e-fuelは既存のエンジンやインフラで使用できるクリーン燃料であり、排出量は化石燃料より80%超少ない。
立地、コスト削減、政策面での連携はいずれも、さまざまな産業でe-fuelの生産と利用を拡大する助けとなる。
世界経済フォーラム年次総会2026に集うリーダーたちは、クリーン燃料の拡大と経済成長の促進について議論する。
2025年11月の国連気候変動会議COP30で、20カ国を超える国々が「ベレン4倍」に賛同した。これは、2024年を基準として2035年までに持続可能な燃料の利用を4倍にするという誓約だ。持続可能な燃料は、クリーン燃料または低炭素分子とも呼ばれ、液体バイオ燃料、バイオガス、低排出水素、水素由来のe-fuelなどを含む。
現在、液体燃料は世界の一次エネルギー需要の半分から3分の2を供給している。しかし、航空、海運、産業、重量道路輸送などの分野では、化石燃料に代わる選択肢が非常に限られている。これらの産業で持続可能な燃料の利用が増えれば、排出量を削減できるほか、燃料供給の多様化と輸入依存度の低下を通じて、世界のエネルギー安全保障を強化できる。ただし、そのためにはクリーン燃料の生産拡大が必要だ。
生産拡大の機が熟しているクリーン燃料の選択肢の一つがe-fuelだ。グリーン水素と、リサイクルしたCO₂または大気から直接回収したCO₂を組み合わせて製造されるe-fuelは、化学的には炭化水素と同等だが、排出量は80%超少なくなる可能性がある。これは化石燃料と比べた場合だ。
「ドロップイン」燃料として知られるe-fuelは、既存のエンジンで使用でき、既存のインフラを使って輸送・貯蔵できる。これは、長期間使用されている古いインフラや消費者の選択肢にとって特に重要だ。
e-fuelは再生可能エネルギーを分子の形で貯蔵・輸送できるため、直接電化に頼れない市場にも届けられる。そのため、ウルグアイ、チリ、ブラジル、モロッコ、カナダ、米国、オーストラリアなど、再生可能エネルギー資源が豊富でも遠隔地にある国で役立つ可能性がある。こうした場所で大規模なe-fuel事業を進めれば、電化を置き換えるのではなく、補完することになる。
国際エネルギー機関（IEA）によると、クリーン燃料のうち水素およびe-fuelなどの水素由来燃料が占める割合はわずか1%だ。つまり、e-fuelはまだ初期段階にある。立地、コスト削減、政策面での連携は、e-fuelの生産拡大に重要な役割を果たす。
e-fuelの生産は技術的に実証済み
複数のe-fuel実証施設で、クリーン分子の生産が技術的に実現可能であることがすでに示されている。一例が、チリ南部にあるHIFハル・オニのe-fuel施設だ。同施設は3年間稼働しており、グリーン水素を製造し、リサイクルCO₂と合成してe-メタノール、e-ガソリン、e-液化ガスを生産している。同施設の燃料はすでに、いくつかの用途で有望な初期成果を示している。
ポルシェは、ポルシェ・モービル1スーパーカップやアローザ・クラシックカー・レースなど、世界各地のイベントでハル・オニのe-fuelを試験してきた。チリ海軍も、水路・海洋調査局が使用するモーターボートをe-fuelで動かしている。また、探検旅行会社アンタークティカ21は、持続可能な観光を推進するため、ゾディアックボートにe-ガソリンを使用している。
さらに最近、COP30の直前に、ブラジルのアスー港はベルギーのアントワープ・ブルージュ港とグリーン海運回廊を開設した。これは2030年までに、世界初の大規模なe-fuel輸出ルートの一つとなる可能性がある。
こうした初期の連携は、合成燃料が厳しい技術要件と運用要件を満たせることを示しており、他の分野にも低炭素燃料の検討を促すはずだ。
e-fuelの利用を拡大する方法
複数の産業でe-fuelの利用を拡大するうえで、依然として最大の課題はコストだ。再生可能電力、電気分解、CO₂回収の費用が主な要因となり、e-fuelの製造コストは今も化石燃料の精製コストを上回る。
しかし、太陽光発電など、他のクリーンエネルギー技術は同様の課題を克服してきた。その際には、導入を促す政策、標準化、量産効率の向上によって、コストが大幅に低下した。e-fuel技術の成熟、導入拡大、モジュール化による効率向上が進めば、クリーン分子も同様の道筋をたどる可能性がある。
実際、業界はすでに生産コストの課題克服に取り組んでいる。過去36カ月にわたり、電解槽プラントの標準化や事前設計の革新が進み、大幅なコスト削減が期待されている。モジュール化によってプロジェクトの建設コストも下がる。さらに、既存の産業クラスターを活用すれば、インフラの効率化や、大量発注による規模の経済も実現できる。
次のコスト削減の余地は、CO₂回収における競争と効率性の飛躍的向上、そして新産業の育成を目指す受入国との、より連携した共同開発から生まれると見込まれる。
シンプルで予見可能な政策を通じて投資可能な機会を生み出せば、e-fuelをはじめとするすべてのクリーン燃料の生産拡大につながる。世界的に、最小コストでの生産を優先する相互運用可能な政策が不可欠であり、調和された基準、ライフサイクルに基づくルール、需要創出の仕組みなどが含まれる。これにより投資家や生産者の不確実性が軽減され、長期的に実行可能な引取契約が可能になる。
世界経済フォーラムの最近の報告書『未来を動かす：ビジネス、金融、政策はいかにクリーン燃料市場を加速できるか』は、成果に基づく政策、官民協力、産業界からの需要シグナルが連携することで、あらゆるクリーン燃料への投資と導入を加速できると指摘している。
これまでのe-fuelの進展を次につなげる
これまでのe-fuelの生産と利用拡大の進展は、今後の発展に向けた重要な知見をもたらしている。e-fuelは既存技術で製造でき、現在のエンジンや流通システムで利用できるうえ、初期の利用者によって安定した性能も示されている。次の段階は、実証で得た経験を、意味のある生産量を実現できる投資へとつなげることだ。
削減が困難な分野の排出量を減らすことは、世界のネットゼロ達成に向けた最も難しい課題の一つだ。e-fuelなどのクリーン分子は、代替手段がほとんどない分野で排出削減を加速する実用的な選択肢となる。技術基盤は整い、初期の教訓も得られ、機運が高まっている。今後はe-fuelソリューションの拡大に焦点を移す必要がある。
