最近の雨の土曜日、イスタンブールでは、あまりに陰鬱な雰囲気のため、マクロ経済学者が大勢集まった部屋で、2014年6月以降の原油価格の急落が実際には多くの人々に恩恵をもたらすと認めるのに皆が苦労していた。そこには、勝者とほぼ同じ数の敗者を見いだす、見事なまでに多彩な「両手利きの経済学者」たちがいた。彼らは、石油輸出国の財政収支への悪影響、不確実性による投資の減少、そして世界金融危機後も消費者が債務削減を続けている国々での需要不足を挙げた。さらに、多くの国で得られる恩恵は政府の介入によって抑えられる可能性がある。政府は補助金を削減したり増税したりしても、財政余地を歳出拡大につなげないかもしれない。
このワークショップは、2月9～10日にイスタンブールで開かれるG20財務相会合に先立ち、トルコ中央銀行が主催した。G20各国の中央銀行、投資銀行、学界、OECD、世界銀行の実務家や研究者が集まり、「チャタムハウス・ルール」の下で意見を交換した。これは、発言内容を個々の参加者に帰属させないという意味である。
背景を説明すると、4年間にわたり1バレル約110ドルで比較的安定していた原油の月平均価格は、2014年6月から2015年1月までに55％下落し、現時点での 最安値は1月13日の45ドルとなった。これにより石油輸出国では予算への懸念が生じ、資産価格にも大きな変化が起きた。石油会社の企業価値が下落する一方、エネルギー集約型の生産企業の株価は上昇した。石油輸出国の為替レートは、固定相場制でない国では下落し、同時に米ドルは上昇したが、その上昇は原油価格の下落だけが理由ではなかった。
チャタムハウス・ルールに一つだけ例外を設け、出版予定の論文を発表した研究者を挙げたい。ミシガン大学のルッツ・キリアンは、「ファンダメンタルズ」に基づく計量経済モデルを用いて最近の原油価格の急落を「説明」した。2014年6月末時点で入手可能なデータだけを使った場合、そのモデルは2014年12月の原油価格が1バレル84ドルまで下がると予測していた。したがって、この下落は、経済活動と石油需要が弱まるなかでも原油生産が高水準を保ったことで「説明」される。しかし、モデルの予測誤差はかなり大きく、7月に貯蔵需要が予想外に減少し、12月には世界経済活動が予想を大幅に下回ったため、実際の原油価格は同月に1バレル62ドルに達した（モデルが「捉えた」のは下落幅の約55％だった）。
後者は、この土曜日の陰鬱な雰囲気の一因だったのかもしれない。世界経済の成長率は過去18か月にわたり一貫して期待を下回り、世界銀行が直近に発表した3つの 『世界経済見通し』では、成長率予測が下方修正された。しかし、ガソリンスタンドで支払う価格が下がれば、消費者には使えるお金が余り、需要と雇用が生まれるはずではないだろうか。実際には、そうなるかどうかは明らかでない。おそらく米国の消費者だけは明るい材料となるだろう。原油安によって家計当たり年間平均600ドル節約でき、その分でより多くの商品を購入するからだ。米国の消費支出には輸入品の割合が高いため、米国は世界の他の地域からの輸出品の市場となる。
これに対し、欧州や日本の消費者が原油安から同じように恩恵を受けるわけではない。税率が高いため、原油価格と消費者が給油時に支払う価格との間に隔たりがある。他の国々、特に一部の新興市場国では、政府の介入によって原油価格下落の影響が完全に相殺される可能性もある。政府は補助金を削減したり、追加収入を得るために増税したりする一方で、得られた財政余地を使わず、財政収支の立て直しに充てることもあり得る。
会合では、唯一の明るい材料である米国の個人消費の増加にも問題があると指摘された。輸入品の割合が高いため、世界的な不均衡が拡大し、米国の経常赤字の拡大がドイツと中国の黒字拡大と対になるという。赤字を賄う資金調達は国際流動性を吸収し、新興市場への資本フローを減少させる。
日曜日、イスタンブールに一段と明るい朝が訪れると、私たちは陰鬱な気分を振り払い、結局のところ原油安は朗報だと考えた。価格下落がなければ、トルコは2015年に石油輸入に約400億ドルを支払っていたはずだ。かつて通貨危機に最も脆弱な国々の リスト の上位に挙げられたトルコの経常赤字は、2015年にはGDP比約4％まで縮小すると見込まれている。数年前には二桁台だった。2015年の経済成長率は3.5％に達すると予想される。2000年代半ばのような目覚ましい成長率ではないが、オルタキョイでボスポラス橋の壮大な橋脚の下、熱いチャイをゆっくり味わいながら、世界の相互のつながりに思いを巡らすには十分だ。
この記事は当初、 世界銀行の「Voices」ブログに掲載された。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しない。
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著者：ウルリッヒ・バーツシュは、世界銀行アンカラ事務所の主任エコノミストで、マクロ経済分析と対話を統括している。
画像：ローマのガソリンスタンドで、係員が自動車に給油する準備をしている。REUTERS/Max Rossi
