です。IEAの試算では、ネットゼロを完全に達成するクリーンエネルギーへの移行が行われた場合、ほぼすべての分野で雇用の増減の規模は倍以上になり、2,270万人の新規雇用が純増すると見込まれています。。
どの道筋が現実に最も近いかにかかわらず、今後数年間でエネルギーおよび関連分野の雇用環境が変化していくことは明らかであり、そうした変化がどのように、いつ現れるかは注目に値します。
